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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/04/16 23:58 UTC 版)

加盟局

現在の加盟局

この表は、日本民間放送連盟公式サイト「会員社」ページの表記に準じて記載している（一部に例外あり）。

● - 中波ラジオ局兼営局（○○放送と言う名の局は福岡放送を除きラテ兼営）
○ - 関連会社・子会社にラジオ局を持つ局 ^{[注釈 22]}
◆ - 第三セクター局

エリア	略称/ID	社名	開局日又はテレビ放送開始日	NNN加盟日	備考	記号
北海道	STV 5	札幌テレビ放送	1959年 4月1日	1966年4月1日（NNN発足時）	基幹局。^{[注釈 23]}	○
青森県	RAB 1	青森放送	1959年10月1日	1966年4月1日（NNN発足時）	^{[注釈 24]}	●
岩手県	TVI 4	テレビ岩手	1969年 12月1日		^{[注釈 25]}	○
宮城県	MMT 4	宮城テレビ放送	1970年10月1日		基幹局。旧略称：MTB（1970年10月1日開局 - 1975年8月31日）、mm34（1975年9月1日 - 1985年9月30日）。^{[注釈 26]}
秋田県	ABS 4	秋田放送	1960年4月1日	1966年4月1日（NNN発足時）		●◆
山形県	YBC 4	山形放送	1960年4月1日	1966年4月1日（NNN発足時）	^{[注釈 27]}	●
福島県	FCT 4	福島中央テレビ	1970年4月1日	1971年10月1日	本社は郡山市。^{[注釈 28]}
関東広域圏	NTV 4	日本テレビ放送網	1953年 8月28日	1966年4月1日（NNN発足時）	キー局、基幹局。日本初の民放テレビ局。	○
山梨県	YBS 4	山梨放送	1959年12月20日	1966年4月1日（NNN発足時）		●
新潟県	TeNY 4	テレビ新潟放送網	1981年4月1日		旧略称：TNN（1981年4月1日開局 - 1997年12月31日）。
長野県	TSB 4	テレビ信州	1980年10月1日		1980年9月30日までは日本テレビ長野支局が取材を担当。^{[注釈 29]}^{[注釈 30]}
静岡県	SDT 4	静岡第一テレビ	1979年 7月1日		1978年 6月30日までは日本テレビ報道局静岡駐在部が取材を担当。
富山県	KNB 1	北日本放送	1959年4月1日	1966年4月1日（NNN発足時）		●◆
石川県	KTK 4	テレビ金沢	1990年4月1日		1990年3月31日までは北日本放送（金沢・能登地区）と福井放送（小松・加賀地区）が取材を担当。
福井県	FBC 7	福井放送	1960年6月1日	1966年4月1日（NNN発足時）	1989年4月1日からANNとのクロスネット。^{[注釈 5]}	●
中京広域圏	CTV 4	中京テレビ放送	1969年4月1日	1973年4月1日	基幹局
近畿広域圏	ytv 10	讀賣テレビ放送	1958年8月28日	1966年4月1日（NNN発足時）	準キー局、基幹局
鳥取県	NKT 1	日本海テレビジョン放送	1959年 3月3日		^{[注釈 31]}
島根県	NKT 1	日本海テレビジョン放送	1959年 3月3日		山陰地区の放送局相互乗り入れ開始時から放送対象地域に。1978年時点では一般取材地域には含まれておらず、特別取材地域としては日本海テレビに加えて広島テレビ・山口放送も担当していた^[6]。
広島県	HTV 4	広島テレビ放送	1962年 9月1日		基幹局。^{[注釈 32]}
山口県	KRY 4	山口放送	1959年10月1日		本社は周南市。^{[注釈 33]}	●◆
徳島県	JRT 1	四国放送	1959年4月1日			●◆
香川県	RNC 4	西日本放送	1958年7月1日			●
岡山県	RNC 4	西日本放送	1958年7月1日		1979年4月1日から放送対象地域に（ただし、取材はそれ以前から西日本放送が担当している^[6]）。	●
愛媛県	RNB 4	南海放送	1958年12月1日			●
高知県	RKC 4	高知放送	1959年4月1日			●
福岡県	FBS 5	福岡放送	1969年4月1日		基幹局。正式の放送対象区域は福岡県のみ。1969年3月31日までは日本テレビ九州分室が取材を担当した^[2]。
佐賀県	なし				福岡放送が取材を担当している^{[注釈 34]}。
長崎県	NIB 4	長崎国際テレビ	1991年4月1日
熊本県	KKT 4	熊本県民テレビ	1982年4月1日
大分県	TOS 4	テレビ大分	1970年4月1日		FNN/FNS^{[注釈 6]} クロスネット局。^{[注釈 35]}
宮崎県	UMK 3	テレビ宮崎	1970年4月1日	1979年4月1日^[7]	FNN/FNS・ANNクロスネット局。ただし、NNSには非加盟。
鹿児島県	KYT 4	鹿児島讀賣テレビ	1994年4月1日
沖縄県	なし				日本テレビ那覇支局が取材を担当している。

