ウェブコンテンツ
【英】Web content
ウェブコンテンツとは、Web上で提供・配信されているコンテンツの総称である。Webサイト上で公開された文書やマルチメディア、またはWebサイトそのもの、などを指すことが多い。
「ウェブコンテンツ」という用語は、アクセシビリティに関する話題などで多く用いられる。例えば日本工業規格「JIS X 8341-3」は、通称「ウェブコンテンツJIS」と呼ばれている。これは、高齢者や障害者などに十分に配慮し、ユーザビリティやアクセシビリティを確保したWebサイトを作成することを目的としたJIS規格である。
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コンテンツ
(Webコンテンツ から転送)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2026/09/09 02:48 UTC 版)
英語
英語の関連語彙としては、コンテナ (container) の中身がコンテント (content) である。
定義
コンテンツ促進法
2004年（平成16年）に成立・施行されたコンテンツの創造、保護及び活用の促進に関する法律（コンテンツ法）では、「コンテンツ」を以下のように定めている。[1]
なお、コンテンツ法はデジタルコンテンツの保護や普及を前提においており、プログラムに対して「電子計算機に対する指令であって、一の結果を得ることができるように組み合わせたものをいう」という補足がなされているコンテンツはデジタルだけでなく、ライブなども含まれる。
ソフトウェアとコンテンツ
コンピュータのソフトウェアに関しては、ソフトウェアを「プログラム」と「データ」とに分けたデータに相当する部分をコンテンツと称することがある。たとえば、eラーニングにおいては、教材を提示し、あるいは試験を行ったりするプログラムに対し、教材そのものがコンテンツである。地理情報システムにおいては、地図を提示し地理的な解析を行ったりするプログラムに対し、地図情報や統計情報がコンテンツである。
「コンテンツ」概念の拡大適用
大阪市立大学の増田聡教授（ポピュラー文化論）は「かつて文化芸術作品は『経済的次元に還元できない多様な価値軸で評価される』とされてきたが、今では『それで稼げるかどうか』という単一の基準で評価される傾向が強まった」と語る。「さまざまな作品は個々のジャンルに応じて異なる基準で評価されてきたが、それらを経済的な基準に一元化する見方が強まったことで、音楽、映像などをすべて『稼ぐためのコンテンツ』として同列に扱う見方が社会で支配的になってきた」とし、文化に対する人々のものの見方が平板化した点を指摘する[2]。
さらに、増田教授は「過去に雑誌で『女子アナは（テレビ）局にとって最大のコンテンツ』といった表現があったが、デジタルデータ化になじまない対象でも『コンテンツ』と呼ぶことで消費の対象に変えてしまうこともできる。あらゆるものを『コンテンツ』と呼ぶうちに、消費されるべきではない尊厳のようなものまで経済へと従属させてしまいかねない」と話し、「コンテンツ」概念の拡大適用を危惧した[2]。
歴史
元々は、コンピュータの分野で、装置自体を「ハードウェア」、プログラムを「ソフトウェア」と呼ぶことから転じて、例えばビデオなどで、ビデオデッキなど機材を指して「ハード」、ビデオグラムなどの「作品」を「ビデオソフト」としていた。
以前からCDの「TOC領域」など、従来からの意味では使われていたが、現在のような意味で「コンテンツ」という言葉が使われ始めたのは、1990年前後のCD-ROM普及に始まり、1990年代前半の情報スーパーハイウェイ構想によって加速したいわゆる「マルチメディアブーム」の末期頃である。著作物というニュアンスでコンテンツという言葉が広く使われるようになった。
月刊アスキー第18巻第4号（通巻202号、1994年4月号）の記事、特集II「最新CD-ROM事情」(281頁 - 302頁) では、「タイトル」の語がコンテンツに相当する意味でも使われておりコンテンツの語は見られない。社団法人日本コンピューター・グラフィックス協会と財団法人マルチメディアソフト振興協会が統合して「マルチメディアコンテンツ振興協会」になったのが1996年10月1日である。
コンテンツの語が古くから使われたものとしてインターネットサービスプロバイダの分類（接続プロバイダ、プレゼンスプロバイダ、etc）のひとつの「インターネットコンテンツプロバイダ」がある。
後述する「コンテンツ促進法」は2004年に制定されたが、当時の内閣官房知的財産戦略推進事務局長として法案制定に関わった荒井寿光（元特許庁長官）は、法律が出来た背景に、バブル崩壊後、不振が続く重厚長大産業に代わる新たな産業を模索する中で、技術をベースにした特許や文化芸術の著作物といった「知的財産」が浮上した経緯があるという。「芸術文化がコンピューターを通じて誰でも楽しめるようになってきた。日本からいい電気製品、自動車を売るだけじゃなく、コンテンツも世界に普及できるぞ、となった」
並行して、「クールジャパン」（かっこいい日本）運動が台頭。コンテンツ振興を国家戦略として支える機運が醸成されていったという[3]。
また、英語圏のものとしては、米国の通信風紀法（CDA）の1996年の改訂の際のセクション230 (w:Section 230 of the Communications Decency Act) に "content provider" の語がある。
キラーコンテンツ
アプリケーションソフトウェアについてキラーアプリケーションという語があるが、あるメディアを爆発的に普及させるきっかけとなるコンテンツを特にキラーコンテンツと呼ぶ。キラータイトルとの語もある。
コンテンツ保護
特にデジタルコンテンツはコピーしても画質・音質が劣化しないので、供給側にメリットがあるが、利用者、購買者側などの第三者がこれを行うと商売が成り立たなくなる。そのため、コピーをできないようにするコンテンツ保護技術が開発されている。
海賊版などの違法行為を防止するため、各種のコンテンツ保護技術（AACS、CSS、CCCDなど）を採用している供給者もある。積極的な供給者もいれば消極的な供給者もいる。
また、コンテンツの再生を特定のソフトウェアないしハードウェアでしか行えないようにして、第三者による複製や再利用を難しくする技術として「デジタル著作権管理技術」がある。
脚注
- ↑ “e-Gov 法令検索”. laws.e-gov.go.jp. 2026年8月29日閲覧。
- 1 2 朝日新聞2019年12月20日朝刊コンテンツ、文化＝経済の象徴 ネット時代、変わる創作物の概念
- ↑ 朝日新聞2019年12月20日朝刊コンテンツ、文化＝経済の象徴 ネット時代、変わる創作物の概念, 2019年12月21日閲覧
関連項目
外部リンク
- 一般財団法人デジタルコンテンツ協会
- コンテンツ教育学会
- コンテンツ文化史学会
- 日本と世界のメディア×コンテンツ市場データベース - ヒューマンメディア
| 典拠管理データベース: 国立図書館 |
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