交差弾力性

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交差弾力性

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/08/16 01:52 UTC 版)

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交差弾力性（こうさだんりょくせい, 英: Cross elasticity）、または需要の交差弾力性（英: Cross elasticity of demand）とは、ある財の価格が1%変化したときの、他の財の需要量の変化率のこと^[1][2]。交差弾力性が正の場合は2つの財は互いに代替関係にあり、ゼロの場合は独立関係にあり、負の場合は補完関係にあるという。

概要

財Aの価格p_A の変化Δp_A に対し、財Bの需要量q_B がΔq_B だけ変化したとき、交差弾力性${\displaystyle \eta _{BA}}$

需要の交差弾力性の概念が最初に提示されたアルフレッド・マーシャルの本

需要の交差弾力性の概念はアルフレッド・マーシャルに最初に提唱された。セロファンの誤謬（英語版）のケースでは、ジョージ・ストッキング（英語版）は、ある財の価格の変化は競合関係にある財の価格の変化を引き起こすと考え、2つ財の価格の動きについて調べた^[5]。1924年から1940年にかけて、デュポンのセロファンの価格は、競合他社の価格とは独立して変動した。それは、セロファンと競合他社の財は実は競合関係にないことを示唆した^[6]。セロファンの価格は次の3つの要因によって変化することを整理した。

1. 競合製品の価格変化による需要の変化
2. セロファンの供給量の変化
3. 競合製品の費用曲線の傾きと位置

つまり、価格の変動はコストの変化と需要の変化の両方から生じるため、2つの財間の競争関係は、価格変動から単純に推察することはできない。そこで、一方の財の価格の変化がもう一方の財の需要にどのような影響を与えるのかを測る指標として、需要の交差弾力性の概念が提示された。

解釈

財Bの需要の財Aの価格に対する交差弾力性を${\displaystyle \eta _{BA}}$

2つの財が互いに補完関係にあるときの図: 財Yの価格が上昇すると、財Xの需要が上昇する。

2つの財が互いに代替関係にあるときの図: 財Yの価格が上昇すると、財Xの需要が低下する。

2つの財が互いに独立関係にあるときの図: 財Yの価格が上昇しても、財Xの需要は一定である。

弾力性

需要の交差弾力性が正でその絶対値が大きいほど、2つの財の代替性が高くなる^[8]。したがって、それらの財の間の競争は激しい。財が互いに代替関係にあっても、財の製品差別化の程度が大きければ、需要の交差弾力性の絶対値は低くなる^[9]。

需要の交差弾力性が負で、その絶対値が大きいほど、2つの財の補完性は高くなる^[8]。

弾力的なケース

$${\displaystyle |\eta _{BA}|>1}$$

需要の交差弾力性の絶対値が1よりも大きいとき、弾力的（Elastic）であるという。財Aの価格の変化率よりも財Bの需要の変化率が大きい。

非弾力的なケース

$${\displaystyle |\eta _{BA}|<1}$$

需要の交差弾力性の絶対値が1よりも小さいとき、非弾力的（Inelastic）であるという。財Aの価格の変化率よりも財Bの需要の変化率が小さい。

弾力性が1のケース

$${\displaystyle |\eta _{BA}|=1}$$

需要の交差弾力性の絶対値が1であるとき、単位弾力的な需要（Unitary demand）であるという。財Aの価格の変化率と財Bの需要の変化率が等しい。

代替率

財同士が代替関係にある場合、製品Aの需要がどれだけ財Bに切り替わるかを定量化する代替率は、「交差弾力性」と「需要の同じ財の価格に対する弾力性（the own-elasticity）」の比率に「財Bの需要」と「財Aの需要」の比率を掛けたもので測られる^[10][11]。