過去の加盟局

●印は加盟当時メインネットであった。

エリア	略称	社名	NNN加盟期間	備考（脱退の理由など）	現在の所属系列
宮城県	OX	仙台放送	1966年4月1日発足 - 1970年 9月30日	宮城テレビ開局のため脱退。	FNN/FNS
福島県	FTV	福島テレビ●	1966年4月1日発足 - 1971年 5月31日	新聞資本の意向による福島中央テレビとのネット整理のため。^{[注釈 36]}^{[注釈 37]}	FNN/FNS
関東広域圏	NTV	日本テレビ放送網●	1966年4月1日発足 - 2012年 9月30日	（旧）日本テレビ放送網（移行後は『日本テレビホールディングス』）の認定持株会社移行により、現業部門が（新）日本テレビ放送網に移行した為。	-
新潟県	NST	NST新潟総合テレビ	1968年 12月16日開局 - 1981年 3月31日	当時（NNN加盟期間中）の社名は「新潟総合テレビ」。テレビ新潟開局のため脱退。^{[注釈 38]}	FNN/FNS
静岡県	SATV	静岡朝日テレビ	1978年 7月1日開局 - 1979年6月30日	当時（NNN加盟期間中）の社名は「静岡県民放送」（略称：SKT、愛称：静岡けんみんテレビ）。静岡第一テレビ開局のため脱退。	ANN
中京広域圏	NBN	名古屋テレビ放送●	1966年4月1日発足 - 1973年3月31日	当時（NNN加盟期間中）の社名は「名古屋放送」（通称：名古屋テレビ）。系列整理により中京テレビに一本化して脱退。	ANN
長崎県	KTN	テレビ長崎	1969年4月1日開局 - 1990年9月30日	長崎国際テレビ開局のため脱退。^{[注釈 39]}	FNN/FNS
鹿児島県	KTS	鹿児島テレビ放送	1969年4月1日開局 - 1994年3月31日	鹿児島讀賣テレビ開局のため脱退。	FNN/FNS

