五条家 (菅原氏)
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| 五条家 | |
|---|---|
 | |
| 本姓 | 菅原氏高辻庶流[1] |
| 家祖 | 五条高長 |
| 種別 |
公家（半家） 華族（子爵） |
| 出身地 | 山城国 |
| 主な根拠地 |
山城国 京都市中京区 |
| 支流、分家 |
東坊城家(半家.子爵) 清岡家(半家,子爵) 桒原家(半家,子爵) 前田家(地下家) |
| 凡例 / Category:日本の氏族 | |
五条家（ごじょうけ）は、菅原氏高辻庶流の公家・華族だった家。公家としての家格は半家、華族としての家格は子爵家。相撲の司家としても知られたが、次第に吉田司家のため司家としては勢力が衰えた[2]。分家に東坊城家、清岡家、桒原家がある。
歴史
高辻参議為長の四男で坊城式部大輔高長（従二位）（1210年 - 1285年）を家祖とする[3]。高長の曽孫に当たる為視の代から五条を称した。五条の家名は遠祖菅原道真の邸宅のあった五条坊門通りに因むと見られる[3]。
公家としての家格は半家[3]、外様[3]。代々文章博士に任じられ[4]、家業は紀伝道および詩文だが[3]、代々朝廷主催の相撲節会においては相撲司としてその運営を取り仕切ったことや、野見宿禰の子孫ということもあり、紀伝道のみならず相撲の司家として鎌倉時代以来君臨してきた。官位は高長の子長経（1242年 - 1315年）以降、大学頭・文章博士・式部大輔を経て中納言・大納言を極官とする。江戸時代の所領の表高は171石[1][注釈 1]。
幕末から明治期の当主為栄は、明治元年（1868年）の鳥羽伏見の戦いで戦功を上げ、明治2年（1869年）には陸軍少将に任じられ[5]、同年6月17日の行政官達で公家と大名家が統合されて華族制度が誕生すると五条家も公家として華族に列した[6][7]。
維新後に定められた家禄は、現米で287石5斗[8][注釈 2]。明治9年（1876年）の金禄公債証書発行条例に基づき、家禄及び賞典禄と引き換えで支給された金禄公債の額は、1万3590円27銭（華族受給者中299位）[10]。
明治前期の頃の為栄の住居は山形県最上郡新庄沼田町。当時の為栄は山形県最上郡長を務めていた[11]。
明治17年（1884年）7月7日の華族令の施行で華族が五爵制になると、同8日に大納言直任の例がない旧堂上家[注釈 3]として為栄が子爵に叙された[14]。為栄は元老院議官や貴族院の子爵議員などを歴任した[5][4]。
その息子で爵位を継承した為功も貴族院の子爵議員に当選して務めた[5][4]。その息子為正の代に五条子爵家の邸宅は京都市中京区七本松丸太町南東阪町にあった[5]。
横綱免許に関する五条家と吉田司家との確執
しかし、相撲の司家としての五条家の名声は、熊本藩主・細川家の家臣である13代吉田司家当主吉田追風が積極的な相撲興行を展開し、江戸相撲において横綱免許を発給するようになってから失墜することとなる。
ようやく文政6年（1823年）、大関・柏戸利助と玉垣額之助への横綱免許交付をきっかけに立て続けに吉田司家に先んじて横綱免許を発給するなどして吉田司家への逆襲を始める[15]。五条家単独で12代横綱・陣幕久五郎に横綱免状を発給して以降、明治期に吉田司家が西南戦争で西郷隆盛軍に加担してその責任を問われたことを契機に五条家単独で大阪相撲や京都相撲の力士に横綱免許を発給したが、横綱免許を濫発したことが却って横綱の権威を損なう結果を招いた。
（ただし、明治10年（1877年）にすでに五条家から横綱免許を得ていた14代・境川浪右エ門は、吉田司家から横綱免状を発給される。）
更に明治末期に大阪相撲の実力力士・21代横綱若嶌權四郎が五条家から横綱免許を受けたことに続き、若嶌權四郎の後継者とされていた23代横綱大木戸森右エ門の横綱免許取得を巡る対立から、五条家頼みの綱である大阪相撲と吉田司家との間に亀裂を招く結果をも招いた。
終に、明治44年（1911年）に大阪相撲の主催団体大阪相撲協会が吉田司家と和解したことにより、江戸時代以来の横綱免許を巡る混乱に終止符が打たれた。このことは、相撲の世界における吉田司家に対する五条家の完全な敗退を意味した。五条家自身は既に京都相撲の力士・大碇紋太郎に横綱免許を発給したことを最後に相撲界との縁から遠ざかっており、以後、相撲界における五条家の消息は不明となった。
