せいれきにせんねん‐もんだい【西暦二〇〇〇年問題】
読み方：せいれきにせんねんもんだい
2000年問題
別名：西暦2000年問題，Y2K問題
【英】Year 2000 problem, Y2K
2000年問題とは、西暦2000年1月1日に、コンピュータの動作に何らかの異常が発生する可能性が取り沙汰された問題のことである。
2000年問題では、世界中でシステムの見直しや対策が行われたこともあり、結果的には深刻な問題はほとんど発生することなく事態は収束した。
2000年問題の背景には、コンピュータが登場した当時はメモリ容量、表示、印字スペースの制限などがあり、年号は4桁でなく下2桁で管理しているプログラムが多かった点にある。このようなシステムでは、1999年の次は2000年ではなく1900と扱われ、それによってプログラムが誤動作して重大な問題が発生すると言われていた。また、2000年問題が発生しないシステムにも疑心暗鬼になり、混乱するケースもあった。
1999年末から2000年にかけては、安全策のため、飛行機の運行を停止したり、電気、ガス、銀行などのライフラインに関わるシステムに対しては、国を挙げて監視するなど、大きな社会問題となった。
なお、2036年にはコンピュータの時計調整機能（NTP）が時間計測機能のオーバーフローを起こすことによって機能不良になる可能性がある、という「2036年問題」も指摘されている。
参照リンク
コンピュータ西暦2000年問題
2000年問題
(西暦2000年問題 から転送)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/09/09 13:26 UTC 版)
「2000年」1月3日が、「1900年」1月3日と誤って表示されている。
2000年問題（にせんねんもんだい、英語: Year 2000 problem）は、西暦（グレゴリオ暦）2000年になるとコンピュータが誤作動する可能性があるとされた年問題である[1]。
Y2K問題（ワイツーケイもんだい、Y は年 (year)、K はキロ (kilo＝千)）、ミレニアム・バグ (millennium bug) とも呼ばれた[2]。
西暦2000年であることをコンピュータが正常に認識できなくなるという問題が主に取り上げられるが、グレゴリオ暦における置閏法を誤解して生じる問題もある[1][3][4]。
原因
当時、多数のコンピュータシステムの内部で日付を扱う際に西暦の下2桁だけを表示しており、上位2桁を省略していることが原因で問題が生じると言われた[1]。この他に、置閏法に対する誤解から西暦2000年を「平年」として扱ったことが原因で、西暦2000年2月29日に誤動作する問題が生じる[3][4]。
年表示を2桁に限っている場合
直接の原因はプログラム内で日付を扱う際、西暦の4桁のうち上位2桁を省略し下位2桁だけを処理対象にしたことである（"yy-mm-dd"や"dd-mm-yy"など）[1]。
古い電算システムを構築するのに用いられたCOBOLやFORTRANのような古いプログラミング言語では、データ型に「日付型」が用意されていない。従ってプログラム内では年を表現するために2桁の文字型を割り当てて、西暦表示4桁のうち下2桁だけを記録・処理した。この方式では2000年が内部で「00年」となるので、これを「1900年」と見なしてしまい、例えば「レコードを日付順に並べ替える処理をすると、順序が狂う」などの誤作動を起こす可能性があると指摘された[1]。
四桁で表現される西暦年数を格納するには、4桁の文字列 ("yyyy") を確保するのが妥当であるが、初期のコンピュータシステムでは、磁気テープなどのリソース、特にメモリの容量が極めて少ない上、高価な貴重品であるため、できるだけメモリを節約するプログラミングが要求された。
年数を下2桁 ("yy") に縮めてリソースを節約をするのは、当時のプログラマの間では当然の技法であった。そのようなプログラムの多くは、1960年代から1980年代にかけて開発された。当事者は「2000年までには、何らかの改良が加えられるか、全く新しいシステムに更新されているだろう」という前提でいたので、2000年問題には充分な対策が施されていなかった。2000年問題が表面化した際は、プログラムを作成した技術者の死亡や退職などもあり、手作業でのプログラムの確認と修正が必要とされた[1]。
