桂・ハリマン協定 桂・ハリマン協定の概要

ウィキペディア

桂・ハリマン協定

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/11/13 05:15 UTC 版)

桂・ハリマン協定 桂・ハリマン間満州鉄道に関する予備協定覚書
通称・略称	桂・ハリマン（仮）協定 桂・ハリマン覚書
署名	1905年（明治38年）11月12日
署名場所	日本・東京
発効	発効せず(破棄)
主な内容	東清鉄道南満洲支線の日米共同経営に関する予備協定
条文リンク	米国人「ハリマン」の日米清韓海陸連絡運送、内地鉄道改良、清韓鉄道出資経営の申出に対する閣議案（国立公文書館デジタルアーカイブ「松方家文書」）
ウィキソース原文
テンプレートを表示

日露戦争後の1905年10月、総理大臣桂太郎と「鉄道王」と呼ばれたアメリカ合衆国の企業家、エドワード・ヘンリー・ハリマンとの間に交換された覚書で、満鉄経営のためのシンジケート組織とその共同所有を約束した^[9][10][11]。しかし、ポーツマス講和会議から帰国した外務大臣小村寿太郎の強い反対により破棄された^[9][10][11]。小村による予備協定破棄については、満洲南部における日本の拠点を守った「英断」であったという見解もあれば、歴史的な「愚挙」であったという見解もある^[11]。

経緯

桂太郎

エドワード・ヘンリー・ハリマン

ハリマンの来日と予備協定の締結

日露戦争の勝利により、日本は旅順 - 長春郊外寛城子間の鉄道（南満洲鉄道）と、これに付随する炭坑の利権をロシア帝国より獲得し、そのことは1905年9月5日調印のポーツマス条約にも明文化された^{[10][注釈 2][注釈 3]}。しかし、伊藤博文、井上馨らの元老や第1次桂内閣の首相桂太郎には、戦争のために資金を使いつくした当時の日本に、莫大な経費を要する鉄道を経営していく力があるかについては自信がもてなかった^[10]。そのため、講和条約反対で東京に暴動のきざしがみえるなか、日露戦争中の外債募集にも協力したアメリカの企業家エドワード・ヘンリー・ハリマンが1905年8月に来日した際、これをおおいに歓待した^{[10][注釈 4]}。

ハリマンは、日本銀行の高橋是清副総裁と大蔵次官の阪谷芳郎の意を受けたロイド・カーペンター・グリスカム（英語版）駐日アメリカ合衆国公使の招きによって、自身の娘をともない、クーン・ローブ商会のジェイコブ・シフらとともに来日した^[9][16][17]。ハリマン一行がニューヨークを出発したのが8月10日、サンフランシスコを経由して横浜港に到着したのが8月31日であり、外相の小村寿太郎がポーツマス講和会議全権として渡米中のことであった^[9]。ハリマンを招いた日本側の事情としては、金融担当者のなかに、近い将来、日本が正貨危機に陥ることは必至だとの観測があったことが挙げられる^[17]。ハリマン一行が宿泊したのは、日比谷公園に隣接する帝国ホテルであった^[18]。

