地形図
(大縮尺地形図 から転送)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/09/26 00:35 UTC 版)
地形図（ちけいず、英: topographical map、topographic map）とは、測量を元に地図記号などで地形を精細に表した中縮尺・大縮尺の地図である[1]。最近では衛星画像との組み合わせで作られることもある。
注釈
- ^ 竹島の図は2007年12月1日刊行の25000分1地形図「西村」および20万分1地勢図「西郷」の挿入図として整備された[32]。
- ^ 現在「南硫黄島」図幅に挿入されている。
- ^ 『国土地理院時報』第98号、2002年に詳しい。
§ 平成14年2万5千分1地形図の図式、§ 新地形図情報システム(NTIS)について、§ ベクトルデータの世界測地系変換、§ 世界測地系に対応した新図郭の作成、§ フルベクトル化の概要、§ フルベクトル化の意義、§ ベクトル化に向けた地形図の全面修正、§ ラスタベクタ変換。 - ^ 「§ 目的や用途、内容、適切な活用の仕方などを多面的・多角的に考察し、表現する」48頁[66]。「§ ア(イ)『様々な自然災害に対応したハザードマップや新旧地形図をはじめとする各種の地理情報について、その情報を収集し、読み取りまとめる地理的技能を身に付けること』」62頁[66]。
、「§§ (2) 地理的技能について(内容の取扱いの(1)のイ) 」、117-119頁。地理的技能については、地理情報(地域に関する情報のことであり、地理的な事象が読み取れたり、地域的特色に結び付く事象を見いだしたりすることができる資料のことをいう)を「収集する技能」、「読み取る技能」、「まとめる技能」の三つの技能に分ける」
出典
- ^ 『第2版 世界大百科事典』内 言及, 『日本大百科全書(ニッポニカ)』『ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典』『百科事典マイペディア』『精選版 日本国語大辞典』『デジタル大辞泉』『世界大百科事典』. “地形図とは”. コトバンク. 2021年8月14日閲覧。
- ^ 横山卓雄 (1978). 地図のみかた. 保育社. p. 100
- ^ 今尾 恵介「独・英・仏・伊の官製地形図の凡例を眺める (特集 地図記号からみる世界)」『地図情報』第2号、地図情報センタ-、2006-08 26、24-27頁、ISSN 0286-3111、NAID 40007459320。
- ^ 保谷睦子「世界各国の地形図整備状況と西欧6カ国における地形図の縮尺体系」『地図』第21巻第2号、日本地図学会、1983年、31-38頁、doi:10.11212/jjca1963.21.2_31、ISSN 0009-4897、NAID 130003813068。
- ^ 湯田 ミノリ「フィンランドの地理教育とGIS」『日本地理学会発表要旨集』2007s_0、公益社団法人 日本地理学会、2007年、2頁、doi:10.14866/ajg.2007s.0.2.0、NAID 130007014149。
- ^ グエン カオ・フアン、野間 晴雄、グエン ドック・カー、チャン アイン・トゥアン「ベトナム地理学の発達―過去・現在・未来―」『人文地理』第58巻第6号、一般社団法人 人文地理学会、2006年、588-605頁、doi:10.4200/jjhg.58.6_588、ISSN 0018-7216、NAID 130006302395。
- ^ 佐藤 剛「南極地形図の世界測地系変換について (地図及び数値地図作成手法等に関連する報告)」『測図部技術報告』第17号、国土交通省国土地理院測図部、2007年12月、7-14頁、NAID 40015870307。
- ^ a b c 菅浩伸、長尾正之、片桐千亜紀、吉崎伸、中西裕見子、小野林太郎「マルチビーム測深と多視点ステレオ写真測量（SfM）を組み合わせた海底の精密三次元モデル構築：水中戦争遺跡とサンゴ礁地形を例として」『日本地理学会発表要旨集』2017s_0、公益社団法人 日本地理学会、2017年、100130頁、doi:10.14866/ajg.2017s.0_100130、NAID 130005635682。