これらのプログラムが作成された時点で既に、多くの国で様々な領域や分野でコンピュータが使用されていたので、思わぬ所での機能停止や誤作動の危険が起こり得ると指摘された[1]。物流その他の社会運営上の不具合の発生などが予想され、国際経済が深刻な不況に陥る可能性を指摘する声もあった[1]。一部には、カレンダーを持たない独立した組み込みシステムの誤作動の不安を煽るなど、あたかもフェイルセーフで設計された物がこの世にないかのように騒ぐなどの過剰反応も見られた[5]。
置閏法を誤解している場合
1996年など平常の「閏年」とは異なり、2000年は「400年に1回」の特殊な閏年で閏日（2月29日）があるのに、その処理をしていないプログラムもあった[6]。なお、土曜日から始まる閏年は、1972年以来28年ぶりであった。
現行のグレゴリオ暦では、閏年について次の規則がある。
- 西暦年数で4で割り切れる年は閏年とする。
- 1.のうち、100で割り切れる年は平年とする。
- 2.のうち、400で割り切れる年は閏年とする。
従って、1900年は平年（100で割り切れても400で割り切れない）であったが、2000年は閏年であった[1][6]。しかし、誤って1. と2. だけを適用し、2000年を閏年としないプログラムがあったので、この対応も併せて必要とされた[1][6]。
前述のように年の下位2桁しか処理しないシステムでは、「400で割り切れる年」と「400で割り切れない年」を区別できず、1. 2. の規則のみに沿って年表示が00である年を平年として扱うようにプログラムすると、この問題が生じる[1][6]。
偶々 2. 3. の規則を知らずに1. の規則のみに則るか、1. 2. 3. の規則を全て承知で西暦2099年までは4で割り切れる判定で充分と認識し、単純に4で割り切れるかどうかで閏年を判定するシステムでは、2000年を閏年として扱って問題は起きない。
事前対策
当時、想定された問題には、次のようなものがあった[1][6]。
- 発電・送電機能の停止や誤作動とそれに伴う停電
- 医療関連機器の機能停止
- 水道水の供給停止
- 鉄道・航空管制など交通機能の停止
- 弾道ミサイルなどの誤発射。2000年に突入するタイミングに合わせて、2000年問題にかこつけて故意にミサイルを発射する国家が出るのではという懸念もあった。
- 銀行・株式市場など金融関連の機能停止
- 通信機能の停止
従って、1990年代末期に使用していたコンピュータプログラムの訂正が世界規模で行われたが、この修正作業に費用と期間が取られてしまう企業も出てしまい、特に中小企業などにおいて大きな打撃となった[4]。
結果
総括
結果としては直前にマスメディアで騒がれていたような生活に直結するほどの大きな混乱は一切起きずに終わった[7][8][9][10]。
元々2000年問題の深刻さと対処については疑問の声も多くあり、例えば元日（1月1日）よりも閏日（2月29日）の方が大きな騒ぎとなったことを理由に、そもそも重大な危険が存在しなかったという意見がある。これに対しては反対意見があり、情報システムエンジニアの努力の結果であり、危機管理の成功例として混乱回避の努力を正しく評価すべきであるとの意見もある[11]。
2000年問題は、発生時期が明確であったことや、企業間連鎖による影響を防ぐため相互監視が働いたこと（経営者は自社が加害者となることを防ぐ必要があり、同時に株主などからは自社が被害者とならないよう対策を求められたこと）などの要素が混乱回避への対策につながったと考えられている[11]。
日本
日本においては、1989年から消費税の導入や、「昭和」から「平成」への改元など、プログラムの全面的な見直しを要求される問題が発生しており、その際に2000年問題への対処も併せて行うことが多かった[12]。
危険日までの対策
1998年（平成10年）7月15日に、財務局から各金融機関に対して「コンピュータ2000年問題対応に関する資料の提出について」という通達が出された。
- 経営における2000年問題対応の位置付けに関する資料
- 総費用見積りに関する資料
- 対応体制に関する資料
- 対応スケジュールに関する資料
- 進捗状況に関する資料
- 危機管理計画に関する資料
- 対応状況の開示に関する資料
これらの資料の3か月ごとの提出を命じ、1999年（平成11年）10月からは毎月の提出を命じた。内容は、あらゆる機器のリストアップ、問題判別の実施、対応マニュアルの作成・配布、一斉テストの実施、顧客・取引先に対しての周知徹底などであった。
