弾力性とは？わかりやすく解説

経済学における弾力性（だんりょくせい、英: elasticity）とは、ある経済変数が別の経済変数の変化に対してどの程度敏感に反応するかを示す指標で^[1]、変数の変化率ともう1つの変数の変化率の比で示す^[2]。変化の大きさを割合（百分率）で比較することにより、異なる単位や規模をもつ財・サービスや市場同士でも反応の強さを客観的に比較できるようにしたものである^[1]。

一般に、「AのB弾力性」という使い方がされ、Bの1%の変化に対するAの変化率（= Aの変化率/Bの変化率）を意味する。Bの変化に対してAが大きく変化するとき、「弾力的だ」と言い、Bの変化に対してAがあまり変化しないとき「非弾力的だ」と言う^[3]。

概要

市場においては商品の価格が上がると、その商品を買う人は減ることが多い。しかし、価格が少し上がっただけで購入者が大きく減る商品もあれば、ほとんど減らない商品もある。弾力性は、このような「変化に対する反応の大きさ」を数量的に表すための指標であり、市場や消費者の行動を分析する基本的な道具として広く用いられている^[2]。

弾力性の概念は、1890年にアルフレッド・マーシャルが『経済学原理（英語版）』で初めて提示した^[4]。その後、1960年代後半にジョシュア・レヴィ（Joshua Levy）とトレバー・ポロック（Trevor Pollock）が、財の「供給の価格弾力性」と「需要の価格弾力性」についての実証研究を行い^[5]、現在ではミクロ経済学の基本概念の一つとなっている^[6]。マーシャルはとくに価格と需要量の関係を数量的に表すために価格弾力性の概念を導入し、その後、この考え方は供給、所得、代替関係など、さまざまな経済変数の分析へと拡張された^[6]。

経済学で「弾力性」といった場合、最も代表的なのは需要の価格弾力性である。これは、価格が1%変化したときに需要量が何%変化するかを表す指標であり、価格の変化に対して需要量が大きく変化する財は「弾力的」、変化が小さい財は「非弾力的」と呼ばれる^[2]。食料や医薬品など生活に不可欠な財は一般に非弾力的である一方、ぜいたく品や代替品の多い財は弾力的であることが多い^[6]。

弾力性の概念は新古典派経済学において必須の概念で、その応用範囲は需要だけに限られない。税の負担率、企業理論における限界収入、消費者余剰、生産者余剰、厚生の分配など、様々な経済的メカニズムを理解する上で重要な役割を果たすほか^[7]、供給量が価格変化にどの程度反応するかを示す供給の価格弾力性、所得の変化に対する需要量の変化を表す所得弾力性、ある財の価格変化が他の財の需要に及ぼす影響を示す交差弾力性など、多様な指標が用いられている^[2]。これらはいずれも、市場の仕組みを分析し、企業の価格設定や政府の租税・補助金政策、市場予測などを考える際の重要な基礎概念となっている^[6]。

定義

弾力性とは、ある変数を1%変化させたときの別の変数の変化率のことである^[8]。「yのx弾力性」（多くの場合その絶対値）が大きいとき、xの変化に対してyが大きく変化することを意味する。数式では、yの変化率をxの変化率で割ったものとなる。

yのx弾力性:

{\\displaystyle e_{yx}={\\frac {dy/y}{dx/x}}={\\frac {dy}{dx}}{\\frac {x}{y}}}

適用例

ミクロ経済学では、弾力性と傾きは密接に関連している。需要の価格弾力性の場合、横軸と縦軸上の2つの変数間の関係は、需要曲線または供給曲線の直線の傾き、または曲線上の点の接線を計算することで計測できる^[15]。縦軸に価格、横軸に数量をとった図で、需要曲線の傾きが急である（垂直に近い）ということは、需要の価格弾力性が小さいということである。需要曲線の傾きが小さい（水平に近い）ということは、需要の価格弾力性が大きいということである。

需要の価格弾力性

需要の価格弾力性を考えてみる。価格の変化率（%）に対する需要の変化率（%）が需要の価格弾力性と呼ばれるものである。1%価格が変化したときに、需要が何％変化するかを表すことになる。変化率（%）を用いるのは、例えば100円変化した時の需要の変化は、もともと100円の商品なのか10,000円の商品なのかで意味が大きく異なるからである。

弾力性の絶対値が1を越えると弾力的、1を下回ると非弾力的と呼ぶ。

需要の価格弾力性が弾力的であれば、需要曲線の傾きは緩やかになる。この場合、値上げすると需要が急に小さくなる。
需要の価格弾力性が非弾力的であれば、需要曲線の傾きは急になる。この場合、値上げしても需要は大きく変化しない。