- ^ 土屋 利雄「反響音で地形図ゲット! 音波を使って画像伝送も 最新テクノロジーの研究 水中は音の世界! 海洋探査機しんかい6500のサウンド技術 (特集 最新聞くぅ~♪ サウンド技術 リアルタイム信号処理で自由自在) -- (研究! サウンド技術)」『インターフェース = Interface』第40巻第3号、CQ出版社、2014年3月、89-95頁、ISSN 0387-9569、NAID 40019948865。
- ^ 和田雅昭、畑中勝守、雫石雅美「水産業における情報技術の活用について-II : 測深データの解析と海底地形図の作成」『日本航海学会論文集』第115巻第0号、公益社団法人 日本航海学会、2006年、83-89頁、doi:10.9749/jin.115.83、ISSN 0388-7405、NAID 110004810172。
- ^ 『測量』第29巻第6号、日本測量協会、1979年6月、29-31頁。NAID 40002242042、ISSN 0285-7790。
- ^ 『地図の友』第44巻第5号、地図協会、2002年5月、2-5頁。NAID 40006120104、ISSN 0009-4900。
- ^ 森貴之、竹本孝（共著）『先端測量技術』第92号、日本測量調査技術協会、2006年9月、36-44頁。NAID 40007472812。
- ^ 斉藤祥「伊勢湾の沿岸海域地形図および沿岸海域土地条件図 (〔測量〕中部地区特集)」[11]。丹羽俊二「八代海西南、長島東部の海底地形--沿岸海域地形図・土地条件図『長島東部』の刊行」[12]。石井邦宙ほか「沿岸海域地形図・沿岸海域土地条件図数値データ整備に関する検討作業 (先端測量技術「平成17年度受託研究成果」技術報告特集)」[13]。
- ^ 『応用地質』第36巻第1号、一般社団法人日本応用地質学会、1995年04月、88-91頁。doi:10.5110/jjseg.36.88、NAID 110003334768、ISSN 0286-7737。
- ^ 『国立歴史民俗博物館研究報告』第81号、国立歴史民俗博物館、1999年3月、101-113頁。NAID 120005748152、doi:10.15024/00000899、ISSN 0286-7400。
- ^ 小山拓志、宇根寛（共著）『地理学評論 Series A』第87巻第2号、公益社団法人 日本地理学会、2014年、128-142頁。NAID 130007678517、doi:10.4157/grj.87.128、ISSN 1883-4388。
- ^ 藤田元夫「阪神大震災地域における埋立地の推移と大正初頭の水田・市街地の分布」[15]、久保純子「Environmental Changes in the Tokyo Lowland during the Historical Times (Last ca. 2,000 Years) (歴博国際シンポジウム 過去1万年間の陸域環境の変遷と自然災害史) -- (歴史時代の環境変遷)」[16]。青山雅史ほか「2011年東北地方太平洋沖地震による利根川下流低地の液状化被害発生地点の地形条件と土地履歴」[17]。
- ^ 栗谷 将晴ほか「地震防災のための仙台地区の造成宅地地盤図作成」佐藤真吾、小倉薫、向山雅史（共著）『地盤工学研究発表会 発表講演集』JGS39_0、公益社団法人 地盤工学会、2004年、1893-1894頁。NAID 130004622205、doi:10.11512/jiban.JGS39.0.1893.0。
- ^ 横山秀司、中村直史「景観生態学的にみた御笠川流域における景観変遷」『日本地理学会発表要旨集』公益社団法人 日本地理学会、2007年、98（2007f_0）頁。doi:10.14866/ajg.2007f.0.98.0。 NAID 130007013985。
- ^ 岡谷隆基、研川 英征「地理院地図の進化」、68頁。NAID 130008006693、doi:10.14866/ajg.2021s.0_68 。