系図
脚注
注釈
- ^ 国立歴史民俗博物館の『旧高旧領取調帳データベース』によれば幕末期の五条家領は、山城国葛野郡西京村のうち53石8升6合、山城国葛野郡朱雀村のうち5斗3升6合、山城国葛野郡御所之内村のうち60石4斗2升、山城国乙訓郡鶏冠井村のうち50石、山城国乙訓郡大山崎庄のうち8石であり、合計5村・172石4升2合。
- ^ 明治3年12月10日に定められた堂上華族の家禄の計算方法は、本禄米に分賜米・方料米・救助米・臨時給与を合算して現高を出し、現米と草高の比率である四ッ物成で計算して草高を算出し、その二割五分を家禄とするものである[9]。
- ^ 中納言からそのまま大納言になることを直任といい、中納言を一度辞してから大納言になるより格上の扱いと見なされていた。叙爵内規は歴代当主の中にこの大納言直任の例があるか否かで平堂上家を伯爵家か子爵家かに分けていた[12]。五条家からは為学、為庸、為範、為徳の4人の当主が権大納言に昇っているが、いずれも権中納言を辞した後に権大納言に任じられている[13]。
出典
- ^ a b 太田亮 1934, p. 2329.
- ^ ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典『五条家』 - コトバンク
- ^ a b c d e 橋本政宣 2010, p. 779.
- ^ a b c 霞会館華族家系大成編輯委員会 1996, p. 593.
- ^ a b c d 華族大鑑刊行会 1990, p. 355.
- ^ 浅見雅男 1994, p. 24.
- ^ 小田部雄次 2006, p. 13-14.
- ^ 霞会館華族家系大成編輯委員会 1985, p. 7.
- ^ 刑部芳則 2014, pp. 105–106.
- ^ 石川健次郎 1972, p. 55.
- ^ 石井孝太郎『国立国会図書館デジタルコレクション 明治華族名鑑』深沢堅二、1881年（明治14年）。
- ^ 浅見雅男 1994, p. 118.
- ^ 橋本政宣 2010, p. 291-294.
- ^ 小田部雄次 2006, p. 329.
- ^ NHKグローバルメディアサービス編集 2017, p. 54.
参考文献
- 浅見雅男『華族誕生 名誉と体面の明治』リブロポート、1994年（平成6年）。
- NHKグローバルメディアサービス編集『大相撲ジャーナル』2017年6月号、イースト・プレス、2017年6月、NCID AA12746990。
太田亮「国立国会図書館デジタルコレクション 五條 ゴデウ」『姓氏家系大辞典』 第2、上田萬年、三上参次監修、姓氏家系大辞典刊行会、1934年、2328-2331頁。 NCID BN05000207。OCLC 673726070。全国書誌番号:47004572。- 刑部芳則『京都に残った公家たち: 華族の近代』吉川弘文館〈歴史文化ライブラリー385〉、2014年（平成26年）。ISBN 978-4642057851。
- 小田部雄次『華族 近代日本貴族の虚像と実像』中央公論新社〈中公新書1836〉、2006年（平成18年）。ISBN 978-4121018366。
- 霞会館華族家系大成編輯委員会『昭和新修華族家系大成 別巻 華族制度資料集』霞会館、1985年（昭和60年）。ISBN 978-4642035859。
- 霞会館華族家系大成編輯委員会『平成新修旧華族家系大成 上巻』霞会館、1996年（平成8年）。ISBN 978-4642036702。
- 華族大鑑刊行会『華族大鑑』日本図書センター〈日本人物誌叢書7〉、1990年（平成2年）。ISBN 978-4820540342。
- 野島寿三郎『公卿人名大事典』日外アソシエーツ、1994年（平成6年）。ISBN 978-4816912443。
- 橋本政宣『公家事典』吉川弘文館、2010年（平成22年）。ISBN 978-4642014427。
関連項目
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