現在の主な非加盟局

※加盟の意思があった、あるいは加盟の可能性があったものの、結局加盟しなかった、または出来なかった主な局を掲載。

エリア	略称	社名	備考（加盟しなかった理由など）	現在の所属系列
島根県鳥取県^{[注釈 40]}	TSK	山陰中央テレビジョン放送	TSKの開局に深く関わった山陰中央新報（開局当時は「島根新聞」）が読売新聞と親密であったため、当初は日本テレビ系列での開局を希望していたが、既に日本海テレビ（当時は鳥取県域局）が日本テレビ系の番組を押さえていたこともあり、将来的に鳥取県との相互乗り入れを行うことを考慮してフジテレビ系列フルネットとして開局したため。	FNN/FNS
高知県	KUTV	テレビ高知	高知放送が日本テレビとの関係が悪化し、同局は社内でTBS系列局 (JNN) へのネットチェンジが検討された。その際、高知放送から日本テレビ系列 (NNN/NNS) を譲り受ける形で、読売新聞社も資本参加していたテレビ高知が、当初予定していたフジテレビ系列とのクロスネット局となる可能性があった^[10]	JNN
福岡県（開局順）	TNC	テレビ西日本	1964年 10月1日に日本テレビ系列からフジテレビ系列にネットチェンジしたため（なお、当時はNNN未発足）	FNN/FNS
福岡県（開局順）	KBC	九州朝日放送	テレビ西日本が日本テレビ系列からフジテレビ系列にネットチェンジした際、KBC社内では日本テレビと組む（事実上のテレビ西日本とのネット交換）ことも検討されたが、朝日新聞社サイドがKBCサイドに対し、NETとフルネットをするよう勧奨したことで、最終的に朝日新聞サイドがKBCの業績が低下した場合はNETに営業保証を行わせ、それでもKBCの業績が悪化した場合は朝日新聞社が責任を取ると約束したことで、NETフルネット化に踏み切ったため^[11]。（なお、当時はNNN未発足）	ANN
熊本県	TKU	テレビ熊本	準加盟局（オブザーバー）^[2]。ただし、一部ニュース番組を受け、素材送り出しも実施し、ネット分担金も負担していた^[12]。	FNN/FNS
鹿児島県	KKB	鹿児島放送	1978年の電波割り当ての段階では日本テレビ・フジテレビ・テレビ朝日の3局でのネット争いであったが、一本化調整は熊本県の決着がついてから着手することとされた^[13]。その後、熊本県での一本化調整と在京キー局3社（日本テレビ・フジテレビ・テレビ朝日）による協議の結果、1981年3月24日に熊本県の民放第3局を日本テレビ系列局（熊本県民テレビ）、鹿児島県の民放第3局をテレビ朝日系列局とし、また、熊本県第4局（テレビ朝日系列局）の早期開局に含みを持たせることが決定した^[14]。	ANN
沖縄県	OTV	沖縄テレビ放送	開局準備段階当時の沖縄はアメリカの統治下にあったため、番組の購入は認めるが資本参加などの協力はしないという条件が日本テレビから提示されたため（当時はNNN/NNS発足前）^[15]。その後のNNN/NNS発足後も正式なクロスネット局としての加盟は実現しなかった。	FNN/FNS

NNNの在京キー局：日本テレビ放送網（NTV、東京都港区東新橋、日本テレビタワー）
NNNの在阪準キー局：讀賣テレビ放送（ytv、大阪府大阪市中央区城見）
NNNの在名基幹局：中京テレビ放送（CTV、愛知県名古屋市中村区平池町）
NNNの在札基幹局：札幌テレビ放送（STV、北海道札幌市中央区北1条西、札幌テレビ放送会館）
NNNの在仙基幹局：宮城テレビ放送（MMT、宮城県仙台市宮城野区日の出町）
NNNの在広基幹局：広島テレビ放送（HTV、広島県広島市東区二葉の里、広テレビル）
NNNの在福基幹局：福岡放送（FBS、福岡県福岡市中央区清川）