- ^ 村山良之ほか「地形とハザードマップに関するオンライン教員研修」桜井愛子、佐藤健、北浦早苗、小田隆史、熊谷誠（共著）、102頁。NAID 130008006553、doi:10.14866/ajg.2021s.0_102 。
- ^ 村山良之ほか「防災のための地形ミニマム・エッセンシャルズを求めて 1、2」小田隆史、佐藤健、桜井愛子、北浦早苗、加賀谷碧（共著）、126頁、184頁。前半はNAID 130007710936、doi:10.14866/ajg.2021s.0_126。後半はNAID 130007822127、doi:10.14866/ajg.2021s.0_184 。
- ^ 瀧本家康、川村教一「地理院地図を用いた水害の探究実習の実践」、154頁。NAID 130008006592、doi:10.14866/ajg.2021s.0_154 。
- ^ 髙田協平ほか「沖縄島与座岳周辺における地形・地質別にみた残丘の形態的特徴」羽田麻美、渡邊康志（共著）、178頁。NAID 130008006615、doi:10.14866/ajg.2021s.0_178 。
- ^ 『日本地理学会発表要旨集』2021s_0、公益社団法人 日本地理学会、2021年[21][22][23][24][25]。
- ^ 矢野 桂司、中谷 友樹、磯田 弦、高瀬 裕、河角 龍典、松岡 恵悟、瀬戸 寿一、河原 大 ほか「バーチャル京都 : 時空間を取り入れた4次元GIS」『地學雜誌』第117巻第2号、公益社団法人 東京地学協会、2008年4月25日、464-478頁、doi:10.5026/jgeography.117.464、ISSN 0022-135X、NAID 10025679044。
- ^ 小林茂、渡辺理絵「日本の旧植民地における土地調査事業と地形図作製」『日本地理学会発表要旨集』2005f_0、公益社団法人 日本地理学会、2005年、58-58頁、doi:10.14866/ajg.2005f.0.58.0、NAID 130007014914。
- ^ 篭瀬良明『北方四島・千島・樺太 : 地図で語る戦前・戦中・戦後』古今書院、1995年。NCID BN12468606。
- ^ 竹内正浩『地図もウソをつく』文藝春秋、2008年、ISBN 978-4-16-660651-1。
- ^ a b “国土地理院刊行地図一覧図(一般図) - 表面”. www.jmc.or.jp. 2021年8月14日閲覧。
- ^ “総務課 > Ｗｅｂ竹島問題研究所 > 県内外の動き、報道情報 > 国土地理院発行地図”. 島根県庁. 2008年8月24日時点のオリジナルよりアーカイブ。2021年8月14日閲覧。
- ^ 稲葉和雄「2万5千分1地形図整備，刊行の経緯」『地図』第53巻第2号、2015年、51-57頁、doi:10.11212/jjca.53.2_51。 p.51参照。
- ^ “国土地理院刊行地図一覧図(一般図) - 表面”. www.jmc.or.jp. 2021年8月14日閲覧。
- ^ 根本正美、下山泰志、関崎賢一、石山信郎、小室勝也1、木村幹夫、中野正広、塚崎靖久 ほか「国土全域における2万5千分1地形図の整備・刊行とその経緯 | 1:25,000 topographic map publication in the whole area of national land and its history」（pdf）『国土地理院時報』第126号、2014年、97-113頁、2021年8月13日閲覧。1＝現企画部。
- ^ 根本正美、関崎賢一、大桃浩一、木村幹夫、塚崎靖久「多色刷の2万5千分1地形図の刊行」『国土地理院時報』第12号、2014年、83-98頁。
- ^ 佐藤栄二、瀧田好、石井宏、高橋英尚「ディジタル（ラスタ型）方式による2万5千分1地形図修正システム」『国土地理院時報』第82号、1995年。
- ^ 石関隆幸、田村栄一、測図部 Topographic Department「小特集II 電子国土基本図(地図情報)の概要」（pdf）『国土地理院時報』第118号、2009年、51-、2021年8月13日閲覧。
