鈴木荘六とは? わかりやすく解説

鈴木荘六

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/08/22 01:32 UTC 版)

鈴木 荘六
生誕 1865年3月16日
元治2年2月19日
江戸幕府越後国蒲原郡三条町二ノ町(現:新潟県三条市
死没 (1940-02-20) 1940年2月20日(74歳没)
所属組織  大日本帝国陸軍
軍歴 1887年 - 1930年
最終階級 陸軍大将
墓所 実盛寺
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鈴木荘六
鈴木荘六書による忠魂碑、大阪府枚方市
鈴木荘六書による【義勇奉公碑】埼玉県川越市、川越氷川神社内、西南戦争以降の川越出身の戦没英霊をまつる護国神社。

鈴木 荘六(すずき そうろく、1865年3月16日元治2年2月19日〉- 1940年昭和15年〉2月20日)は、日本陸軍軍人陸軍大将正二位勲一等功二級。第4代帝国在郷軍人会長。

略年譜

栄典

位階
勲章等
受章年 略綬 勲章名 備考
1895年(明治28年)11月18日 明治二十七八年従軍記章[2][16]
1896年(明治29年)3月30日 勲六等単光旭日章[2]
1901年(明治34年)10月26日 勲五等双光旭日章[2]
1902年(明治35年)5月10日 明治三十三年従軍記章[2][17]
1905年(明治38年)11月30日 勲四等瑞宝章[2][18]
1906年(明治39年)4月1日 功三級金鵄勲章[2][19]
1906年(明治39年)4月1日 勲三等旭日中綬章[2][19]
1906年(明治39年)4月1日 明治三十七八年従軍記章[2][19]
1912年(大正元年)8月1日 韓国併合記念章[2]
1915年(大正4年)11月10日 大礼記念章(大正)[2]
1918年(大正7年)6月29日 勲二等瑞宝章[2][20]
1920年(大正9年)11月1日 功二級金鵄勲章[2][21]
1920年(大正9年)11月1日 勲一等旭日大綬章[2][21]
1920年(大正9年)11月1日 大正三年乃至九年戦役従軍記章[21]
1930年(昭和5年)6月16日 旭日桐花大綬章[2][22]
1934年(昭和9年)4月29日 金杯一個[2]
1934年(昭和9年)4月29日 昭和六年乃至九年事変従軍記章[2]
外国勲章佩用允許
受章年 国籍 略綬 勲章名 備考
1904年(明治37年)3月5日 プロイセン王国 王冠第三等勲章英語版[2][23]
1909年(明治42年)12月15日 オーストリア=ハンガリー帝国 鉄冠第二等勲章英語版[2][24]
1909年(明治42年)12月15日 イタリア王国 サンモーリスエラザル第三等勲章[2][24]
1909年(明治42年)12月15日 フランス共和国 レジオンドヌール勲章オフィシエ[2][24]
1920年(大正9年)12月3日 支那共和国 一等文虎勲章中国語版[25]
1922年(大正11年)8月29日 チェコスロバキア共和国 菩提樹一枝附従軍十字章1918年章英語版[26]
1930年(昭和5年)3月29日 フランス共和国 レジオンドヌール勲章グラントフィシエ[27]
1930年(昭和5年)4月17日 ポーランド共和国 オドロゼニアポルスキー勲章グランクロア[28]
1934年(昭和9年)3月1日 満州帝国 大満洲国建国功労章[2]

人物

  • 三条市歴史民俗産業資料館は、1935年(昭和10年)に武道鍛錬の場として「武徳殿」の名称で建設された。建設計画当時、鈴木を顧問とし今井雄七(北海道の百貨店丸井今井2代社長)からの35,000円の寄付をはじめとして市内外の寄付を募り、総工費45,000円かけて竣工した。武徳殿として使われていた頃は前庭に鈴木の胸像が建てられていた。
  • 学校、神社など公共の建物のために扁額など多くの揮毫を残し、知己の私的世話や郷土の三条、新潟県の公共事業の推進など寸暇を割いて尽力した。
  • 福岡県久留米市南薫町の天満宮鳥居額、拝殿額に手跡がある。

著書

  • 『遼陽沙河戦史講授録(1~3)』陸軍大学校集会所、1906年(明治39年)。
  • 『日露戦争講授録』陸軍大学校、1906年(明治39年)11月。
  • 『近江地方ニ於ケル応用戦術講授録』干城堂、1909年(明治42年)5月。

資料

  • 「鈴木荘六文書」(国文学研究資料館所蔵)

脚注

  1. ^ 三観荘
  2. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac ad ae af ag ah 鈴木荘六」 アジア歴史資料センター Ref.A06051180500 
  3. ^ 『官報』第2576叙任及辞令」1892年2月4日。
  4. ^ 『官報』第3142号「叙任及辞令」1893年12月18日。
  5. ^ 『官報』第3862号「叙任及辞令」1896年5月16日。
  6. ^ 『官報』第5451号「叙任及辞令」1901年9月2日。
  7. ^ 『官報』第6531号「叙任及辞令」1905年4月12日。
  8. ^ 『官報』第7788号「叙任及辞令」1909年6月12日。
  9. ^ 『官報』第584号「叙任及辞令」1914年7月11日。
  10. ^ 『官報』第1825号「叙任及辞令」1918年9月2日。
  11. ^ 『官報』第2434号「叙任及辞令」1920年9月11日。
  12. ^ 『官報』第3385号「叙任及辞令」1923年12月4日。
  13. ^ 『官報』第4298号「叙任及辞令」1926年12月20日。
  14. ^ 『官報』第2228号「叙任及辞令」1934年6月7日。
  15. ^ 『官報』第3938号「叙任及辞令」1940年2月23日。
  16. ^ 『官報』第4013号・付録「辞令」1896年11月12日。
  17. ^ 『官報』第5820号・付録「辞令」1902年11月26日。
  18. ^ 『官報』第6728号「叙任及辞令」1905年12月2日。
  19. ^ a b c 『官報』号外「叙任及辞令」1906年12月5日。
  20. ^ 『官報』第1773号「叙任及辞令」1918年7月1日。
  21. ^ a b c 『官報』第2612号「叙任及辞令」1921年4月19日。
  22. ^ 『官報』第1038号「叙任及辞令」1930年6月17日。
  23. ^ 『官報』第6250号「叙任及辞令」1904年5月4日。
  24. ^ a b c 『官報』第7950号「叙任及辞令」1909年12月22日。
  25. ^ 『官報』第2506号「叙任及辞令」1920年12月8日。
  26. ^ 『官報』第3027号「叙任及辞令」1922年9月2日。
  27. ^ 『官報』第674号「叙任及辞令」1930年4月1日。
  28. ^ 『官報』第989号「叙任及辞令」1930年4月19日。

参考文献

  • 秦郁彦編『日本陸海軍総合事典』第2版、東京大学出版会、2005年。
  • 福川秀樹『日本陸軍将官辞典』芙蓉書房出版、2001年。
  • 外山操編『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』芙蓉書房出版、1981年。

関連項目

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