経済地理学とは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 固有名詞の種類 > 方式・規則 > 主義・方式 > 学問 > 学問 > 経済地理学の意味・解説 

けいざい‐ちりがく【経済地理学】

読み方:けいざいちりがく

経済現象地理的自然環境との関連性や、経済活動、特に生産配置または立地地域経済的特性などについて研究する学問


経済地理学

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/09/13 12:43 UTC 版)

経済地理学(けいざいちりがく、: economic geography)は、経済諸活動の分布や空間的差異、空間的相互作用を対象とする学問分野である[1]経済学地理学の両方に関連し、両方からのアプローチがある[2]農業製造業商業金融業観光業など諸産業の立地や集積の形成、財の流通・分配における空間的流動、消費局面における空間的差異などが、おもな研究課題となるが、これに対するアプローチには多様なものがある。

地理学的視点

従来の経済学の理論は、生産地と消費地を同一と仮定した単一地点での経済現象を扱うが、経済地理学では生産地と消費地の距離を考慮して考察する[3]。生産地と消費地が離れていることにより輸送費が発生することで市場圏が形成され、空間的な差異が発生する[4]

山本 (2018)では、経済地理学における地理学的視点を以下5点に整理している[5]

  1. 経済現象の地域差の要因の解明
  2. 経済現象の分布や拡散の空間パターンの解明
  3. 産業地域の地域間関係の考察
  4. 産業地域の形成における自然環境の影響の解明
  5. 経済地域システムを構成する要素間の関係性の解明

研究動向

経済地理学の起源については、複数の主張がある[6]。イギリスの植民地主義のための商業地理学研究、ドイツの立地論研究、アルフレッド・マーシャルの産業集積論、北アメリカの人間環境学的な地理学研究などが挙げられる[6]

ドイツ

「経済地理学」の名称を設定し、学問として成立させたのは、ヴィルヘルム・ゲッツドイツ語版である[7]。ゲッツは経済地理学の目標を、財の生産および流通における自然の影響の解明とした[7]。1920年代頃までは、経済地誌の研究が主であった[8]

ドイツでは古典的な立地論が発表され、世界各国に広がっていった[1]

英語圏

第二次世界大戦後、経済地理学の研究の中心がドイツから英語圏に移った[8]。経済学では新古典派経済学によりドイツ立地論から地域経済学都市経済学地域科学英語版に発展した[9]。他方、地理学では1950年代後半以降、計量革命による理論化がすすめられたが、1960年代後半以降は理論化への批判から、具体化した研究として行動論的な立地論あるいは企業の地理学の研究がすすめられた[9]。1980年代には政治経済学的アプローチを重視する、マルクス主義経済地理学の研究が盛んになった[8]

1990年代以降は、地理学では研究方法の多様化が進行し[10]文化論的転回英語版および関係論的転回などの影響を受けた[8]。2000年代半ば以降は進化経済学との接近により進化経済地理学が発展した[8]。他方、経済学や経営学では経済地理学への関心が高まった[10]。この背景には新経済地理学や空間経済学クラスター論英語版の影響のほか、デヴィッド・ハーヴェイの影響が挙げられる[10]

日本

日本の経済地理学の源流は、商業系の中等教育・高等教育の科目としての商業地理学のほか、大学の地理学講座から生まれた経済地理学が挙げられる[11]。日本では1930年代頃に始められた[12]。当時は、ドイツ地理学から立地論、ソ連地理学から生産配置論、他にドイツおよびフランスの近代地理学が紹介されたほか、日本独自の理論として地域編成論が形成された[13]

第二次世界大戦後にも、日本では立地論の研究が続けられた[14]。他方、マルクス主義の影響を受けた研究が行われるようになった[14]。日本におけるマルクス主義経済地理学は、大きく経済地誌的アプローチ、地域的不均衡論、独自理論の追究の3つに分けられた[14]。学会については、1954年に経済地理学会が設立された[14]

1970年代以降は、地域構造論の提唱とともに地域構造論をめぐる論争が盛んであった[15]

一方、1990年代以降は近代経済学的経済地理学、マルクス主義経済地理学とも勢力が減衰し、方法論なき実証研究の勢力が拡大している[10]