- ^ 橋爪昭次「昭和61年2万5千分1地形図図式」『国土地理院時報』第65号、3-9頁、1987年。
- ^ 松村正一、筋野晃司「第6次基本測量長期計画及び国土地理院研究開発五箇年計画について」『国土地理院時報』第105号、2004年。
- ^ 『測図部研究報告』第18号、2009年。
- ^ 『国土地理院時報』第119号、2009年、101-109頁。
- ^ 南秀和、佐藤壮紀、大野裕幸、石井宏、中島最郎「ALOS/PRISM画像による現地調査及び空中写真撮影が困難な地域における電子国土基本図（地図情報）整備手法の検討」[41]、「基本測量に関する長期計画及び国土地理院研究開発基本計画について」[42]。
- ^ 『地図-表現の科学』第51巻第3号、日本地図学会、2013年、40-41頁。
- ^ 『国土地理院時報』第123号、2013年、171-178頁。
- ^ 森田喬「国土地理院の新しい2万5千分1地形図整備・刊行に寄せて」[44]、大野裕幸、鈴木禎子「電子地形図25000の刊行について」[45]。
- ^ 長谷川裕之、石山信郎「数値地図（国土基本情報）の刊行について」『国土地理院時報』第123号、2013年、165-170頁。
- ^ “総描 | ESRIジャパン”. ESRIジャパン株式会社. 2021年8月14日閲覧。
- ^ 『1万分1地形図図式（平成3年国土地理院通達1号による一部改正）』、日本測量協会、1992年。
- ^ 地図編集100年の歩み（国土地理院技術資料D1-No.259）財団法人日本地図センター刊
- ^ 吉田 健洋「大縮尺図と地形図のちがい--実物の世界に近い地図表現法 吉田健洋先生に聞く (特集 大縮尺図の活用法)」『地理』第50巻第11号、古今書院、2005年11月、29-39頁、ISSN 0577-9308、NAID 40006994610。
- ^ 国土基本図・写真図・湖沼図等の購入申込のご案内（平成3年）
- ^ 『火山基本図作成作業報告書』 建設省国土地理院。OCLC 703917272。
- ^ 中村真人、栗山稔、小出正則「火山基本図について」『地図』18（Supplement）、日本地図学会、1980年、5a-6、doi:10.11212/jjca1963.18.Supplement_5a、ISSN 0009-4897。
- ^ 小谷昌「湖沼図の設計に関する二・三の問題」『地図』第6巻第3号、日本地図学会、1968年、7-13_2、doi:10.11212/jjca1963.6.3_7、ISSN 0009-4897、NAID 130003999311。
- ^ 鈴木美和子「国土地理院の湖沼図 (日本の湖沼〈特集〉)」『地理』第27巻第5号、古今書院、1982年5月、78-82頁、ISSN 0577-9308、NAID 40002443402。
- ^ 岡庭直久「主題図（土地条件図・湖沼図）の数値化について」『地理調査部技術ノート』第15号、国土地理院地理調査部、1998年1月、40-51頁、NAID 40005386747。
- ^ 小谷昌[55]、鈴木美和子[56]、岡庭直久[57]。
- ^ 根本正美、吉武勝宏、岡本勝浩「火山基本図及び湖沼図のインクジェット出力による刊行」『国土地理院時報』第132号、国土交通省国土地理院、2019年、119-128頁、ISSN 0430-9081、NAID 40022198638。掲載誌別題『Journal of the Geospatial Information Authority of Japan』
- ^ 清水靖夫「地図一覧図について:地図資料としての」『地図』第8巻第2号、日本地図学会、1970年、17-24ページ。ISSN 0009-4897、doi:10.11212/jjca1963.8.2_17、NAID 130003999326。
- ^ 網島聖 (2020). “地理学史資料としての地形図 : 京都大学総合博物館地理作業室収蔵・梅原末治寄贈地形図の検討”. 空間・社会・地理思想 (大阪府立大学大学院人間社会システム科学研究科) (23): 13-35. doi:10.24544/ocu.20200518-005. ISSN 1342-3282. NAID 120006844666.掲載誌の別題『Space, society and geographical thought』
