板橋 (板橋区) 板橋 (板橋区)の概要

板橋 (板橋区)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/04/28 23:46 UTC 版)

日本 > 東京都 > 板橋区 > 板橋 (板橋区)
板橋
町丁
板橋区役所(2016年12月)
北緯35度44分58秒 東経139度42分55秒 / 北緯35.74933度 東経139.71536度 / 35.74933; 139.71536
日本
都道府県  東京都
特別区 板橋区
地域 板橋地域
人口情報2024年(令和6年)3月31日現在[1]
 人口 24,542 人
 世帯数 16,083 世帯
面積[2]
  1.006854131 km²
人口密度 24374.93 人/km²
郵便番号 173-0004[3]
市外局番 03(東京MA[4]
ナンバープレート 板橋
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地理

板橋区南東端に位置する。北で仲宿および加賀、東で北区滝野川、南で豊島区上池袋および池袋本町、西で大山金井町大山東町および氷川町と隣接する。東辺をもって板橋区 - 北区境、南辺をもって板橋区 - 豊島区境を形成する。町域中央部を国道17号中山道)、東辺を東日本旅客鉄道赤羽線(通称埼京線)、西辺を東京都道317号環状六号線(山手通り)が通じ、板橋四丁目北東部を石神井川が流れている。町域は板橋区役所をはじめ多くの官公署が立地しているほか、民間企業事務所、住宅地として利用されている。

河川

汎称地名

「板橋」は、旧中山道宿場などの歴史的地名・橋梁名・駅名・東京都の自治体名でもあるため、様々な意味合いで用いられる汎称地名である。時代により指し示す地域が異なる。

  • 中山道の整備・宿駅伝馬制度確立(江戸時代初期)以前については板橋郷を参照。
  • 中山道の宿場時代(江戸時代)については板橋宿を参照。
  • 旧中山道の橋梁については板橋 (石神井川)を参照。
  • 鉄道の駅については板橋駅を参照。
  • 東京都の自治体としての板橋については板橋区を参照。
    • 自治体名としての「板橋」として、現代では区内全体を指す地名としても使われる。そのため企業の支店名や店舗名などで、志村、上板橋、赤塚地域に立地する場合でも「板橋」を名乗る事例がみられる。一例として、旧志村前野町に立地する「イオンスタイル板橋前野町店」、志村一丁目に立地する「凸版印刷板橋工場」、舟渡四丁目に立地する「日本金属板橋工場」など。

地価

住宅地の地価は、2024年令和6年)1月1日公示地価によれば、板橋2-14-6の地点で58万1000円/m2となっている[8]

歴史

廃藩置県実施前は武蔵国豊島郡下板橋宿、瀧野川村、および金井窪村の各一部地域。中山道板橋宿のうち、江戸市中に最も近い平尾宿地域であり、川越街道が分岐する「平尾の追分」が置かれていた。

地名の由来

地名の由来は、石神井川にかかる橋「板橋」から。記録によれば、約800年前の鎌倉時代から地名として使われている。

旧町名

  • 1932年の板橋区発足時点で、旧板橋町大字下板橋地域を再編して命名された行政地名の(旧)板橋町一丁目〜十丁目は、現在の板橋一丁目〜四丁目とは異なる地域を指す。それぞれ以下の地域に相当する。

沿革

地主

『日本紳士録』によると、板橋の地主は松村、手島姓の人物がいる[12][13]

史跡


注釈

  1. ^ 斬首場所は「板橋刑場」と言われているが、近藤の処刑以外に当地が刑場として使用されたことを示す資料は遺されていない。鈴ヶ森・小塚原などの幕府公認の常設刑場ではなかった可能性もある。
  2. ^ 東武東上線下板橋駅とは位置が異なり、平尾追分付近に存在した。
  3. ^ 以前の板橋駅の所在地は駅事務室のある板橋一丁目とされていたが、2021年現在は北区滝野川七丁目となっている。

出典

  1. ^ a b 令和6年 町丁目別年齢別人口表” (CSV). 板橋区 (2024年4月2日). 2024年4月29日閲覧。 “(ファイル元のページ)(CC-BY-4.0)
  2. ^ 『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2023年11月17日閲覧。(CC-BY-4.0)
  3. ^ a b 板橋の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ 『角川日本地名大辞典 13 東京都』、角川書店、1991年再版、P795
  6. ^ 『いたばしの地名』pp.189-190、板橋区教育委員会、1995年
  7. ^ 住居表示実施証明書”. 板橋区. 2018年4月3日閲覧。
  8. ^ 国土交通省 不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2024年4月27日閲覧。
  9. ^ 板橋区ホームページ「平成27年度板橋区土木白書 第1章 区道の歴史」(PDFファイル)
  10. ^ 「日本鉄道旅行地図帳 5号 東京」(新潮社・2008年)41頁
  11. ^ 日外アソシエーツ編集部 編『日本災害史事典 1868-2009』日外アソシエーツ、2010年9月27日、86頁。ISBN 9784816922749 
  12. ^ a b 『日本紳士録 第37版』東京マ之部688頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2021年5月4日閲覧。
  13. ^ a b c 『日本紳士録 第38版』東京ツ、テの部530頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2019年4月8日閲覧。
  14. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  15. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  16. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  17. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  18. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  19. ^ a b 令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  20. ^ 板橋区立小中学校 住所別通学区域校一覧” (PDF). 板橋区 (2021年7月30日). 2023年11月17日閲覧。 “(ファイル元のページ)
  21. ^ a b c 経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  22. ^ a b 経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  23. ^ 企業情報 - 会社概要 株式会社タカキュー、2021年6月10日閲覧。
  24. ^ NHK総合テレビブラタモリ』池袋・巣鴨、2011年1月27日放送。
  25. ^ 東光寺板橋区公式サイト。2023年4月3日閲覧。
  26. ^ 『人事興信録 第12版 上』イ112頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2019年2月17日閲覧。
  27. ^ 『人事興信録 第14版 下』マ112頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2019年2月17日閲覧。
  28. ^ a b 『人事興信録 第15版 下』ナ25頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2022年11月4日閲覧。
  29. ^ 郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。


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