STAP論文問題とは? わかりやすく解説

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STAP細胞論文問題

読み方:スタップさいぼうろんぶんもんだい
別名:STAP問題STAP細胞問題、STAP論文問題

理化学研究所発表したSTAP細胞に関する論文取り巻一連の問題2014年1月研究論文科学誌Nature」に掲載され大きな注目集めた後、論文信憑性疑問が残るとする見解多数上り捏造疑惑などに発展連日マスメディア大きく報道された。

2014年1月から5月にかけて、STAP細胞論文問題は、ほぼ決着いとぐち見出されずに経過した2014年6月筆頭著者でありユニットリーダーである小保方晴子主論文撤回論文取り下げ同意した発表されSTAP細胞研究白紙戻されることとなった

2014年4月に、理化学研究外部の有識者招き研究不正再発防止のための改革委員会委員」を発足した6月12日に同委員会作成した研究不正再発防止のための提言書」が公表された・提言書の中では、STAP細胞論文問題の主担当機関であった発生再生科学総合研究センター」(理研CDB)の組織在り方そもそも問題があったとして、早急に理研CDB解体するよう提言している。

関連サイト
研究不正再発防止のための改革委員会委員の決定について - 理化学研究所
「研究不正再発防止のための提言書」の公表について - 理化学研究所

STAP論文問題

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/07/19 02:25 UTC 版)

若山照彦」の記事における「STAP論文問題」の解説

2014年問題になったSTAP論文記述した著者14人のなかの主要メンバーで、キメラマウス用いてSTAP細胞多能性検証したSTAP細胞は、若山理研発生再生科学総合研究センターCDB)でチームリーダー務めていたころ、客員研究員だった小保方晴子研究室マウス提供し作製した。この論文学術誌ネイチャー)の掲載審査不採用になっていたが、CDB笹井芳樹副センター長関与することでそれが可能になったとされる。この論文疑念生じた直後、他の著者同様に論文成果は揺らがないとしていた。 しかし、論文への疑念深まり理研論文取り下げ検討していると報じられるなか、論文撤回に関する記者会見単独実施しSTAP細胞作製の手順書と論文整合性論文掲載されている写真STAP細胞由来でないことが判明し、「研究根幹揺らいでいるのと同じだ」とし共著者らに撤回呼びかけたことを明らかにした。さらに、保存していたSTAP細胞第三者研究機関提供し分析依頼するとした。この分結果に関する会見2014年6月16日行われSTAP細胞若山研究室存在しないマウスから作成されたとした。 このことはネイチャー誌の印刷版掲載され論文の撤回理由記載されていたが,同雑誌電子版では削除されていた。このように論文撤回理由混乱したこと,および,第三者機関何処なのかも公開されていなかったことから、分析自体中立性信憑性などに疑問投げかけられる結果となった。これに関連して理研CDBは、保存されていたSTAP細胞遺伝子分析から、この細胞若山研究室由来であることを否定できなくなった発表し若山同様の訂正文書研究室ホームページ掲載したSTAP細胞真贋問われている最中である2014年7月27日NHKは、若山にあったES細胞盗難されたとする前提作成されドキュメンタリー番組放送した。さらに、ES細胞盗難されたとする告発理研元職員により兵庫県警行われた。これらは小保方管理するフリーザから若山研究室管理していたES細胞見つかったことに主な根拠がある。 しかし、ドキュメンタリー放送当初から取材公平性疑問寄せられ放送倫理・番組向上機構(BPO)の放送人権委員会が、同番組について名誉毀損人権侵害認められる」、「放送倫理上の問題があった」とし、NHK対し再発防止努めるよう勧告したまた、盗難告発についても小保方への事情聴取はあったものの、起訴はされなかった。神戸地検はこの不起訴に際して事件の発生自体疑わしい事案だった」とした。この司法判断は、当事者の間で報道巻き込んで行われた捏造疑惑追及以前に、そもそもこれだけ不備が多い論文自体世界的権威と言われる多く共著者がいたにも係らず一流と言われる学術誌出版されたこと自体への疑問反映されている。 理研はSTAP論文問題に関する報告書2014年12月26日公開し翌年2015年1月6日にこれを確定した。この報告書では、論文掲載された図について小保方によるデータ捏造があったとし、責任が特に大き共著者として若山とともに笹井指摘されていた。続く、2015年2月10日理研野依良治所長)は関係者の処分発表し若山は「出勤停止相当」とされ理研客員研究員から外れた。 なお、STAP論文問題が混迷を深める最中であった2014年8月1日に、若山山梨大に新設された「発生工学研究センター」の初代センター長着任していたが、理研での処遇発表され2015年2月10日にこのセンター長辞したい旨を申し出た。しかし、山梨大(前田秀一郎学長)は「余人をもってかえがたい。」などとして、3ヶ月間のセンター長職務停止とどめた。この去就他の共著者と比較する対照的であったまた、理研規定に基づく懲戒処分CDB竹市雅俊センター長譴責のみで、筆頭著者含め捏造責任に対して実質的な処分はなかったとの指摘もある。 STAP論文主要な著者として不正疑惑報道介し積極的に情報発信したともいえるが、取材者が関係者との間にとる立場により見解異なる。また、共著者間の微妙な責任追及報道を介して行なったことについて是非がある科学上の新発見対す報道機関姿勢に関する疑問など、STAP論文問題には幾つも課題含まれている。

※この「STAP論文問題」の解説は、「若山照彦」の解説の一部です。
「STAP論文問題」を含む「若山照彦」の記事については、「若山照彦」の概要を参照ください。

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