小惑星ユリシーズ

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小惑星ユリシーズ

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/08/05 14:37 UTC 版)

「大陸戦争 (ACE COMBAT)」の記事における「小惑星ユリシーズ」の解説

ユージア大陸の西部に位置する軍事大国のエルジア共和国は、歴史的経緯や地政学的、経済的な問題等から、大陸東部の国々と「武装平和」と呼ばれる長年の緊張関係を続けていた。特に東部諸国の一角である中央ユージア連合（FCU）とは対立を深めており、FCUの海外駐留軍とエルジア軍の間で睨み合いが繰り広げられていた。 1994年10月、シールズブリッジ大学のジョナサン・パイエク博士の観測によって、岩石の塊で出来た直径約1マイル（約1.6km）の小惑星が発見された。この小惑星は当初「1994XF04」と呼ばれていたが、後に「ユリシーズ（Ulysses）」と名付けられた。同年12月、国際天文学連合（IAU）によって、小惑星が数年内に地球に接近し、地球に衝突して深刻な被害を引き起こす可能性があるとする情報が発表された。IAUは小惑星の軌道を詳しく追跡調査する必要があるとFCU政府に指摘し、IAU主導で近隣各国の天文学、天文物理学、地質学の学者により編成される特別チームを発足した。コモナ大学のコンピューターによる予測軌道計算では、ユリシーズはユージア東部時間1999年7月3日午後3時30分にロシュ限界を突破し、ユージア大陸を中心として赤道から北半球の広範囲に分散した破片が降り注ぐとの予測が出た。さらにその衝突規模は核爆弾200万個分に相当し、予測上の誤差を差し引いても間違いなく核の冬が到来することが判明した。 FCU政府はこの件を国家保全の最重要事項と判断し、政治的、文化的配慮により軌道確定の公表を抑制していた。FCU政府は航空宇宙学会と連携し有効な衝突回避策を模索し、連携対策には同盟国を含めた国際協調が不可欠と判断した。1996年4月20日、FCU大統領により確定情報が全世界に発表された。大統領は主要都市への地下シェルターの増設や、隕石迎撃を視野に入れる旨を表明した。同日午後、中央ユージア条約機構（UTO）の本部で緊急外相理事会が持たれた。FCUのステートソン国務長官は同盟国に対し、隕石迎撃に関する本土ミサイル防衛（NMD）の採用について説明し同盟国の理解を求めた。NMD機構の採用については、一部の同盟国から軍拡につながるとして慎重論も出たが、最終的には構想受け入れへ柔軟な姿勢を示した。ステートソン国務長官はさらに、最悪の事態を考慮したうえでの本土最終防衛案を追加提言した。この時点では「各国の理解や協力なしには実現不可能な防衛案」として、記者団に対しては具体的な手段を明示しなかったが、後にこの提言はストーンヘンジ建造へ結実する。 同日、FCU大統領の発表を受けて、国防総省のリチャード・ペイン司令官はFCU指揮下にある海外駐留軍の全部隊に対し一時帰還命令を発令した。極東方面に展開している第6艦隊が母港のワオスンに向けて移動を開始し、同日19時には旗艦空母フォートグレイスと、イージス巡洋艦ティータイムを先頭にペイトン運河を北上した。ユージラス自治州と接するアンバー共和国南部ではFCU軍とエルジア軍の睨み合いが続いていたが、FCU軍の離脱によってIUN国際部隊は後退を余儀なくされた。第6空挺師団のマイヤー中佐によると、緩衝地帯に派遣された第120航空部隊は、21日のシュナイダー進駐のため準備していたが、寸前になって命令の変更を受け現地で一時解散し、120kmほど東のガンター前線基地まで後退し再編成を行うとした。中隊単位での後方移動は始まっているものの、IUN部隊への引き渡し作業は難航しており、 全部隊の撤収には22日午後におよぶ見込みとなった。また隊員への通知がなされた20日午前より天候は荒れており、C-17輸送機は通常の積載量から下方制限し、一部の備品を撤去処理するようIUN部隊に委託した。 FCU政府は誤報やデマ、噂による社会不安によって大規模な暴動やテロに発展する可能性を懸念しており、通信省は情報の混乱を避けるため、情報発信をする全ての媒体に対し、国家緊急法の適用を発令した。情報発信の一元化や段階的な情報開示を目的としており、隕石対応策はテレビやラジオ、新聞、雑誌等で公表することを予定しており、政府は国民に対し冷静な対応を求めた。