ハリマン一行は、大蔵省・日本銀行・横浜正金銀行などの職員に出迎えられ、銀行関係者が設けた歓迎の晩餐会に出席したのち、9月1日に東京に入ってからは連日、伏見宮博恭王、桂首相、曽根荒助蔵相、井上馨、渋沢栄一、岩崎弥之助らのもてなしを受け、9月4日にはグリスカム公使主催の大園遊会、5日には曽根蔵相による晩餐会が盛大に開かれた^[9][18]。5日は、ポーツマス条約調印日にあたっており、晩餐会の帰途、ハリマン自身は怪我はなかったものの投石を受け、翌9月6日に予定されていた華族会館での歓迎会は中止された^[9]。なお、これに先立ち、ハリマン財団と関係の深かった三井合名会社はハリマン一行の歓迎会を計画しており、その席で日本武術を披露する企画を考えていた^[19]。この企画について、益田英作を通じて協力賛助を依頼されていた内田良平は「思ふ所あつて之を快諾」している^[19][20][21]。そして、内田良平が慶應義塾柔道部から選抜された部員を相手に柔道の妙技を、父の内田良五郎は杖術と薙刀の型を、中山博道が居合と剣術の型をそれぞれ演じることとし、5日午後1時からは予行演習がなされた^[19][22]。6日午後1時から日比谷の三井集会所で歓迎会が開かれ、内田父子や中山博道らは日本武術の妙技をハリマン一行に披露している^{[23][24][注釈 5][注釈 6]}。一方、9月5日から6日にかけて日比谷公園に集まった群衆は3万人におよび、市内各所の交番・派出所が襲撃され（日比谷焼打事件）、9月6日には首都に戒厳令が布かれた^[18]。9月7日、ハリマン一行は日本鉄道が提供した特別列車で日光へ向かった^[27]。そして、首都での暴動が鎮まったのち、東京に戻り、明治天皇に拝謁した^[9]。

ハリマン一行の来日の目的は、世界を一周する鉄道網の完成という遠大な野望のために、南満洲鉄道さらには東清鉄道を買収することであった^[9][28]。ハリマンは、日本の財界の大物や元老たち、桂首相らと面会した際、日本はロシア帝国から譲渡された南満洲鉄道の権利を、アメリカ資本を導入して経営すべきだと主張し、アメリカが満洲で発言権を持てば、仮にロシアが復讐戦を企ててもこれを制止できると説いた^[9]。9月12日、彼は日本政府に対し、1億円の資金提供と引きかえに韓国の鉄道と南満州鉄道を連結させ、そこでの鉄道・炭坑などに対する共同出資・経営参加を提案した^[10][28][29]。日本は鉄道を供出すれば資金を出す必要はなく、所有権については日米対等とはするものの、日露ないし日清の間に戦争が起こった場合は日本の軍事利用を認めるというものであり^[17]、南満洲鉄道を日米均等の権利をもつシンジケートで経営しようというものであった^{[28][注釈 7]}。

ハリマン提案は、具体的には、

1. 日本内地の鉄道を合同し、標準軌化する工事に出資する^{[注釈 8]}。
2. 東清鉄道南支線（南満洲鉄道）について、日本と共同出資する
3. 満洲における炭坑経営や鴨緑江森林事業への経営に参画する
4. 韓国鉄道と北清鉄道とを接続する

という包括的な内容であった^{[17][注釈 9]}。また、両当事者の仲介役としては、お雇い外国人で日本外務省の外交顧問であったヘンリー・デニソンが、通信の仲介には日本興業銀行の添田寿一総裁があたることなどが取り決められた^[9]。

この提案を、日本政府は好意的に受け止め、元老の伊藤、井上、山縣有朋はこの案を承認、桂太郎首相は南満洲鉄道共同経営案に限って賛成した^[18][29]。ハリマンの提案が好意的に受け止められた理由は、ハリマンの売り込みの手腕もさることながら、「満州鉄道の運営によって得られる収益はそれほど大きくなく、むしろ日本経済に悪影響を与える」という意見が大蔵省官僚・日銀幹部の一部に根強かったためであり、「ロシアが復讐戦を挑んできた場合、日本が単独で応戦するには荷が重すぎる」という井上馨の危惧もその一因であった^[17][33]。なお、陸軍では山縣有朋や田中義一ら満洲経営消極論者が多数を占め、積極論者は児玉源太郎ら少数にすぎなかったのでハリマン提案には反対しなかった^{[34][注釈 10]}。

9月13日、日本政府の手ごたえを感じたハリマン一行は、清国・韓国の観光を兼ねた南満洲鉄道の実情視察のため東京から神戸に移り、そこから朝鮮半島・満洲地方へと赴いて各地で日本官憲の歓迎を受け、10月8日、再び東京に戻った^[9]。