- ^ 大槻涼、村上優香、小林護「駒澤大学マップアーカイブズの現状と新規受け入れ資料の概要について」『日本地理学会発表要旨集』2019a_0、公益社団法人 日本地理学会、2019年、125頁、doi:10.14866/ajg.2019a.0_125、NAID 130007710932。
- ^ 植木 岳雪、大野 希一、関谷 融「全学教育科目「自然地理学」におけるアクティブ・ラーニングの実践報告」『研究紀要』第1号、長崎県立大学、2016年12月28日、87-93頁、ISSN 2432-616X、NAID 120006241991。
- ^ 岩本廣美「第二次世界大戦後の日本の地理教育における地域学習の展開と課題―中学校社会科地理的分野の単元「身近な地域」の扱いを中心に―」『人文地理』第73巻第2号、一般社団法人 人文地理学会、2021年、181-201頁、doi:10.4200/jjhg.73.02_181、ISSN 0018-7216、NAID 130008064713。
- ^ 佐藤 崇徳「インターネット地図APIを用いた地図教材ウェブサイトの開発（第２報）」『日本地理学会発表要旨集』2013s_0、公益社団法人 日本地理学会、2013年、220頁、doi:10.14866/ajg.2013s.0_220、NAID 130005473231。
- ^ a b “高等学校学習指導要領（平成30年告示）解説 地理歴史編” (pdf). 文部科学省 (2018年7月). 2021年8月13日閲覧。
- ^ “高等学校地理におけるGISを活用した課題研究：岡山県立岡山一宮高等学校”. www.esrij.com (2008年1月1日). 2021年8月13日閲覧。
- ^ a b c d e f g 渡辺信之、大木章一、中村孝之「海外地図作成機関における写真測量技術に関する動向調査」 国土地理院時報 2004 No.105 (2021年9月15日閲覧)
- ^ a b 横山卓雄『地図のみかた』保育社、1978年、102頁。
[続きの解説]
大縮尺地形図
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/09/14 17:07 UTC 版)
大縮尺地形図（だいしゅくしゃくちけいず）とは、河川・道路等の管理に使用する大縮尺の地形図である。一般・道路・河川にそれぞれ1/500と1/1,000の地形図（計6種類）があり、地図記号の様式が異なる。 国土地理院発行のシリーズとしては国土基本図(1/2,500と1/5,000)があり、1960年（昭和35年）から昭和50年代まで作成されていたが、それ以降はほとんど新規作成・更新されていない。現在では市町村（東京など一部地域では都府県）それぞれが、地形図・都市計画基本図・現況図などの名称で作成・発行している。図式等は国土基本図に準拠している。多くは市街化区域や居住区域で作成されている。1枚の図葉の中に居住区域と山間部がある場合、山間部が測量されずその部分が白図の場合もある。 国土地理院発行の火山基本図（5千分1〜1万分1）や湖沼図（1万分1）も、国土基本図の図式に必要な記号を付け加えて作成されている。内容としては大縮尺地形図だが、使用目的が限られるため、一般の地形図ではなく主題図として扱われている。 ディジタルマッピングは大縮尺地形図の図式に従っている。
※この「大縮尺地形図」の解説は、「地形図」の解説の一部です。
「大縮尺地形図」を含む「地形図」の記事については、「地形図」の概要を参照ください。
ウィキペディア小見出し辞書の「大縮尺地形図」の項目はプログラムで機械的に意味や本文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。 お問い合わせ。
大縮尺地形図と同じ種類の言葉
| 地形図に関連する言葉 | 地形図(ちけいず) 仮製地形図(かせいちけいず) 大縮尺地形図 |
- 大縮尺地形図のページへのリンク