金融機関は政府と一体となって取り組み、サービスが停止することのないよう万全の体制を取った。
1998年（平成10年）12月には小渕恵三が自らテレビCMに出演し、2000年問題への注意を促した。
| 日付 | 事象 |
|---|---|
| 1999年9月9日（木曜日） | 9が5つ並ぶ日[13] |
| 1999年12月30日（木曜日） | 金融機関の最終営業日[14] |
| 1999年12月31日（金曜日） | 1999年末日（大晦日）[15] |
| 2000年1月1日（土曜日） | 2000年初日（元日）、日付の桁数が初めて6桁（200011）になる日[16] |
| 2000年1月3日（月曜日） | 海外市場取引開始日（シドニー市場） |
| 2000年1月4日（火曜日） | 金融機関の営業開始日[17] |
| 2000年1月8日（土曜日） | 最初のATM土曜稼働日 |
| 2000年1月10日（月曜日） | ("yyyymd"表記で)日付の桁数が初めて7桁 (2000110)になる日（成人の日） |
| 2000年1月15日（土曜日） | 通常営業日（成人の日ではない） |
| 2000年2月28日（月曜日） | 翌日が閏日（月末ではない） |
| 2000年2月29日（火曜日） | 「400年に1回」ある、世紀末の閏日[3] |
| 2000年3月31日（金曜日） | 1999年度の末日 |
| 2000年10月9日（月曜日） | 体育の日 |
| 2000年10月10日（火曜日） | ("yyyymd"表記で)日付の桁数が初めて8桁になる日（体育の日ではない） |
| 2000年12月31日（日曜日） | 2000年末日（20世紀の最終日） |
2000年1月1日
1999年（平成11年）12月31日から2000年（平成12年）1月1日にまたがって運行する鉄道各社は、すべての列車を最寄りの駅に臨時停車して運転を見合わせた[18][19]。また、航空便はシステムの不測の事態に備えて欠航したり、年が明けてからの出発に変更するなどした。
2000年になった時点では、一部のシステムに不具合は出たものの、致命的な問題は生じなかった[20]。なお、システムによっては時刻を協定世界時 (UTC) で取り扱うものがあり、そのようなシステムでは日本時間の「2000年1月1日午前9時」に不具合が生じることも懸念されたが、午前9時を迎えてもそれほど重大な問題には至らなかった[21][22]。具体的な例としては、女川原子力発電所、福島第二原子力発電所、志賀原子力発電所で、警報装置が誤報を発したり一部のデータ管理が不能になったが、発電、送電や放射性物質管理に問題は発生しなかった[23][24][25][26]。
問題が生じた例としては、当時NTTドコモが販売していた携帯電話「ムーバN206」（NEC製）のショートメール機能において、「既読メールが容量オーバーで受信できなくなった場合、古いメールから自動削除する」機能が誤作動したものがある[27][28]。また、2000年を想定した設計がされていない旧式のビデオデッキの予約録画、ワープロ機の文書管理機能などに影響が出た[29]。
2000年2月29日
2000年（平成12年）2月29日、当日を閏日として処理せず「日付誤り」として取り扱ったり処理に障害が出る事例が発生した[30][4]。
- 郵便貯金ATMのうち、約1,200台が停止した[3][31]。富士通製のLSIに不具合があり、1996年から1999年にかけて製造された同社製および沖電気工業製の一部ATMが停止したことが、同日深夜に郵政省と富士通から発表された[4]。
- 札幌市交通局の路線バスから地下鉄への乗継ぎができなくなった[32]。バス車内で発行される「乗継ぎ券」の日付が2月28日となり、地下鉄の自動改札機を通過できなかった。
- 気象庁のアメダスが誤作動を起こし、長崎県平戸市では降雨がないにもかかわらず、1時間に984 mmという異常な降雨量が記録された[33][3][34]。
2020年問題
2000年問題への対応として、年の内部表現が十進2桁のまま、ある数値までは20XX年とすることで1900年以降のある年から100年間を表せるようにするdate windowがあるが、UNIXエポックの1970年1月1日±50年である「1920 - 2019年」をdate windowとしたシステムが多く、2020年の到来により誤動作を起こしている[35][36]。