需要の所得弾力性

所得が1%増えたときに、増える需要の変化率を、需要の所得弾力性という。必需品は、所得に関係なく、需要がある。よって、必需品は需要の所得弾力性が小さい。

贅沢品（奢侈品）は、需要の所得弾力性が1より大きく、必需品は、1より小さい。

その他の例

同様に次のような弾力性が考えられる。

供給の価格弾力性
供給の所得弾力性

価格弾力性の決定要因

価格弾力性を決める要因は、代替財と時間に大別できる。食料品などの他の財で代替することの困難な財の価格は概して非弾力的となる。また原油価格が急上昇した場合など、長期に対して短期では概して価格はより非弾力的となる。これは代替財を見つけるのに時間がかかることがその一因と考えられる。

出典

1 2 Prasad, Ashutosh, et al. “Demand Elasticity.” Wiley International Encyclopedia of Marketing, edited by Jagdish Sheth and Naresh Malhotra, 1st ed., Wiley, 2011.
1 2 3 4 Hayes, Adam (2022年7月5日). “What Is Elasticity in Finance; How Does it Work (with Example)?” (英語). Investopedia. 2023年3月31日閲覧。
↑ “Elasticity: What It Means in Economics, Formula, and Examples” (英語). Investopedia. 2023年4月20日閲覧。
↑ L.F.G., López (Apr–Jun 2019). “The concept of elasticity and strategies for teaching it in introductory courses of economics”. Semestre Económico 22 (51): 149–167. doi:10.22395/seec.v22n51a7.
↑ Taylor, Lester D.; Houthakker, H.S. (2010). Consumer demand in the United States : prices, income, and consumption behavior (Originally published by Harvard University Press, 2005) (3rd ed.). Springer. ISBN 978-1-4419-0510-9
1 2 3 4 Fender, and Ann Harper Fender. “Demand Elasticities.” 21st Century Economics: A Reference Handbook, edited by Rhona C. Free, 1st ed., Sage Publications, 2010.
↑ Vekstein, G. E.. “The Theory of Elasticity”. Physics of Continuous Media. doi:10.1201/9781003062882
↑ “The Economic Times: Business News, Personal Finance, Financial News, India Stock Market Investing, Economy News, SENSEX, NIFTY, NSE, BSE Live, IPO News”. economictimes.indiatimes.com. 2023年4月20日閲覧。
↑ Gwartney, Yaw Bugyei-Kyei.James D.; Stroup, Richard L.; Sobel, Russell S. (2008). p. 425.
↑ “Elasticity: What It Means in Economics, Formula, and Examples” (英語). Investopedia. 2023年4月20日閲覧。
↑ “Categories of Elasticity | Macroeconomics”. courses.lumenlearning.com. 2023年4月20日閲覧。
↑ Ruffin, Roy J.; Gregory, Paul R. (1988). Principles of Economics (3rd ed.). Glenview, Illinois: Scott, Foresman. ISBN 978-0-673-18871-7
↑ McConnell, Campbell R.; Brue, Stanley L. (1990). Economics: Principles, Problems, and Policies (11th ed.). New York: McGraw-Hill. ISBN 978-0-07-044967-1
↑ “13.5 Interpretation of Regression Coefficients: Elasticity and Logarithmic Transformation - Introductory Business Statistics | OpenStax” (英語). openstax.org. 2023年4月20日閲覧。
↑ Chen, Xudong (October 1, 2017). “Elasticity as Relative Slopes: A Graphical Approach to Linking the Concepts of Elasticity and Slope”. The American Economist 62 (2): 258–267. doi:10.1177/0569434516682713.

外部リンク

『弾力性』 - コトバンク
『価格弾力性』 - コトバンク

[:0-1] 1 2 Prasad, Ashutosh, et al. “Demand Elasticity.” Wiley International Encyclopedia of Marketing, edited by Jagdish Sheth and Naresh Malhotra, 1st ed., Wiley, 2011.

[:1-2] 1 2 3 4 Hayes, Adam (2022年7月5日). “What Is Elasticity in Finance; How Does it Work (with Example)?” (英語). Investopedia. 2023年3月31日閲覧。

[3] “Elasticity: What It Means in Economics, Formula, and Examples” (英語). Investopedia. 2023年4月20日閲覧。

[Concept_of_elasticity-4] L.F.G., López (Apr–Jun 2019). “The concept of elasticity and strategies for teaching it in introductory courses of economics”. Semestre Económico 22 (51): 149–167. doi:10.22395/seec.v22n51a7.

[5] Taylor, Lester D.; Houthakker, H.S. (2010). Consumer demand in the United States : prices, income, and consumption behavior (Originally published by Harvard University Press, 2005) (3rd ed.). Springer. ISBN 978-1-4419-0510-9

[:2-6] 1 2 3 4 Fender, and Ann Harper Fender. “Demand Elasticities.” 21st Century Economics: A Reference Handbook, edited by Rhona C. Free, 1st ed., Sage Publications, 2010.

