Jスルーカードとは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > デジタル大辞泉 > Jスルーカードの意味・解説 

ジェー‐スルーカード【Jスルーカード】

読み方:じぇーするーかーど

《(和)J Through CardJR西日本近鉄などが発売した磁気式自動改札プリペイドカード近畿圏JR駅と近鉄主要駅一部路線バスで使用できた。現在はICカード式のイコカピタパ移行。→イオカード


Jスルーカード

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/09/21 17:32 UTC 版)

Jスルーカード(ジェイスルーカード)は、西日本旅客鉄道(JR西日本)及び近畿日本鉄道(近鉄)で発売されていたストアードフェアシステムカード。2008年に発売を終了し、2009年で自動改札機、自動精算機では使用できなくなった。

概要

1999年2月26日の発売開始当初[1]はJR西日本のJスルー導入エリアだけで使用できたが、2001年10月14日からは近畿日本鉄道(近鉄)の一部路線(大阪線青山町駅以西のうち田原本線吉野線けいはんな線を除く路線)での使用開始を皮切りに2001年12月15日より伊丹市営バス2002年には明石市営バス近鉄バスの一部路線などでも使えるようになった。ただし、伊丹市営バスではICカード乗車券「itappy」の導入準備による運賃箱機種更新に伴い2007年10月31日をもって使用を終了した。

発売額はJR西日本での発売開始当初は3,000円、5,000円の2種類のみであった。1,000円券については、発売開始記念の特別デザインカード(2種)を除き発売されていなかったが、1999年8月11日より常時発売されるようになった。小児用のカードは発行されていなかった。

近鉄が加入する頃から発行されていたJスルーカードには裏面に「J」というマークが印字されている。それ以前のJスルーカードの一部にはこの「J」が印字されていないカードがあり、このカードでは近鉄線を利用できないという仕様があった。

Jスルー

JR西日本の自動改札機は、これまで日本国有鉄道(国鉄)時代から引き続き京都駅烏丸東口と片町線(学研都市線)片町駅 - 松井山手駅間(京橋駅は西口のみ)で導入されていた[2]が、1997年3月8日からJスルーとして新しい自動改札システムが導入され、同日開業したJR東西線全駅、片町線(学研都市線)京橋駅 - 松井山手駅間と大正駅に導入した[3]。これに引き続き、1998年度はJR京都線・JR神戸線および大阪環状線などの82駅に、1999年度は琵琶湖線および阪和線を中心に138駅に導入する計画で設置が進められた。

導入が遅かっただけあり、Jスルーの自動改札機は当初から乗車券類の2枚投入(出場のみ)に対応している[1]。当時の関西圏で2枚投入対応機の一斉導入は前例がないため、導入当初は改札機に2枚投入できるキャッチコピーとして「1、2、スルー」でアピールしていた。ただし、初期に導入されたものは乗車券の2枚処理に時間が掛かり、その分客を待たせてしまう事になるため、他社の従来機に比べると全長がやや長めに設計されているという特徴がある。

なお、2008年3月15日に開業した島本駅須磨海浜公園駅はりま勝原駅おおさか東線各駅、および同年10月18日に開業した桂川駅には岡山・広島地区と同型の機種にJスルーカードを処理する機能を追加した3枚処理が可能な全長が短い自動改札機が設置されている。

発売終了

2008年9月15日最終列車をもってJスルーカードの発売を終了したが、期日前であっても在庫がなくなった駅から順次発売を終了している。そして2009年3月1日最終列車をもって自動改札機自動精算機での対応を終了した。なお、近鉄バスや明石市営バスでの利用も同日に終了した。上記の理由が、ICOCAPiTaPaの普及に伴う利用減少および使用済みカードの発生を止める事による環境配慮のためとしている。現在でも、自動券売機乗車券に引き換えることができ無手数料で払い戻しができる[4][5](近鉄では、2023年1月31日をもって自動券売機での乗車券への引き換えを終了。2033年1月31日をもって払い戻し対応を終了予定)。

導入事業者一覧

  • 導入日はその事業者の路線でJスルーカードが利用可能になった最初の日である。
  • 漢字略号は乗車駅の社・局名としてカード裏面に印字される文字である。
  • 英字略号は降車駅の社・局名としてカード裏面に印字される文字である。

鉄道事業者

事業者名 漢字略号 英字略号 導入日 利用終了日
西日本旅客鉄道(JR西日本) JR西 JN 1999年2月26日 2009年3月1日
近畿日本鉄道 近鉄 KT 2001年10月14日 2009年3月1日
  • ※ 西日本旅客鉄道(JR西日本)
簡易改札機設置駅は2002年3月23日に使用開始(Jスルー専用処理機で対応)。