KDDI/auのフィーチャーフォンのうちKCPを採用しているモデルにて、2020年になると同時に表示が"0/0 (SUN) 0:00"となり時計が機能しなくなる。発売当時から2019年までという仕様だったことが指摘されている[37]。
この他、米国ニューヨーク市でのパーキングメーターシステム、ポーランドのキャッシュレジスター、ドイツのハンブルク地下鉄でトラブルが報告されている[38]。
脚注
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- ^ 「Y2K問題：メール閉鎖の企業が欧州で続出 ウィルス対策」『毎日新聞』毎日新聞社、1999年12月30日。オリジナルの2001年4月18日時点におけるアーカイブ。2025年9月9日閲覧。
- ^ a b c d e 「Y2K：「うるう日」問題 ATM、気象庁データに支障」『毎日新聞』毎日新聞社、2000年2月29日。オリジナルの2001年6月25日時点におけるアーカイブ。2025年9月9日閲覧。
- ^ a b c d e 「うるう日：コンピュータートラブル、17件に」『毎日新聞』毎日新聞社、2000年2月29日。オリジナルの2001年12月3日時点におけるアーカイブ。2025年9月9日閲覧。
- ^ 「情報通信株：急騰・急落はY2K対応のカネ余りが演出か」『毎日新聞』毎日新聞社、2000年1月8日。オリジナルの2000年12月17日時点におけるアーカイブ。2025年9月9日閲覧。
- ^ a b c d e 「うるう日：コンピューター誤作動などで官公庁が警戒態勢へ」『毎日新聞』毎日新聞社、2000年2月28日。オリジナルの2001年6月24日時点におけるアーカイブ。2025年9月9日閲覧。
- ^ 「Y2K問題：2000年を迎えた各国、異常なし－－外務省」『毎日新聞』毎日新聞社、2000年1月1日。オリジナルの2002年2月23日時点におけるアーカイブ。2025年9月9日閲覧。
- ^ 「Y2K問題：アジア太平洋地域で米軍に問題なし－－米政府」『毎日新聞』毎日新聞社、2000年1月1日。オリジナルの2001年12月2日時点におけるアーカイブ。2025年9月9日閲覧。
- ^ 「Y2K問題：米国で障害なしと宣言、ホワイトハウス対策委」『毎日新聞』毎日新聞社、2000年1月1日。オリジナルの2001年9月10日時点におけるアーカイブ。2025年9月9日閲覧。
- ^ 「Y2K問題：北朝鮮混乱なしと分析、韓国情報－－米軍幹部」『毎日新聞』毎日新聞社、2000年1月1日。オリジナルの2001年6月25日時点におけるアーカイブ。2025年9月9日閲覧。
- ^ a b 東京海上リスクコンサルティング『トップカンパニーが教える危機管理学入門』2004年、21頁
- ^ 「Y2K問題：不安残し「Xデー」 政府は「それぞれが心して」」『毎日新聞』毎日新聞社、1999年12月30日。オリジナルの2001年3月20日時点におけるアーカイブ。2025年9月9日閲覧。
- ^ 「2000年問題：9が並ぶ「99年9月9日」控え短期金利急騰」『毎日新聞』毎日新聞社、1999年9月9日。オリジナルの2001年2月23日時点におけるアーカイブ。2025年9月9日閲覧。
- ^ 「Y2K問題：日銀が最新データを印刷 段ボール37個分に」『毎日新聞』毎日新聞社、1999年12月30日。オリジナルの2001年2月18日時点におけるアーカイブ。2025年9月9日閲覧。
- ^ 「Y2K問題：政府がホットラインを開設 重要5分野で」『毎日新聞』毎日新聞社、1999年12月31日。オリジナルの2001年2月19日時点におけるアーカイブ。2025年9月9日閲覧。
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- ^ 電気事業連合会 2000年1月21日報道発表資料
- ^ 「Y2K問題？：高浜原発で伝送システム異常 関西電力」『毎日新聞』毎日新聞社、2000年1月1日。オリジナルの2002年2月21日時点におけるアーカイブ。2025年9月9日閲覧。
- ^ 「Y2K問題：福島第2原発で計器の作動不良 運転支障なし」『毎日新聞』毎日新聞社、2000年1月1日。オリジナルの2001年12月17日時点におけるアーカイブ。2025年9月9日閲覧。