[7] Vekstein, G. E.. “The Theory of Elasticity”. Physics of Continuous Media. doi:10.1201/9781003062882

[8] “The Economic Times: Business News, Personal Finance, Financial News, India Stock Market Investing, Economy News, SENSEX, NIFTY, NSE, BSE Live, IPO News”. economictimes.indiatimes.com. 2023年4月20日閲覧。

[Gwartney425-9] Gwartney, Yaw Bugyei-Kyei.James D.; Stroup, Richard L.; Sobel, Russell S. (2008). p. 425.

[10] “Elasticity: What It Means in Economics, Formula, and Examples” (英語). Investopedia. 2023年4月20日閲覧。

[11] “Categories of Elasticity | Macroeconomics”. courses.lumenlearning.com. 2023年4月20日閲覧。

[12] Ruffin, Roy J.; Gregory, Paul R. (1988). Principles of Economics (3rd ed.). Glenview, Illinois: Scott, Foresman. ISBN 978-0-673-18871-7

[13] McConnell, Campbell R.; Brue, Stanley L. (1990). Economics: Principles, Problems, and Policies (11th ed.). New York: McGraw-Hill. ISBN 978-0-07-044967-1

[14] “13.5 Interpretation of Regression Coefficients: Elasticity and Logarithmic Transformation - Introductory Business Statistics | OpenStax” (英語). openstax.org. 2023年4月20日閲覧。

[15] Chen, Xudong (October 1, 2017). “Elasticity as Relative Slopes: A Graphical Approach to Linking the Concepts of Elasticity and Slope”. The American Economist 62 (2): 258–267. doi:10.1177/0569434516682713.

[1]

[2]

[3]

[4]

[5]

[6]

[7]

[8]

[15]

表話編歴経済学
理論経済学	ミクロ経済学マクロ経済学数理経済学厚生経済学
実証経済学	計量経済学実験経済学経済史
応用経済学	公共経済学環境経済学農業経済学国際経済学都市経済学交通経済学不動産経済学産業組織論法と経済学労働経済学人口経済学教育経済学医療経済学開発経済学金融経済学
その他の分野	行動経済学神経経済学経済物理学計算機経済学（英語版）経済思想史
経済学の学派	主流派経済学異端派経済学古典派経済学マルクス経済学新古典派経済学（ケンブリッジ学派 - ローザンヌ学派 - オーストリア学派）ケインズ経済学（ポストケインズ派）新しい古典派ニュー・ケインジアン経済思想の学派（英語版）
経済学者	アダム・スミスデヴィッド・リカードカール・マルクスレオン・ワルラスアルフレッド・マーシャルフランシス・イシドロ・エッジワースヴィルフレド・パレートヨーゼフ・シュンペータージョン・メイナード・ケインズラグナル・フリッシュポール・サミュエルソンジョン・ヒックスハロルド・ホテリングケネス・アロージェラール・ドブルージョン・フォン・ノイマンジョン・ナッシュフリードリヒ・ハイエクミルトン・フリードマンロバート・ルーカスロバート・ソローゲーリー・ベッカーアマルティア・センハーバート・サイモンダニエル・カーネマン経済学者の一覧日本の経済学者の一覧
カテゴリ索引（英語版）一覧カテゴリ（英語版）概要（英語版）重要書籍（英語版）ポータル

典拠管理データベース
国立図書館	アメリカフランス BnF data イスラエル
その他	Yale LUX

性質に関連する言葉	弱質強磁性(きょうじせい) 弾力性(だんりょくせい) 弾性(だんせい) 役人根性(やくにんこんじょう) >>性質に関連する言葉
弾力性に関連する言葉	弾力性(だんりょくせい) 所得弾力性(しょとくだんりょくせい) 広告弾力性価格弾力性(かかくだんりょくせい) >>同じ種類の言葉 >>概念に関連する言葉


	(C)Shogakukan Inc. 株式会社小学館
	All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License. この記事は、ウィキペディアの弾力性 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
TANAKA Corpus	Tanaka Corpusのコンテンツは、特に明示されている場合を除いて、次のライセンスに従います： Creative Commons Attribution (CC-BY) 2.0 France.
京大-NICT 日英中基本文データ	この対訳データはCreative Commons Attribution 3.0 Unportedでライセンスされています。
	Copyright © 1995-2026 Hamajima Shoten, Publishers. All rights reserved.
	Copyright © Benesse Holdings, Inc. All rights reserved.
	Copyright (c) 1995-2026 Kenkyusha Co., Ltd. All rights reserved.
	日本語ワードネット1.1版 (C) 情報通信研究機構, 2009-2010 License All rights reserved. WordNet 3.0 Copyright 2006 by Princeton University. All rights reserved. License
	Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved. 「斎藤和英大辞典」斎藤秀三郎著、日外アソシエーツ辞書編集部編
	This page uses the JMdict dictionary files. These files are the property of the Electronic Dictionary Research and Development Group, and are used in conformance with the Group's licence.

弾力性とは？わかりやすく解説

だんりょく‐せい【弾力性】

弾力性

弾力性

概要

定義