大浦兼武

一方、逓信大臣の大浦兼武は最初から協定の締結に反対した数少ない閣僚の1人である^[9][36][37]。大浦は桂、伊藤、井上らにハリマンの提案を受け入れないよう説得して回り、これらはいずれも失敗に終わったが^[9]、仮協定締結前日の10月11日、彼の最後の努力が結実した^[36]。大浦は協定を締結する前に小村に諮問すべきであると桂に力説し、桂もそれを受け入れたのである^[36]。大浦は続いてハリマンの説得のため、部下の平井晴二郎（鉄道作業局長官）を彼のもとに派遣した^[36]。平井はハリマンを訪れ、「日本人は日比谷焼打事件などの暴動をもってポーツマス条約への不満を示した。ここで今回の協定が公表されたら、このような社会不安は再燃するに決まっている。しかも、今回は制御が利かなくなる（beyond point of control）」と述べ、ハリマンには、いったん帰国して本協定締結のため再来日するよう説得した^[36]。ハリマンは日比谷焼打事件を目撃していたため、平井の説得に納得した^[9][36]。桂太郎はハリマン帰米直前の10月12日、仮契約のかたちで予備協定覚書を結んで、本契約は小村が帰国したのち、外交責任者である小村の了解を得てからのこととした^[9][29]。

ハリマンの提案にもっとも賛成した人物は元老井上馨であり、これに同調したのが当時財界の世話役的存在であった渋沢栄一であった^[10][11][38]。三井財閥の顧問でもあった井上馨は、南満洲鉄道を日米共同で出資・管理し、南満洲一帯の日米共同勢力範囲化の構想を提唱していた^[39]。日本の財界は、日本の経済力では下関条約によって割譲された台湾と第二次日韓協約によって保護国化した大韓帝国への進出で手いっぱいと考え、満洲経営までは手を広げる自信をもてず、満洲はむしろ日本の重荷になるのではないかという悲観的な見通しに立っていたのである^[10][17]。

小村の帰国と予備協定の破棄

小村寿太郎

一方、小村寿太郎はポーツマス条約を調印した翌日の9月6日、ニューヨークで肺尖カタルに罹って体調をくずし、その治療に専念していた^[40]。健康がある程度回復したとみられた9月27日、アメリカ東海岸を発ち、バンクーバーを経由して日本に帰国した^[40]。外務省政務局長の山座円次郎ら日本全権団随員は、条約調印書などを帯有したうえで小村より一足先に帰国した^[18]。

日本に帰る船内において小村は「韓満施設綱領」を執筆し、日露戦争とポーツマス条約によって韓国は日本の主権範囲、満洲南部は日本の勢力範囲に帰して日本はアジアに所領をもつ大陸国になったという情勢判断にもとづき、その後の韓国・満洲政策の指針とした^[34][41]。すなわちそれは、南満洲鉄道と長城以南やシベリア鉄道との連絡を図り、日本国内の鉄道標準軌化や関門海峡への架橋といったインフラ整備をこれにリンクさせることによって極東地域の物流ネットワークの中枢を神戸を中心とする関西地域ないし韓国の馬山あたりに移動させるという大がかりな大陸国家構想を含んでいた^[34]。

小村寿太郎が、ハリマン協定の存在を知ったのは、小村を乗せたエンプレス・オブ・インディア号が横浜港に入港した10月16日のことであったといわれる^[42]。奇しくもそれは、横浜からハリマン一行を乗せたサイベリア号がサンフランシスコに向けて出港したのと入れ違いであった^[18]。横浜入港直後、山座円次郎政務局長が小村の船室に鍵をかけ、彼に事の一部始終を説明した^{[42][注釈 11]}。それに対し、小村はこう述べたという^[42]。

さうか、こんなことがありはせぬかと思うたから、俺は脚腰も立たぬ此の病躯を提げて帰朝を急いだのだ。コンな事をやられては日露戦争の結果は水泡に帰し、百難を克服して漸く勝ち得た満洲経営の大動脈が、米国に奪はれてしまふ。ヨシ、早速これを叩き潰す^[42]。