欧米の経済地理学界とは異なる日本の特徴として、近代経済学的経済地理学およびマルクス主義経済地理学が共存する点[10]、立地論を批判的に導入し発展させてきた点が挙げられる[16]

関係する分野

脚注

  1. ^ a b 松原 2006, p. 3.
  2. ^ 松原 2006, p. iii.
  3. ^ 松原 2006, p. 1.
  4. ^ 松原 2006, p. 2.
  5. ^ 山本 2018, pp. 14–16.
  6. ^ a b 青山ほか 2014, p. 2.
  7. ^ a b 山本 2018, p. 8.
  8. ^ a b c d e 與倉 2023, p. 274.
  9. ^ a b 松原 2013, p. 431.
  10. ^ a b c d e 松原 2013, p. 432.
  11. ^ 山本 2018, p. 7.
  12. ^ 松原 2013, p. 420.
  13. ^ 松原 2022, p. 4.
  14. ^ a b c d 松原 2013, p. 421.
  15. ^ 松原 2013, p. 424.
  16. ^ 與倉 2023, p. 275.

参考文献

関連文献

  • 伊藤達也・小田宏信・加藤幸治 編著『経済地理学への招待』ミネルヴァ書房、2020年。
  • 中澤高志『経済地理学とは何か 批判的立地論入門』旬報社、2021年。
  • 山本健兒『経済地理学入門 地域の経済発展』原書房、2005年。

経済地理学

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/07/24 08:28 UTC 版)

ドリーン・マッシー (地理学者)」の記事における「経済地理学」の解説

マッシーは、CES所属していた当時の、初期の著作によって、「労働空間的分業 (spatial divisions of labour)」理論権力幾何学Power Geometry)の基礎確立し社会的不平等資本主義経済不均等性 (unevenness) によって生み出されるものであり、富め地域貧し地域の間、社会階級の間には、硬直化した分断生じると論じた貧困福祉、富には「空間関わる (Space matters)」のであるその後年月経過の中で、マッシーは、空間空間的関係を現代社会解明中心に置き続けながら、この理論精緻化拡張進めた

※この「経済地理学」の解説は、「ドリーン・マッシー (地理学者)」の解説の一部です。
「経済地理学」を含む「ドリーン・マッシー (地理学者)」の記事については、「ドリーン・マッシー (地理学者)」の概要を参照ください。

ウィキペディア小見出し辞書の「経済地理学」の項目はプログラムで機械的に意味や本文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。 お問い合わせ

「経済地理学」の例文・使い方・用例・文例

Weblio日本語例文用例辞書はプログラムで機械的に例文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。



経済地理学と同じ種類の言葉


固有名詞の分類


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「経済地理学」の関連用語

経済地理学のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



経済地理学のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
デジタル大辞泉デジタル大辞泉
(C)Shogakukan Inc.
株式会社 小学館
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの経済地理学 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
ウィキペディアウィキペディア
Text is available under GNU Free Documentation License (GFDL).
Weblio辞書に掲載されている「ウィキペディア小見出し辞書」の記事は、Wikipediaのドリーン・マッシー (地理学者) (改訂履歴)、ニコライ・バランスキー (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。
Tanaka Corpusのコンテンツは、特に明示されている場合を除いて、次のライセンスに従います:
 Creative Commons Attribution (CC-BY) 2.0 France.
この対訳データはCreative Commons Attribution 3.0 Unportedでライセンスされています。
浜島書店 Catch a Wave
Copyright © 1995-2025 Hamajima Shoten, Publishers. All rights reserved.
株式会社ベネッセコーポレーション株式会社ベネッセコーポレーション
Copyright © Benesse Holdings, Inc. All rights reserved.
研究社研究社
Copyright (c) 1995-2025 Kenkyusha Co., Ltd. All rights reserved.
日本語WordNet日本語WordNet
日本語ワードネット1.1版 (C) 情報通信研究機構, 2009-2010 License All rights reserved.
WordNet 3.0 Copyright 2006 by Princeton University. All rights reserved. License
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
「斎藤和英大辞典」斎藤秀三郎著、日外アソシエーツ辞書編集部編
EDRDGEDRDG
This page uses the JMdict dictionary files. These files are the property of the Electronic Dictionary Research and Development Group, and are used in conformance with the Group's licence.

©2025 GRAS Group, Inc.RSS