- ^ 「Y2K：6カ所の原発でトラブル 平穏の陰に怠慢」『毎日新聞』毎日新聞社、2000年1月3日。オリジナルの2001年4月18日時点におけるアーカイブ。2025年9月9日閲覧。
- ^ 「Y2K問題：携帯9種に異常、文字伝言が消去 ドコモ発表」『毎日新聞』毎日新聞社、2000年1月1日。オリジナルの2001年12月17日時点におけるアーカイブ。2025年9月9日閲覧。
- ^ 「Y2K 市民生活問題なし 原発でデータ転送トラブル 仕事始めのあすも要警戒」『産経新聞』2000年1月3日、東京朝刊、26面。
- ^ 「Y2K問題？：CATVでチャンネル誤作動 原因調査中」『毎日新聞』毎日新聞社、2000年1月1日。オリジナルの2001年6月24日時点におけるアーカイブ。2025年9月9日閲覧。
- ^ “2月29日に関する政府の対応について”. Y2Kに関する最近の動向. 内閣安全保障室 (2000年2月29日). 2000年8月23日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年5月7日閲覧。
- ^ 「Y2K：「うるう日」問題 ATM支障、全面復旧と郵政省」『毎日新聞』毎日新聞社、2000年2月29日。オリジナルの2001年6月24日時点におけるアーカイブ。2025年9月9日閲覧。
- ^ 「「うるう年」トラブル相次ぐ 郵貯ATM停止 札幌市バス日付表示誤る」『北海道新聞』2000年2月29日、夕刊、1面。
- ^ 気象庁｜歴代全国ランキング - 2023年時点の1時間最多降水量は、千葉県香取市で1999年10月27日に観測された153 mmである。
- ^ 「気象庁：アメダスまたトラブル 九州の2カ所で異常値」『毎日新聞』毎日新聞社、2000年3月1日。オリジナルの2001年2月18日時点におけるアーカイブ。2025年9月9日閲覧。
- ^ jeffjacobs1990 (2020年1月10日). “20年前の「2000年問題」の影響が時間を超えて各所で起こっているとの報告”. GIGAZINE. 2020年1月11日閲覧。
- ^ Chris StokelWalker (2020年1月7日). “A lazy fix 20 years ago means the Y2K bug is taking down computers now”. New Scientist. 2020年1月11日閲覧。
- ^ “ガラケーの時計が動かない 「2020年問題」の真相”. 日本経済新聞 (2020年1月7日). 2020年1月11日閲覧。
- ^ “2020年によみがえった「2000年問題」、次にくるのは18年後？：546th Lap”. キーマンズネット. 2020年1月19日閲覧。
関連項目
- コンピュータと社会
- ソフトウェア保守
- 算術オーバーフロー
- カウンターストップ
- ミレニアム
- 世紀末
- ITバブル
- IT革命
- 恐怖の大王
- 昭和100年問題
- 2038年問題
- 2079年問題
- 年問題
- 大橋ツヨシ - マンガ、「極楽大将」にて実際に2000年問題が発生したらというネタのマンガで2.26事件も絡め平成の墨書を持った小渕を拳銃や刀を持った将校が取り囲むシーンがある。
- デスクリムゾン - 西暦2000年に関する処理を誤った実例。1999年までのハイスコアランキングは西暦の下二桁で表示されるが、2000年以後は桁が一つ増えてそのまま数字が増えていく。
外部リンク
- 日本首相官邸「コンピュータ西暦2000年問題」 at the Wayback Machine (archived 2022-05-18)
- 文部省「コンピュータ西暦2000年問題」 at the Wayback Machine (archived 2000-08-16)
- テレビ東京「2000年問題」 at the Wayback Machine (archived 2000-01-18)
- 私にも2000年問題 at the Wayback Machine (archived 1998-01-10)
- yahoo!検索サイト at the Wayback Machine (archived 1999-04-28)
- プログラムの西暦2000年問題について at the Wayback Machine (archived 1997-10-16)
- 『2000年問題』 - コトバンク
- 『2020年問題』 - コトバンク
- 西暦2000年問題のページへのリンク
