マルチメディアステーション

新語時事用語辞典

マルチメディア端末

読み方：マルチメディアたんまつ
別名：マルチメディア情報端末、マルチメディアステーション、マルチメディアキオスク
英語：multimedia station

主にコンビニエンスストアに設置されている、ネットワークを通じた各種サービス・取引に利用できる電子端末の通称。ローソンに設置されている「Loppi」や、ファミリーマートに設置されている「Famiポート」などが該当する。

マルチメディア端末の典型的な用途としてはチケット類の予約・購入・発券の手続きが上げられる。オンラインで情報を取得し、希望に合うチケットの検索、空席の確認、予約処理といった手続きが行える。決済手続き後の実際の支払いは、マルチメディア端末そのものではなく、端末から発行された券を基にレジで行う方式が多い。

（2018年1月8日更新）

デジタル大辞泉

マルチメディア‐ステーション【multimedia station】

読み方：まるちめでぃあすてーしょん

コンビニエンスストアなどに設置される情報端末。タッチパネル式のディスプレーを備え、オンラインシステムによる通信機能をもつ。各種チケットやコンテンツの購入、公共料金の支払い、デジタル写真のプリントなどが行える。コピー機やATMとの複合型端末もある。マルチメディア端末。マルチメディア情報端末。マルチメディアキオスク。情報キオスク。コンビニ端末。キオスク端末。MMS。MMK（multimedia kiosk）。

ウィキペディア

マルチメディアステーション

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/09/03 04:38 UTC 版)

マルチメディアステーション（Multimedia Station、略称：MMS）は、コンビニエンスストアチェーンの店舗内などに設置された、双方向通信が可能な情報通信端末。マルチメディア端末、マルチメディアキオスク（MMK）、情報キオスク、マルチコピー機などとも言う。

ウィキペディア小見出し辞書

マルチメディアステーション

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/04/01 14:31 UTC 版)

「統一超商」の記事における「マルチメディアステーション」の解説

日本セブンのマルチコピー機やローソン、ミニストップのLoppiに相当する「ibon」が設置されており、鉄道・バスの乗車券やプレイガイドの予約と支払いができるほか、端末で自社系列のicash（愛金卡）だけでなく悠遊卡（Easycard）、一卡通（iPASS）などの各種交通系IC乗車カードの履歴照会（直近6回分）と有料で過去3-30日以内の履歴印字（1ページで最大50回分）が可能となっている。2020年春からは他社同様に新型コロナ防疫におけるマスク実名制（中国語版）での予約・購入機能も付加されている。 ibon端末とATM ibonで発券した台湾高速鉄道の乗車券 i-bonで発券した台湾鉄路管理局の乗車券 ibonで発券した統聯客運のバス乗車券 イベントチケット

マルチメディアステーション

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/04 19:02 UTC 版)

「高速バス」の記事における「マルチメディアステーション」の解説

上記のように、コンビニエンスストアに備え付けられているマルチメディアステーションで乗車券を予約・購入し発券できる路線が多い。

マルチメディアステーション

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/03/17 15:40 UTC 版)

