三省堂 大辞林

しんよう-とりひき 5 6 【信用取引】

売買や契約などで、代金を後日に支払う取引。特に、証券会社が顧客に信用を供与して行う有価証券の売買。マージン取引。

時事用語のABC

信用取引（しんようとりひき）

証券会社から資金を借りて、顧客が株式を売買する取引を信用取引と言う。

顧客は、株式の取引資金を証券会社から融通してもらう。そのかわり、顧客は保証金を担保として証券会社に預ける。この資金は、所定の期限内に返済する。

この資金で、顧客は株式を売却したり購入したりする。このような売却をカラ売り、購入をカラ買いと言う。いづれも実体のない株式を売買することからつけられた呼び名だ。

カラ売りの場合、顧客は証券会社から株式を借りてきて売却する。株式の値下がりによる値ざやがねらい。たとえば、１株1000円だったものが1株800円に下がりそうなときにカラ売りをする。つまり、1株1000円のときにあらかじめカラ売りをして、1株800円に下がるのを待ちる。そうして1株800円に下がったところで買い戻せば、1株あたり200円の利益が出る。

逆に、カラ買いは、株式の値上がり益を期待するものだ。たとえば、１株400円だったものが1株700円に上がりそうなときにカラ買いをする。つまり、1株400円のときにあらかじめカラ買いをして、1株700円に上がるのを待ちる。そうして1株700円に上がったところで売れば、1株あたり300円の利益が出る。

カラ買いとカラ売りのどちらも、実体のない取引という点では同じだ。手持ち額以上に取引できるため、取引額も膨れあがる。ハイリスク・ハイリターンの、投機的な取引だ。

（2000.11.01更新）

会計用語辞典

信用取引

読み方：しんようとりひき

信用取引とは、
取引を現金決済で行わず、相手方に与信を与える取引のこと。

会計監査関連用語集

信用取引

信用取引とは、顧客が有価証券の売買取引を行うときに、証券会社から当該取引に必要な資金（信用買い）または有価証券（信用売り）を借り入れて行う取引です。
有価証券の買付けを行う顧客は、資金を借りて有価証券を買付け、その有価証券を証券会社に担保として差入れ、後日、担保に差入れた有価証券を売却するか、他から借入れ、当初の借入資金を返済します。
有価証券の売付けを行う顧客は、有価証券を借入れてこれを売却し、売却代金を証券会社に担保として差入れ、後日、担保に差入れた資金または新たに借り入れた資金により有価証券を買付けし、当初の借入有価証券を返済します。

外国為替用語集

信用取引

　顧客が証券会社に委託保証金もしくはその代用の証券を担保として預け、証券会社から株券あるいはお金を借りて、株式の売り買いをする取引。手持ちの資金以上の取り引きができるので、成功すればそれだけ成果が期待できる一方、失敗した場合のリスクも大い。値上がりを期待して、資金を借りて株式を購入する空買い（からかい）と、値下がりを期待して、株式を借りて売却する空売り（からうり）がある。

証券用語集

信用取引

一定の割合のお金を担保にして、証券会社からお金や株を借りて行う取引。
アメリカの証拠金取引にならって1951年に始まった取引です。担保にするお金を「委託保証金」または「証拠金」と言い、売買代金の30％以上とされています。例えば、300万円の保証金を積めば、1,000万円分の株の売買ができ、手持ちの資金が少なくても大きな取引が可能となります。それだけに上手くいけば大きな利益を上げられますが、失敗すると大きな損失が生じるリスクもあります。したがって、誰でもが信用取引を行えるわけではありません。信用取引を行うには、まず「信用取引口座」を開設しますが、証券会社は一定額以上の資産を預け入れないと信用取引を受け付けないなど、条件を設けています。

ウィキペディア

信用取引

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2010/09/30 01:02 UTC 版)

信用取引（しんようとりひき）とは商品取引の支払い方法の一つで、商品の引渡し時には代金支払いを行なわず、決められた期日までに後日支払いを行なうこと。このことから次の意味で使われる。

1. 株式や株式購入の資金を証券会社より借り入れて株の売買を行う投資手法のこと。
2. 会計用語の1つであり「掛け取引」や英語では「On account」と呼ばれ、買掛金（Accounts Payable）と売掛金（Accounts Receivable）というそれぞれの勘定項目に記録される。

本項目の以下では、株取引での信用取引について説明する。会計に関する説明は買掛金と売掛金を参照のこと。

現物取引と対比して使われることが多い。英読みのまま単にマージンとよぶことも多い。

株式の信用取引においては、後述する「品受」および「品渡」により決済する場合を除いて、買い付けた株式や売りつけた株式代金そのものを投資家が手にすることはなく、あくまで売買によって生じた差額のみを受け取る、または支払う。

日本の場合、利用に当っては証券会社に信用取引用の口座を開設する必要がある。損益が膨大となりやすい特徴があるので、利用に当っては取引制度を十分に理解する必要があり、口座開設に当たって証券会社の審査が実施されている。ただし、これはあくまで日本の場合であり、米国をはじめ、いくつかの諸外国の証券会社では、ミニマムデポジット（たとえば最低残高US$2,000.00やUS$3,000.00以上など）の条件さえ満たせばこのような審査がない場合が多く、証券会社により倍率は異なるが、口座開設早々から資金の2倍、3倍での取引が可能である。米国の場合、後述する「空売り」に関しては、条件すらない場合も少なくない。