日テレ7とは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > 百科事典 > 日テレ7の意味・解説 

日テレ7

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/01/10 17:40 UTC 版)

株式会社日テレ7
NitteleSeven Co.,Ltd.
種類 株式会社
市場情報 非上場
本社所在地 日本
105-7407
東京都港区東新橋一丁目6-1 日テレタワー25階
設立 2007年12月3日
業種 小売業
法人番号 5010401073143
事業内容 ショッピングポータル事業、商品開発事業、広告マーケティング事業
代表者 代表取締役社長 菊池剛太
資本金 4億8000万円
発行済株式総数 9,600株
主要株主 日本テレビ放送網 51%
セブン&アイ・ネットメディア 20%
電通 14%
セブン&アイ・ホールディングス 5%
セブン-イレブン・ジャパン 5%
イトーヨーカ堂 5%
外部リンク https://www.ntv7.jp/
テンプレートを表示

株式会社日テレ7(にっテレセブン、: NitteleSeven Co.,Ltd.)は、かつて存在した電子商店街ポータルサイトの運営による通信販売を主たる事業とする株式会社である。

概説

日本テレビ放送網セブン&アイ・ホールディングス電通セブン-イレブン・ジャパンイトーヨーカ堂、セブンアンドワイ(セブンネットショッピング→現セブン&アイ・ネットメディア)の共同出資で、2007年12月3日に設立。資本金は4億8,000万円。筆頭株主は、株式の51%を保有する日本テレビであった。

2008年4月7日に営業を開始し、「テレビ番組インターネット小売が融合した全く新しい次世代型のビジネスモデル」を目指すとしていた。

なお、URLにntv7と出ているが、マレーシアのテレビ局のNTV7とは関係ない。

沿革

社長

提供番組

過去に提供していた番組

注釈

  1. ^ お知らせ一覧”. 日テレ7ショップ. 2025年1月10日閲覧。
  2. ^ 解散公告”. 日テレ7. 2025年1月10日閲覧。
  3. ^ 日本テレビ子会社の日テレ7、24年11月30日付で解散”. RTB SQUARE. 2025年1月10日閲覧。

外部リンク




英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「日テレ7」の関連用語

日テレ7のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



日テレ7のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの日テレ7 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2025 GRAS Group, Inc.RSS