海上自衛隊のC4Iシステム
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本項では、海上自衛隊が配備しているC4Iシステム(シー・クァドラプル・アイ・システム)について述べる。
注釈
- ^ テレタイプ端末での受信用であるリンク 14を通じて受信した情報を入力することは可能とされる[12][24]。
- ^ 平成30年度中央調達で情報処理装置OYQ-1 2SEが三菱電機と契約されている[41]。
- ^ 日立造船特機部武器設計主任であった赤尾利雄は、装備体系課 河村研究班長と推測している[52]。
- ^ すがしま型(07MSC)の運用開始の約10年前、とされている[52]。
- ^ 当初は放送受信用器材のみの予定だったが、昭和60年予算の審議過程で、中曽根首相が送受信用器材の早期配備にまで言及したために、翌年度予算で盛り込まれたものであった[72]。
- ^ 松本部員は、衛星通信とともにVLF送信所の使用電波の増波にも貢献したのち、1987年7月に郵政省に復帰したが、その後も海自衛星通信整備の進展を側面から支援した[72]。
出典
- ^ a b c d e f g h i j k 海上幕僚監部 1980, ch.7 §6.
- ^ a b c d e 海上幕僚監部 2003, ch.3 §8.
- ^ a b c d 海上幕僚監部 2003, ch.4 §5.
- ^ 海上幕僚監部 2003, ch.6 §2.
- ^ a b 海上幕僚監部 2003, ch.7 §5.
- ^ 防衛省. “平成23年度 行政事業レビューシート 237 海上作戦部隊指揮統制支援システム用器材(借上)” (PDF). 2020年8月13日時点のオリジナルよりアーカイブ。2014年3月11日閲覧。
- ^ 防衛省. “平成16年度防衛力整備と予算の概要(案)” (PDF). 2020年7月23日時点のオリジナルよりアーカイブ。2014年3月11日閲覧。
- ^ 海人社 2016.
- ^ 開発隊群. “海上自衛隊の指揮通信システムの整備”. 2016年4月20日閲覧。
- ^ 海人社 2002.
- ^ 藤木 2003.
- ^ a b c d e f g h i j k l m 山崎 2011.
- ^ 小滝 2014.
- ^ 香田 2015, p. 89.
- ^ 塚原 2014.
- ^ 堤明夫 (2020年3月1日). “海自のシステム艦第1号-アナログからディジタルへ”. 2022年1月30日閲覧。
- ^ a b c 香田 2015, pp. 112–117.
- ^ 加藤 2014.
- ^ 水野 2010.
- ^ a b 堤明夫 (2020年3月1日). “海自のシステム艦第1号-WES (Weapon Entry System) とは”. 2022年1月30日閲覧。
- ^ 香田 2015, pp. 134–140.
- ^ 堤明夫 (2020年3月1日). “海自のシステム艦第1号-WES導入の本質”. 2022年1月30日閲覧。
- ^ 香田 2015, pp. 210–213.
- ^ a b c d e 香田 2015, pp. 188–207.
- ^ 堤明夫 (2020年3月1日). “海自のシステム艦第1号-OYQ シリーズへ”. 2022年1月30日閲覧。
- ^ Friedman 1997, p. 90.
- ^ 香田 2015, pp. 214–219.
- ^ 海上自衛隊大湊地方総監部 (2008年2月28日). “平成20年度におけるミサイル艇1、2号の除籍作業の役務に係る契約希望者募集要項” (PDF). 2012年7月31日閲覧。
- ^ 石井 2002.
- ^ 海人社 2003.
- ^ a b 石井 2003.
- ^ 多田 2003.
- ^ a b 技術研究本部 2002, 3.技術担当官(船舶担当).
- ^ 柏谷 2007.
- ^ 小林, 津根 & 十時 2007.
- ^ a b 東郷 2012.
- ^ 海人社 2015, pp. 98–101.
- ^ a b 徳丸 2018.
- ^ 内嶋 2018.
- ^ 内嶋 2019.
- ^ 平成30年度 月別契約情報/随意契約(基準以上)契約日:2018年9月28日
- ^ a b 香田 2015, pp. 134–143.
- ^ 長田 2001.
- ^ a b c d 関川 2013.
- ^ a b c 小林 2019.
- ^ 海人社 2009.
- ^ a b 海人社 2006, pp. 50–57.
- ^ 海人社 2006, pp. 58–75.
- ^ 幸島 2009.
- ^ a b c d 東郷 2009.
- ^ a b 海上幕僚監部 2003, ch.5 §10.
- ^ a b c d e 赤尾 2011.
- ^ a b 海上幕僚監部 2003, ch.6 §12.
- ^ Friedman 1997, pp. 114–115.
- ^ 髙橋 2013.
- ^ 防衛省. “平成25年度業政事業レビュー” (PDF). 2020年7月23日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年5月10日閲覧。
- ^ “海上・航空作戦部隊の指揮統制システム(MACCS)の整備について”. www.mod.go.jp. 2021年12月21日閲覧。
- ^ “Introduction to the Equipment of the Japan Self-Defense Forces” (英語). 防衛省. p. 38. 2021年12月21日閲覧。
- ^ 高橋亨 (2015年3月3日). “まもなく実務に就く国産哨戒機P-1の全貌 世界で日米だけが持つ高度技術を生かし、中国の海洋進出を阻止へ”. JBpress (日本ビジネスプレス)
- ^ a b c d e 藤田 2012.
- ^ a b c d 助川 2012.
- ^ 中川 2012.
- ^ 加藤 2013.
- ^ a b c 植月 2012.
- ^ 山下 et al. 2005.
- ^ 岩村 2012.
- ^ 防衛省行政情報化推進委員会 (2008年8月21日). “海自造修整備補給システムの業務・システム最適化実施計画” (PDF). 2017年5月10日閲覧。
- ^ 防衛省行政情報化推進委員会 (2009年8月20日). “2008年度海自造修整備補給システムの業務・システム最適化実施評価報告書” (PDF). 2010年8月27日閲覧。
- ^ 防衛庁情報化推進委員会 (2006年8月11日). “海幕補給3システムの業務・システム見直し方針” (PDF). 2019年1月4日時点のオリジナルよりアーカイブ。2010年8月27日閲覧。
- ^ 「令和元年度海自造修整備補給システムにおけるICT化に適したデータベース構築に関する技術調査の契約希望業者募集要項」「令和3年度次期海自造修整備補給システム(海自ロジスティクス基盤システム(仮称))のデータ移行要領等検討支援」
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o 海上幕僚監部 2003, ch.5 §8.
- ^ a b c d e f g h i j k l 藤田 2014.
- ^ a b c d 篠田 2014.
- ^ a b c 山村 2014.
- ^ 池永 2014.
- ^ a b c d 嶋谷 2014.
- 1 海上自衛隊のC4Iシステムとは
- 2 海上自衛隊のC4Iシステムの概要
- 3 航空機システム
- 4 業務系システム
- 5 通信システム
- 6 脚注
- 海上自衛隊のC4Iシステムのページへのリンク