脚注

注釈

^ JNNはフルネット28局（排他協定の規則によりクロスネットは禁止）、FNNはフルネット26局とクロスネット2局、ANNはフルネット24局とクロスネット2局である。また、テレビ東京系列のTXNは大都市圏中心のフルネット6局のみ（TXNが正式に発足する前はクロスネット局が存在したが、発足してからはクロスネットが禁止されるようになった）である（FNN以外はニュースネットワークと番組供給ネットワークを兼ねている）。
^ マイクロ回線の都合上、県域局としての民間放送局がフジテレビ系列（FNN/FNS）しか存在しない佐賀県を除き九州各県（沖縄県を含む）の先発ラテ兼営局は全てJNN系列局。また、NNN、NNS発足前の1964年 9月30日までは福岡県のテレビ西日本（TNC）が日本テレビ系列だったが、フジテレビ系列にネットチェンジした。
^ 中京広域圏と静岡、石川、長野、新潟の各県におけるエリア第1局は（マイクロ回線の都合上）JNN系列。
^ 東北の日本海側・富山・福井・山梨・四国4県・鳥取・山口のテレビエリア第1局は（マイクロ回線の都合上）NNN系列
^ ^a ^b 日本テレビのウェブサイトによる国内ネットワーク表では、クロスネット局としていない。これはNNNの指定するニュース番組がキー局と同時ネットしているためである。なお、ANNの指定するニュース番組は昼11時台のニュースのみキー局と同時ネットである。
^ ^a ^b テレビ大分は、一部資料でFNSが非加盟扱いとされているが、FNSホームページ内では加盟の扱いであり、FNSのトップページにもリンクがある。『日本民間放送年鑑 2008（平成19年度版）』〔日本民間放送連盟・編、コーケン出版、2008年11月、ISBN 4-9903139-2-5〕の「FNS」紹介欄では「テレビ大分を除いた27局」とテレビ大分をFNS非加盟としている。ただし、FNSのあゆみ（FNSホームページ内）では加盟の扱い。
^ ただし、佐賀県は多くの地域で福岡放送などの周辺系列局が良好に受信でき、同県のNNNの取材や24時間テレビなども福岡放送が担当している。
^ 青森放送（RAB）・秋田放送（ABS）・山形放送（YBC）・山梨放送（YBS）・北日本放送（KNB）・福井放送（FBC）・山口放送（KRY）・四国放送（JRT）・西日本放送（RNC）・南海放送（RNB）・高知放送（RKC）の11局。また、所属ネットワークは全てJRNとNRNのクロスネット局である。
^ 以前は札幌テレビがNNN（NNS）基幹局で唯一ラテ兼営だったが（開局当初はテレビ単営だったが、その後ラテ兼営となった）、2005年10月1日よりラジオ部門を分社化。現在はテレビ単営に戻っている。一方、日本テレビは傘下にアール・エフ・ラジオ日本を持つが、日本テレビ自体はテレビ単営である。
^ これにより放送の締めには「この時間は読売新聞社とNNNの配信によるニュースをお伝えしました」との説明を入れるようになる
^ この傾向は90年代から続いており、『NNNニュースジパング』の末期のロゴなどがその例である。
^ 2000年10月から2004年の汐留移転までは、取材局エリア(ex.STV取材なら北海道、ytv取材なら近畿地方の地図、四国や九州など取材局エリアの近隣都道府県も表示される場合は取材局以外は色が薄い地図)が表示。
^ この表記方法は1980年代後半頃から開始。初代の表記は簡素化された日本地図で、取材局の地域の所に赤い点を付けていた。2代目の表記は2000年10月からで、日本地図は正確なものであったが、日本全体の地図ではなく、取材局所在地の道府県のみを表記していた。3代目は日本テレビの汐留移転の2004年2月29日からで、再び簡素化された日本地図に戻ったが、NNNのロゴが日本地図に重なっているため、初代のような表記とは異なっている。地図の配色は、水色が基本だが、『NNN Newsリアルタイム』の2009年10月 - 2010年3月放送分ではオレンジ色、2010年3月末からの『news every.』ではピンク色で、『Going!Sports&News』では白色で表示されている。近年はほとんどのニュース番組で白色で表示される。（地上波日本テレビと日テレニュース24のどちらも）
^ ただし、サミット国際会議など、日本国内で開催される国際的な重要会議等の取材では、「NNN （「サミット」等）取材団」と表示される。
^ FNNも情報番組を除き1987年から2005年まで同様の系列局テロップを表示していた。また、TXNでは原則、系列局テロップを表示する。かつてANNもスーパーJチャンネルのみ六本木ヒルズ移転後も表記していた。
