軍服 (大日本帝国海軍)
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この記事では明治維新後の建軍から解体（海軍省廃止は1945年（昭和20年））されるまでの旧日本海軍の軍人が着用した制服について解説する。建軍当初は、イギリス海軍の軍服の影響も強かった。軍服一般については軍服を参照。
注釈
- ^ ここにいう准将校とは、機技総監・機関大監・機関少監・大機関士・少機関士・少機関士候補生・大技監・少技監・大技士・少技士・少技士候補生・軍医総監・軍医大監・軍医少監・大軍医・少軍医・少軍医候補生・薬剤監・大薬剤官・少薬剤官・主計総監・主計大監・主計少監・大主計・少主計・少主計候補生が該当した。
- ^ 明治29年当時は、准士官として、上等兵曹、船匠師、上等機関兵曹、看護師及び上等筆記が置かれていた。
- ^ 当時の1等下士は、1等兵曹・1等機関手・1等技工・1等船匠手・1等水雷工手・1等鍛冶手・1等看護手・1等主厨・1等艦内教授・1等警吏・1等筆記。
- ^ 当時の機技部下士1等は、1等機関手・1等技工・1等船匠手・1等水雷工手・1等鍛冶手。
- ^ 当時の主計部の下士2等は、2等筆記・2等主厨。
出典
- ^ 明治20年8月勅令第43号。
- ^ 明治29年11月20日達第102号。
- ^ a b 大正3年勅令第24号。
- ^ アジア歴史資料センター、レファレンスコードA07062089000、15頁。
- ^ アジア歴史資料センター、レファレンスコードA07062089000、17頁。
- ^ アジア歴史資料センター、レファレンスコードA07062089000、46頁。
- ^ アジア歴史資料センター、レファレンスコードC07040198300、1頁。
- ^ a b c d e f g 明治37年勅令第185号。
- ^ 明治24年勅令第235号
- ^ 昭和2年勅令第357号。
- ^ a b 明治40年勅令第344号。
- ^ a b c d e f g 明治26年勅令第262号
- ^ アジア歴史資料センター、レファレンスコードA07062089000、66頁。
- ^ a b 1887年（明治20年）当時の准士官は、上等兵曹・船匠師・機関師・上等技工の4種があった。
- ^ a b c 大正4年勅令第191号。
- ^ a b 明治29年勅令第324号。
- ^ a b c d e 昭和17年勅令第329号。
- ^ 小栗孝三郎『最新海軍通覧』海軍通覧発行所、1900年、198頁。
- ^ 昭和12年勅令第614号・同第615号。
- ^ 明治33年勅令第313号。
- ^ 明治33年勅令第393号。
- ^ a b c 昭和19年勅令第509号 「臨時海軍第三種軍装令」
- ^ 臨時海軍第三種軍装令（勅令案）
- ^ 昭和19年勅令第59号。
- ^ 昭和9年5月11日 第三艦隊第33号ノ7 第三艦隊参謀長『漢口残留隊員被服物品交換期限ニ関スル件照会』
- ^ 蜷川親正著 『山本五十六の最期 検死官カルテに見る戦死の周辺』 平成23年 光人社刊 ISBN 978-4-7698-2132-8
- ^ 昭和18年勅令第910号 「海軍服制外四勅令中改正等ノ件」
- ^ 宇垣纏著 『戦藻録』 平成18年 原書房刊 ISBN 978-4-562-02783-5
- ^ a b c d e 昭和17年勅令第699号
- ^ 昭和17年勅令第700号
- ^ アジア歴史資料センター、レファレンスコードC09111153400。
- ^ a b アジア歴史資料センター、レファレンスコードA07060192500。
- ^ 松枝新一『海軍生活案内 一名・入団者心得』博文館、1906年、95頁。
- ^ 明治43年勅令第277号。
- ^ 昭和5年勅令332号。
- ^ 昭和5年勅令第229号。
- ^ 小栗孝三郎『最新海軍通覧』海軍通覧発行所、1900年、197頁。
- ^ a b 大正11年勅令第226号。
- ^ 明治42年勅令第110号
- ^ 大正9年勅令第19号
- ^ 大正10年勅令第80号
- ^ 昭和9年勅令第72号。
- ^ 昭和19年勅令第59号。
- ^ 澤鑑之丞『海軍七十年史談』文政同志社、1942年、247頁。
- ^ アジア歴史資料センター、レファレンスコードA07062089000、81頁。
[続きの解説]
「軍服 (大日本帝国海軍)」の続きの解説一覧
- 1 軍服 (大日本帝国海軍)とは
- 2 軍服 (大日本帝国海軍)の概要
- 3 特務士官
- 4 候補生
- 5 予備学生等
- 6 海軍文官・海軍警査等
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