エントリー・日程
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/05/21 19:55 UTC 版)
参加エントリーは男女マラソン、車いすマラソン、ジュニア&ユース(大会当日満16歳から満18歳まで)・障害者(車いすの部、視覚障害者、知的障害者、移植者)10kmがある。コースは「東京国際マラソン」のものから大幅に変更され、通常は走ることのできない都心の車道を走行できる。 男子マラソン(選考会)は、2006年の第27回大会で終了した東京国際マラソンの後継大会として位置づけられており、世界陸上選手権をはじめとする国際大会の代表選考レースとなっている。また、本大会と福岡国際マラソン、びわ湖毎日マラソンの3大会で3年おきに持ち回りで男子マラソンの日本選手権を兼ねて行われる。 一方で、女子マラソンについては2008年まで「東京国際女子マラソン」が「東京マラソン」と並行して行われており、2009年からは「東京国際女子マラソン」の事実上の後継大会として「横浜国際女子マラソン」が開催されたが2014年をもって廃止、2015年から2019年は「さいたま国際マラソン」がその役割となっていたため、「東京マラソン」は事実上のオープン大会となっている。ただし「さいたま国際マラソン」が2021年世界陸上競技選手権大会の選考会となる予定だった2020年12月の開催が見送られる可能性が大会関係者からの話として報じられたことから、将来的には選考レース化も検討している。また、男女マラソン(選考会)は2006年以降の夏季アジア大会開催年と2007年以降の西暦奇数年と2008年以降夏季オリンピック開催年と2016年以降の夏季パラリンピック開催年は、それぞれの年に行われる世界陸上選手権大会・夏季五輪・アジア競技大会の代表選考会男女共通第4戦として位置づけられている(女子のみ一部を除き参考レース扱い。その場合は選考会議に判断がゆだねられる)。 第1回・第2回大会は、「東京国際マラソン」の日程に準じた2月の第3日曜日に行われた。2009年の第3回大会は3月22日に繰り下げて開催された。またこの大会では女子についても代表選考レースとして実施する方向で調整を行うという。しかし3月中旬以降の開催ではトップ選手が参加しづらい事情もあることから、第4回大会以降では必要ならばコースも含めた変更も行われる可能性がある。第4回大会から第12回大会は2月の第4日曜日に実施されていた。 第10回大会からは、身体障害者の内肢体不自由者の方に限り車いすの部は夏季パラリンピックの代表選考レースとして位置づけられている。 世界の主要マラソン大会に倣って、2009年から日本のマラソン大会としては初の賞金レースとなった。総額賞金は、世界記録更新された場合という条件付きのボーナス賞金も含めて1億1240万円である。 石原都知事が2009年3月19日の定例会見で「多額の参加費を支払う人の別参加枠を 1,000人ほど設けて、参加費を超える部分をチャリティに使いたい」と目標を述べ、2010年10月15日の定例会見で、チャリティ枠を1,000人募集すると発表。2011年大会からチャリティ参加枠が実現し、2011年にはチャリティ枠707名が参加し、約7,300万円の寄付金が集まり、東日本大震災の復興支援などに充てられた。 2013年大会からボストンマラソン、ロンドンマラソン、ベルリンマラソン、シカゴマラソン、ニューヨークシティマラソンが加盟するワールドマラソンメジャーズに加入し、1年に渡る同ツアーの開幕レースとなった。 このような東京マラソンの人気を受け、大阪府でも2011年から3万人規模の市民参加型マラソン大会である「大阪マラソン」が実施されている他、都市型市民フルマラソンの草分けである「北海道マラソン」も規模を拡大するなど、全国各地に影響を及ぼした。 2019年5月1日に皇太子徳仁親王が天皇に即位し、2020年から天皇誕生日が2月23日になることを受け、2019年の第13回大会より開催時期を3月第1日曜日に変更することになった(第13回大会は2019年3月3日に開催)。理由は天皇誕生日には皇居で一般参賀などが行われ、近辺の行幸通り周囲を交通規制して会場設営を行ったり、警備態勢を確保したりすることが困難になるためである。 2020年の第14回大会は、新型コロナウイルスの世界的な流行を鑑み、一般参加者の部を中止し、エリートの部と、車いすエリートの部のみの開催となる。なお、出場中止の対象者になった一般参加者は、東京マラソン2021もしくは東京マラソン2022への優先出場権が与えられたが、国内16,200円・海外18,200円の参加料は返金されなかった。更に2022から2023への出走権の振り替えの募集もされた。 2021年の第15回大会は新型コロナウイルスの収束が見えないことなどから、当初予定の3月7日から10月17日に延期された。新型コロナウイルス対策として、定員が38000人から25000人に減り、更衣エリアと荷物預かりがなくなり、スマートフォンに体調管理アプリをインストールし、10日前より毎日検温し、入場ゲートでスマートフォンを提示し、荷物預かりがないためスマートフォンとマスクを持ったまま走る形となった。また、唾液によるPCR検査が必須となり、別途6800円の検査費の負担が必要。2021年9月9日に東京都などで発せられている緊急事態宣言が2021年9月30日まで延長された 事により、2021年9月17日に東京マラソン2021は2021年10月17日から2022年3月6日へと延期になり、東京マラソン2022は欠番大会(非開催)となることが決まった。2021年の延期大会参加を希望しない人には全額返金されることになった ほか、欠番大会となった2022年大会への出場を予定していた者で、希望する者は2021年延期大会、または2023年大会(同3月5日開催予定)、2024年大会(同3月3日開催予定)のうちのいづれかを選んで改めて出場意志を示してもらうようにした(ただし、2021年延期大会と2023年の分は定員を超えた場合は抽選で参加者を決定する)。 また、2021年延期大会は引き続き予定通りの開催を前提に準備を進め、「ワクチン検査パッケージ」を適用し、出場者はワクチン接種証明書の提示、ないしは主催者の指定するPCR検査を受けることのどちらかを参加条件とすること(ワクチン接種者はPCR検査を免除し、検査費相当分の6800円=手数料は除くを返金する) ことを一度は決定していたが、オミクロン株の蔓延により、蔓延防止等重点処置がとられることから、2022年1月19日に「ワクチン検査パッケージ」が日本政府の閣議決定により一時停止されることから、この大会でも適用しないことになり、出場者にはワクチンの接種の有無に関係なく(すでにワクチン接種証明書を提出した者も含めて)改めて全員PCR検査を受けてもらうことに変更された。また感染状況を総合的に判断し、開催有無、および予定通り行われる場合の市民ランナーの出場の扱いなどについては、2022年2月18日をめどに最終的に判断するとともに、2021年大会への出場をしないランナーへの返金規定についてもそれまで延長する処置をとった。
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