^ 2003年6月末まで原則的に使用されたもの。
^ ただし、テレビ信州の記者・アナウンサーが着用するジャンパーの左胸部分に書かれているロゴや静岡第一テレビの記者・アナウンサーがかぶるヘルメットに書かれているロゴは、正式なロゴである。
^ 日テレNEWS24のウェブサイトでの各ニュース画像及び動画のコピーライト（(C)NNN）表記は、2016年4月現在もこのロゴが使用されている。
^ NNN24においてNNNは“NTV NONSTOP NEWS”の略であり、Nippon News Networkを意図した表記ではない
^ ただし、『ZIP!』内の「NNNニュースZIP!」と『ミヤネ屋』内の「東京からの最新ニュース」では項目テロップのみ番組本編で使用しているものと同一デザインのものを使用している。また、年末年始深夜の『NNN NEWS&SPORTS』でも、項目テロップのみ別デザインのものを使用している（項目テロップのカラーリングは月曜日 - 金曜日と重なる場合は『news zero』に準じて黄緑、土曜日・日曜日と重なる場合は『Going! Sports&News』に準じて赤となる）。
^ なお、『Oha!4 - 』と『 - every.』についてはフォントのみ2番組とも同一のものが使われている。
^ 関連会社として日本テレビにはRFラジオ日本、テレビ岩手にはエフエム岩手（TVI社屋内に本社・演奏所を設けている）がある。札幌テレビは2005年 10月1日からラジオ部門が子会社のSTVラジオへ移行（TV放送が先に始まり、数年遅れてラジオ放送が始まっている為、コールサインは開局当初から網走局以外ラテ別々）。なお、STVにおける、「JOWL」は、旭川アナログテレビ放送局と帯広ラジオ放送局で、重複割当の状態だった。
^ 1969年10月1日 - 1972年3月31日の間はFNSに加盟していた（実際は1959年4月1日の開局時からフジの制作番組をネットしていた）が、FNNには開局から一貫して加盟していない。
^ 1975年3月31日 - 1991年 9月30日の間はANNとのクロスネットだったが、ANN加盟期間中もNNNの報道番組を全て放送していたため、事実上NNNフルネット局扱いであった。
^ 1970年1月1日ANN発足（ただし、正式には1974年4月1日発足） - 1980年 3月31日の間はANNとのクロスネットだったが、ANN加盟期間中もNNNの報道番組を全て放送していたため、事実上NNNフルネット局扱いであった。
^ 1970年10月1日開局（ただし、正式には1974年4月1日） - 1975年9月30日の間はANNとのクロスネットだった。
^ 1980年4月1日 - 1993年3月31日の間はANNとのクロスネットだったが、ANN加盟期間中もNNNの報道番組を全て放送していたため、事実上NNNフルネット局扱いであった。
^ 1970年4月1日開局 - 1971年9月30日の間はFNN/FNS/ANNのクロスネット局、1971年10月1日 - 1981年9月30日の間はANNとのクロスネットだった。
^ 1980年10月1日開局 - 2007年9月30日の間は松本市に本社があった。
^ 1980年10月1日開局 - 1991年 3月31日の間はANNとのクロスネットであった。
^ 1959年8月1日 - 12月14日の間はJNNに加盟。
^ 1966年4月1日発足 - 1975年9月30日の間はFNN/FNSとのクロスネットだった。
^ 1978年10月1日 - 1993年9月30日の間はANNとのクロスネットだったが、ANN加盟期間中もNNNの報道番組を全て放送していたため、事実上NNNフルネット局扱いであった。
^ 実質的にFBSの放送エリア。
^ 1970年4月1日開局 - 1993年9月30日の間はFNN/FNS・ANNとのクロスネットであった。
^ NNN/NNSと関連の深い読売新聞社と福島民友新聞社（読売新聞社系の福島県の県域紙）の意向による。
^ 1971年10月に行われるネットチェンジに先駆け、同年5月末に脱退。その後JNN/FNSクロスネットを経て（1971年6月1日 - 1983年3月31日）、FNN/FNSフルネット局へ移行（1983年4月1日-）。ただし、FTVではJNN加盟後も、夕方全国ニュースは、1971年6月から9月まで、NNNのニュース（平日・土曜は「NNNニュースフラッシュ」、日曜は「NNN日曜夕刊」）をネットしていた。