バス事業者

事業者名 印字 導入日 利用終了日
伊丹市交通局(伊丹市営バス) 伊市バス 2001年12月15日 2007年10月31日
近鉄バス 近鉄バス 2002年3月21日 2009年3月1日
明石市交通部(明石市営バス) 明市バス 2002年4月16日 2009年3月1日

Jスルーカードが利用できた鉄道・バス路線

西日本旅客鉄道

近畿日本鉄道

おおむね青山町駅以西でのみ使用できた。具体的な利用可能エリアは以下の通り。

なお、エリア外の一部の駅でもJスルーカードを使用して自動券売機で乗車券の購入が可能であった。 スルッとKANSAIエリアのうち、けいはんな線はJスルーカードのエリア外であった。一方、道明寺線はスルッとKANSAIのエリア外であった。

近鉄バス

明石市交通部

伊丹市交通局

歴史

  • 1997年平成9年)3月8日:JR東西線・片町線(学研都市線)など一部の駅で「Jスルー」の自動改札システムの使用を開始[1]。Jスルーのエリアは順次拡大。
  • 1999年(平成11年)2月26日:ストアードフェアシステムを導入し、Jスルーカードの使用を開始[1]。カードは3000円券・5000円券が発売された[1]
  • 2001年(平成13年)10月14日:近鉄と伊丹市営バスでJスルーカードを導入。
  • 2002年(平成14年):明石市営バス近鉄バスでJスルーカードを導入。
  • 2007年10月31日:伊丹市営バスでJスルーカードの利用を終了。
  • 2008年9月15日:JR西日本と近鉄でJスルーカードの発売を終了。
  • 2009年3月1日:近鉄バス・明石市営バスでのJスルーカードの利用を終了。JR西日本・近鉄では、自動改札機・自動精算機での利用を終了。
  • 2023年1月31日:近鉄での自動券売機での利用を終了。

脚注

  1. ^ a b c d e 鉄道ジャーナル』第33巻第5号、鉄道ジャーナル社、1999年4月、94頁。 
  2. ^ 自動改札システムの導入について (Internet Archive) - 西日本旅客鉄道プレスリリース 1996年11月18日
  3. ^ ご利用ガイド JR東西線・学研都市線・大正駅から3月8日スタートです。 (Internet Archive) - 西日本旅客鉄道
  4. ^ Jスルーカードの発売終了について - 西日本旅客鉄道プレスリリース 2008年7月16日
  5. ^ Jスルーカードの発売終了について (PDF) - 近畿日本鉄道プレスリリース 2008年7月16日
  6. ^ 同駅は管理権が京都市交通局にあるため。
  7. ^ Jスルーカード1,000円券が8月11日から新登場 (Internet Archive) - 西日本旅客鉄道プレスリリリース 1999年7月21日

関連項目

外部リンク


「J スルーカード」の例文・使い方・用例・文例

Weblio日本語例文用例辞書はプログラムで機械的に例文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「Jスルーカード」の関連用語

Jスルーカードのお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



Jスルーカードのページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
デジタル大辞泉デジタル大辞泉
(C)Shogakukan Inc.
株式会社 小学館
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアのJスルーカード (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
Tanaka Corpusのコンテンツは、特に明示されている場合を除いて、次のライセンスに従います:
 Creative Commons Attribution (CC-BY) 2.0 France.
この対訳データはCreative Commons Attribution 3.0 Unportedでライセンスされています。
浜島書店 Catch a Wave
Copyright © 1995-2025 Hamajima Shoten, Publishers. All rights reserved.
株式会社ベネッセコーポレーション株式会社ベネッセコーポレーション
Copyright © Benesse Holdings, Inc. All rights reserved.
研究社研究社
Copyright (c) 1995-2025 Kenkyusha Co., Ltd. All rights reserved.
日本語WordNet日本語WordNet
日本語ワードネット1.1版 (C) 情報通信研究機構, 2009-2010 License All rights reserved.
WordNet 3.0 Copyright 2006 by Princeton University. All rights reserved. License
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
「斎藤和英大辞典」斎藤秀三郎著、日外アソシエーツ辞書編集部編
EDRDGEDRDG
This page uses the JMdict dictionary files. These files are the property of the Electronic Dictionary Research and Development Group, and are used in conformance with the Group's licence.

©2025 GRAS Group, Inc.RSS