小村としては、苦労して調印にこぎ着けたポーツマス条約のなかで、日本が獲得した数少ない経済利権のひとつが南満洲鉄道だったのであり、よりによってそれを外国に半分権利を譲ってしまうのは信じがたい愚行だと思われた^{[9][注釈 12]}。小村は外交官生活のかなり初期の段階から満洲の重要性を認識していた^[44]。本多熊太郎著『魂の外交』によれば、小村はすでに日清戦争直後から長春に注目していたという^[44]。当時はまだ、満洲に鉄道がなく、わずかな商店街があるだけであり、ロシアが進出して以降にわかに注目されるようになるが、小村はそれ以前からこの地が日本にとって重要な場所になると考えていたのである^{[44][注釈 13]}。小村がハリマン提案に反対した理由の一つは、小村が井上馨などと違って満洲での鉄道経営は収益性が高く、日本の国益につながると考えていたためであり、もう一つは、外債募集のため渡米していた金子堅太郎の情報によって、ハリマンのライバルであるモルガン系の企業から多額の融資を受ける目途が立っていたためであった^{[10][17][29][注釈 14]}。日本経済の脆弱性を知っていた小村は、こうした事態もある程度予期して、打つべき手を打っていたのである^[10]。

画家でもあったS･M･ルーズベルト

具体的には、1905年9月初旬、金子が旧友サミュエル・モンゴメリー・ルーズベルト（英語版）（米大統領セオドア・ルーズベルトの親戚^{[注釈 15]}）の訪問を受け、モンゴメリー･ルーズベルトは金子にハリマン訪日の目的を教えた後、南満洲鉄道は日本独自で運営すべきと助言し、「もし貴国政府にして、南満洲鉄道を自ら経営するの決心を有せらるるならば、余は財政的に貴国の政府を援助することができる。余は既に五個のニウヨーク銀行の頭取連と相談しその承諾を得ている。日本政府にして該鉄道を自己の手にて経営せらるるならば、かれ等は同鉄道修理再興のため、喜んで三、四万円の金額を年五分五厘の利息にてお貸しするであろう。しかしこれ等の資本家達はそれに唯一の条件を附している。それは貴国政府がレール、汽鑵車及び車両はアメリカの工場より買入れられんことである」^[48]と述べ、借款の条件は「米国で鉄道設備（railroad equipment）を購入する」というハリマンの条件よりも軽いものとした^[49]。金子が「大統領ルーズベルトは該案をいかに思考せらるるやを知りたい。貴下は大統領とも相談なされしや」^[50]と問うと、モンゴメリー･ルーズベルトは「余は昨日ワシントンに赴き、この件に関し大統領と面会した。かれは該案に賛意を表し十二分の支持を与えんことを約した」^[50]と返答した^[49]。このような背景があったため、小村は帰国後の閣議で南満洲鉄道に必要な5千万から1億円の資金をハリマンに頼らなくても別の方法で工面できる、という発言が可能になったのである^[51]。

小村は帰国直後の3日間各所をまわり、ハリマン提案には断固反対であり、桂や元老たちがこれを受けたのは軽率であったと反省を求めつつ、その撤回を説得して歩いた^{[9][10][28][29]}。形式論からすれば、ポーツマス講和条約の規定によって南満洲鉄道の日本への譲渡は清国の同意を前提とするものであり、その点からしても、桂・ハリマン協定は不適切であるということを強調した^[10][11]。すなわち、清国の承認を得て確実に日本のものとならない以上、その権利を半分譲るなどということはできかねるという論理を小村は持ち出したのである^[9]。