^ その後FNN/FNS/ANNクロスネットを経て（1981年4月1日 - 1983年9月30日）、FNN/FNSフルネット局へ移行（1983年10月1日-）。
^ 長崎国際テレビ開局と同時にテレビ長崎はNNNを脱退する予定だったが、長崎国際テレビの開局が遅れ、半年の空白期間が生じた（1990年10月1日 - 1991年3月31日）。なお、空白期間中のニュース取材は、福岡放送が新たに長崎支局を設置して担当した。
^ 鳥取県は1972年9月22日から。
^ 札幌テレビではニュース速報と交通情報においてはカラー表示による独自のフォーマットで最初に速報のタイトルに光り輝くアクセントをつけて表示され、次に項目がタイピング風に表示された後、左へスライドして消去し、速報タイトルがカットアウトで消去するパターンになっていた。
^ ただし読売テレビでは2回鳴らしている。
^ かつてはテレビ新潟・南海放送・くまもと県民テレビ（2017年7月23日の本社移転前迄）も該当。また、札幌テレビでは2011年4月頃まで2世代前のチャイム音を使用していた。
^ フォントも異なるものを使用（ヒラギノ角ゴ）し輪郭も薄く（ニュース速報・交通情報はNNN基準の縁取り）速報タイトルの『NNN』は使用されず全て『Daiichi-TV』と表記している（2015年度までは『SDT』）このようなフォント（ヒラギノ角ゴ）や輪郭が薄いなどのフォーマットは気象システムがウェザーニュースを採用している放送局に多く見られ在静民放ではテレビ朝日系列の静岡朝日テレビ・フジテレビ系列のテレビ静岡でもこのフォーマットとなっている。（いずれも速報タイトルが局名であるが効果音は全て異なる）前述の通りニュース速報と交通情報はNNN基準フォーマットで通常は速報タイトルが表示されると点滅はしないがこの2つのみ2回点滅する。
^ この内、ミヤギテレビ・テレビ新潟・テレビ信州は1世代前のチャイム音をアレンジしたものが使用されている。なお、かつてはBS日テレ・広島テレビ（2018年9月23日の本社移転前迄）も該当（現在は日本テレビと同じチャイム音を使用。後者は移転後）。
^ 気象情報では、2020年まではチャイムは鳴らないままテロップだけが表示されていたが、2021年6月に気象庁が顕著な大雨に関する情報を開始して以降はチャイムを鳴らした上で、土砂災害警戒情報、竜巻注意情報、特別警報が挿入されている。
^ 群馬テレビのある群馬県は、日本テレビの放送エリアでもある。
^ 北海道・東北ブロック向け回線、中部ブロック向け回線、中国ブロック向け回線、東海・四国ブロック向け回線、九州ブロック向け回線に分けて各エリアのNNN系列局に送信していた。なお、本来中部または東海・四国ブロックに属するはずの静岡第一テレビが中国ブロック向け回線を使用するなど、一部実際に属している地方とは異なる地方向け回線を利用する系列局もあった。
^ 理由は当時、沖縄はアメリカの統治下だったため、番組の購入は認めるものの資本はしないという条件だったためである。
^ NNN加盟局のうち、UMKを除く29局が加盟。
^ 先発ラテ兼営局がNNN系列の地区で実際に（NNNを含む）民放テレビ4大系列が揃ったのは山形・香川（岡山県との放送区域統合&テレビせとうち開局により5局化）・愛媛のみで、それ以外の地区（青森・秋田・山梨・富山・福井・山口・徳島・高知）では未だに民放テレビ局が1〜3局に留まっている。

出典

^ 札幌テレビ放送 (2017年3月3日). “2016年：NNN賞年間表彰 STVは最優秀賞と優秀賞のW受賞”. PRTIMES. 2018年4月20日閲覧。
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^ ^a ^b “日本テレビホールディングスコーポレートレポート2021”. 2021年7月23日閲覧。
^ 見出しテロップはNNNストレイトニュースのフォーマットを引き続き使用。
^ ^a ^b 村上聖一「民放ネットワークをめぐる議論の変遷」 NHK放送文化研究所、2023年5月2日閲覧
^ ^a ^b ^c 日本テレビ放送網株式会社社史編纂室編『大衆とともに25年沿革史』日本テレビ放送網、1978年8月28日、373 - 374頁。NDLJP:11954641/203。
^ ^a ^b 開局50周年社史 UMKテレビ宮崎50年史編纂班『UMKテレビ宮崎50年史 50years of UMK』テレビ宮崎、2021年8月2日 p.61
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