出典

1. ^ ^{a b} 丸山雅祥『経営の経済学』（新）有斐閣、2011年、28頁。ISBN 978-4-641-16376-8。 
2. ^ “OECD Glossary of Statistical Terms – Cross price elasticity of demand Definition”. stats.oecd.org. 2021年4月17日閲覧。
3. ^ Hemmati, M.; Fatemi Ghomi, S.M.T.; Sajadieh, Mohsen S. (2017-09-04). “Inventory of complementary products with stock dependent demand under vendor managed inventory with consignment policy”. Scientia Iranica: 0. doi:10.24200/sci.2017.4457. ISSN 2345-3605. 
4. ^ Das, R. L.; Jana, R. K. (2019-09-01), “Some Studies on EPQ Model of Substitutable Products Under Imprecise Environment”, Asset Analytics (Singapore: Springer Singapore): pp. 331–360, doi:10.1007/978-981-13-9698-4_18, ISBN 978-981-13-9697-7, http://dx.doi.org/10.1007/978-981-13-9698-4_18 2021年4月17日閲覧。 
5. ^ Lishan, John M. (1959). “The Cellophane Case and the Cross-Elasticity of Demand”. Antitrust Bulletin 4: 593. https://heinonline.org/HOL/Page?handle=hein.journals/antibull4&id=593&div=&collection=. 
6. ^ Waldman, Don (1980). “The du Pont Cellophane Case Revisited: An Analysis of the Indirect Effects of Antitrust Policy on Market Structure and Performance”. Antitrust Bulletin 25 (4): 805. doi:10.1177/0003603X8002500406. https://heinonline.org/HOL/P?h=hein.journals/antibull25&i=839 2021年4月25日閲覧。. 
7. ^ “Lesson Overview – Cross Price Elasticity and Income Elasticity of Demand (article)” (英語). Khan Academy. 2021年4月18日閲覧。
8. ^ ^{a b} Bain, Joe S. (August 1942). “Market Classifications in Modern Price Theory”. The Quarterly Journal of Economics 56 (4): 560–574. doi:10.2307/1883410. ISSN 0033-5533. JSTOR 1883410. http://dx.doi.org/10.2307/1883410. 
9. ^ “G. J. Stigler The Theory of Price. New York, Macmillan, 1952, VII p. 340 P”. Bulletin de l'Institut de recherches économiques et sociales 19 (1): 97. (February 1953). doi:10.1017/S1373971900100782. 
10. ^ Bordley, Robert F. (1985). “Relating Elasticities to Changes in Demand”. Journal of Business & Economic Statistics 3 (2): 156–158. doi:10.2307/1391869. JSTOR 1391869. 
11. ^ Capps, O. and Dharmasena, S., "Enhancing the Teaching of Product Substitutes/Complements: A Pedagogical Note on Diversion Ratios",Applied Economics Teaching Resources, Vol. 1, Issue 1, pp. 32–45, (2019), https://www.aaea.org/UserFiles/file/AETR_2019_001ProofFinal_v1.pdf

参考文献・外部リンク

• 神戸大学経済経営学会編著『ハンドブック経営学[改訂版]』、ミネルヴァ書房、2016/4/11。ISBN 978-4623076734。
• マーケティング用語集 需要の交差弾力性 - J-marketing.net produced by JMR生活総合研究所
• 交差弾力性 とは - コトバンク
• 需要の交差弾力性とは マーケティング用語集 新規開拓営業支援サイト 新規開拓.com

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価格理論	基本 財 配分 希少性 機会費用 凸性（英語版） 弾力性 弾力性 代替の弾力性 需要の所得弾力性（英語版） 需要の価格弾力性 交差弾力性 財 代替財 補完財 独立財 ギッフェン財 ヴェブレン財 関数形 コブ＝ダグラス型関数 CES型関数 準線形効用関数 線形効用関数（英語版） レオンチェフ型関数 エプスタイン–ジン型選好 トランスログ型関数（英語版） ゴーマン極形型（英語版） 定理/補題 シェパードの補題（英語版） マッケンジーの補題 補償需要関数（英語版） 効用 局所非飽和（英語版） 期待効用 危険回避 等弾力的効用関数（英語版） 序数的効用（英語版） 基数的効用（英語版） 市場 完全競争 不完全競争 独占 自然独占 独占的競争 複占 寡占 消費者 家計 選好関係 効用関数 需要関数 スルツキー分解 無差別曲線 限界代替率 異時点間選択（英語版） 予算集合（英語版） 効用最大化 生産者 企業 生産集合（英語版） 生産可能性フロンティア 生産関数 等量曲線 規模に関する収穫（英語版） 費用最小化 費用関数 可変費用 固定費用 埋没費用 限界費用 平均費用（英語版） 供給関数（英語版） 規模の経済 範囲の経済 利潤最大化 均衡 エッジワース・ボックス・ダイアグラム 需要と供給 均衡 一般均衡 部分均衡 パレート効率性 分析 社会的余剰 消費者余剰 生産者余剰 死荷重 厚生経済学の基本定理 ニュメレール（英語版） 等価変分（英語版） 補償変分（英語版） 失敗 市場の失敗 非対称情報 外部性 公共財
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