小村の見解に桂らも納得し、10月23日の閣議において破棄が決定した^[10][29]。小村の報告により、ハリマン=クーン・ローブ連合のライバルであるモルガン商会（英語版）から、より有利な条件で外資を導入することができ、アメリカ資本を満洲から排除しようと考えていたわけではなかったことが判明し、伊藤・井上らの元老や大蔵省・日銀など財務関係者も破棄を受け容れたのである^[17]。正式な契約書を交わす前であったところから、日本政府はアメリカ合衆国の日本領事館に打電し、ハリマン一行の乗った船がサンフランシスコの港に到着するとすぐに覚書破棄のメッセージを手交するよう手配した^{[9][10][注釈 16]}。サンフランシスコ総領事の上野季三郎は、サイベリア号に乗り込み、覚書中止（suspend）のメッセージをハリマンに手渡した^[9][52]。ハリマンは次いで、桂首相代理として仲介役添田寿一からの覚書取消の婉曲な申し込みを記した長電に接した^[9]。

小村はアメリカから帰国してわずか2週間後の11月6日、ポーツマス条約の決定事項を承認させるため清国に向かい、11月17日からは北京会議に臨んだ^[52][53]。日本側全権は小村寿太郎と駐清公使内田康哉、清国側は欽差全権大臣慶親王奕劻を首席全権とし、外務部尚書の瞿鴻禨（中国語版）、直隷総督の袁世凱が全権となって交渉に臨んだ^[52]。小村・内田の実質的な交渉相手は袁世凱であった^[52]。清国は日露開戦直後、内田駐清公使からの勧告などもあって、1896年の露清密約（李鴻章・ロバノフ協定）によってロシアとの間に攻守同盟が結ばれていたにもかかわらず、中立を声明していたため、元来、ポーツマスでなされた清の頭越しのロシア利権の日本への譲渡を認める気は全然なかった^[17]。したがって交渉はポーツマス会議以上に難航し、満洲善後条約（北京条約）が結ばれたのは12月22日のことであった^[53]。小村は、この条約において露清条約から引き継いだ鉄道利権の条項の遵守を盛り込むよう図り、その結果、南満洲鉄道には日本人と清国人以外は関与できないこととなった^{[11][注釈 17]}。また、ロシアから譲渡された鉄道沿線に日本が守備隊を置く権利を清国に認めさせた（のちの関東軍）^[17]。

1906年1月、日本政府はハリマンに仮協定の破棄を正式に通知した^[11]。一方のハリマンは、この協定破棄を不服として、在米特使の高橋是清を通して撤回を要求している^{[9][38][注釈 18]}。ハリマンは高橋に対し、「いまから十年のうちに日本は、米国との共同経営をしなかったことを悔いる時が来るであろう」と語ったといわれる^[54]。

『ハリマンの極東計画』

ハリマン提案から小村寿太郎によるハリマン仮協定撤廃までの経緯は、外務省『小村外交史』によれば「言わば闇から闇に葬られたもの」であり、当事者以外にはほとんど知られていなかった^[9]。これが広く知られるようになったのはジャーナリストのジョージ・ケナン（外交官として有名なジョージ・ケナンの叔父）によって米亜協会の機関誌『亜細亜』1917年5月号に掲載され、さらに同年、カントリーライフ社から『ハリマンの極東計画（E. H. Harriman's Far Eastern Plans.）』という書籍が出版されて以降のことである^[9]。

E・H・ハリマンは、アメリカが将来的に太平洋において通商上の覇権を掌握することを求め、太平洋、日本、満洲、シベリア、ヨーロッパ、大西洋を連結する世界一周の交通ネットワークを確立してユーラシアの商業権をアメリカが一手に握る遠大な計画を立てた^[9]。そして、その手始めに南満洲鉄道の経営に参画し、さらには東清鉄道やシベリア鉄道の買収も考慮する算段を立てたのである^[9]。

ハリマンは、桂との仮協定が廃案になってからも自身の計画を諦めなかった^[9][18]。1906年春にはクーン・ローブ商会のジェイコブ・シフが再来日してハリマン提案の復活を運動した^[9]。さらに、シベリア鉄道および東清鉄道の買収についてもロシア政府との交渉を続けたが、1909年9月、ハリマンとも縁の深かったウィラード・ディッカーマン・ストレイト（英語版）^{[注釈 19]}が錦璦鉄道（錦州・璦琿（現、黒河市）間鉄道）敷設権を獲得する直前に急逝した^[18]。