「ファミリーマート (企業)」の記事における「マルチメディアステーション」の解説

「am/pm#appoints」も参照 国内のam/pmではappointsが、サンクスならびに国内のサークルKではKステーションが、国内のファミリーマートではFamiポートが導入された。 appoints am/pmで導入されていたマルチメディアステーション。 Kステーション 株式会社ファミリーマート（旧サークルKサンクス）がサークルKおよびサンクスの一部をのぞく店舗にて2009年より展開していたマルチメディアステーションである。旧称「カルワザステーション」。サークルK・サンクスブランドの終了に伴い、2018年11月30日を以て全てのサービスを終了し、ファミリーマートのFamiポートに統合された。 展開当初は以下に列挙する機能が使えた。 導入当時の自社のポイントサービスであった、「KARUWAZA CLUB」への会員登録機能、カルポイント照会及びカルポイント交換による景品の発注／懸賞応募機能。これにより、パソコン等がなくてもKARUWAZA CLUBへの入会が店頭で可能となった(ただし、入会に当たっては、専用のEdyカードであるKARUWAZA CARDの購入か、UCSが発行する特定のクレジットカードの加入を要した)。 以前から販売されていたチケット用紙に印字するタイプのプリペイド電子マネーの一種である「ネットプリカ」の注文機能。多言語に対応可能であるが、選択されている言語によって購入できるプリカが異なる。 スポーツ振興くじ (toto) の販売機能。ClubTOTOカードを併用可能。内蔵のフラットベッドスキャナによりマークシートで購入指示が出来ることが特色。ClubTOTOカードに紐付けした銀行口座からのデビット決済に対応予定。 Edyギフト受け取り及び、オンラインEdy残高照会。 2009年7月22日のアップデートにて以下の機能が追加された。 チケットぴあ提携によるプレイガイド機能。 以前より同社はチケットぴあと提携してチケットの発券を行ってきたが、インターネット経由で予約したチケットは発券できず、Pコードを直接入力するか、電話予約に限定されていたが、このアップデートにより可能となった。 i.JTB提携による、イベントチケット及び高速バス乗車券販売機能。 ウェルネット等による通販代金等の支払い機能。なお、旧来の「オンライン決済」も本稿執筆時点では可能であるが、ほぼ同一機能でもあり、全店導入で終了する可能性がある。 2009年10月1日のアップデートにて以下の機能が追加された。 スポーツ振興くじの当せん確認及び当せん額1万円未満のくじに関して払い戻し請求が可能となる。当せん金払い戻しはコンビニエンスストア業界では初めてとなる。なお、当然ながら自店発行以外のくじ券でも請求可能。 以上のように提携先などを加味すると先行するファミリーマートのFamiポートのサービスに酷似するが、導入途中という事もあり、端末操作にて通信販売を行う、ローンカードやクレジットカードの借入金を返済するといった機能は実装されなかった。また、これは直接当端末の機能ではないが、2009年12月1日より、カルポイント300ポイント分を、300円相当のEdyに交換できるようになった。 香川県・徳島県のサンクス店舗はエリアフランチャイジーのサンクスアンドアソシエイツ東四国の意向により導入が遅れていた。当時同社では不採算店舗の整理を大規模に進めていたため、カルワザステーションの設置は存続が決定した店舗にのみ順次行われ、2010年8月に現存店舗すべてに設置が完了した。 東京都・千葉県でサンクス店舗を展開していたCVSベイエリアの運営する店舗では導入を見送っており、またサークルKサンクスからの離脱を求めて訴訟を起されたのち、和解を経て離脱したため導入はなくなった。 2014年10月に「Kステーション」にリニューアル。同時に自社のポイントサービスは楽天が運営する「Rポイントカード」の一種「+K Rポイントカード」に移行し、カルワザクラブのサービスは同年12月31日をもって終了した。なお、KARUWAZAクラブ楽天Edyカードの「+K Edy-Rポイントカード」への流用は不可で、希望者は別途309円で購入する必要がある。ただし、楽天Edyのない楽天ポイントカード機能のみのものは各店舗で無償配布し、そのカードを使って手続きを行う。 この移行期間内にカルワザクラブの登録を+K会員 に紐付けを行った場合は、カルワザポイント付与最終日となった2014年9月30日の買物までにたまっていたポイントは、順次、利用期間限定扱いの楽天ポイントに等価交換された。 Famiポート ファミリーマートでは独自のマルチメディアステーションとして「Famiポート」を導入している。プレイガイドの機能も兼ね備えており、e+の取り扱うイベントのチケットや一部高速バスの予約・発券、スポーツ振興くじ（toto）の購入などの機能がある。 ファミリーマートは、かつてはセゾン系であったため「チケットセゾン」（現在のe+の実質的な前身）と提携関係を持っていた。一旦1998年（平成10年）でチケットセゾンとの提携を解消したが、2009年（平成21年）に事実上提携再開。これに伴ってチケットぴあとの提携は2010年（平成22年）5月をもって解消した。また2011年（平成23年）9月13日から旧am/pmで取り扱っていたCNプレイガイドのチケット取り扱いを従来からのファミリーマート店舗に向けでも開始している。なお、チケットぴあとの提携については、2016年9月の法人統合後も暫定的にサークルK、サンクスとして展開している店舗に関してはそのまま提携を継続しているが、元からファミマとして展開している店舗に関しても、2016年11月に今後（開始時期未定）ファミマの取り扱いを再開する（イープラスとの提携も継続）ことで合意した 2007年（平成19年）2月末までは、トヨタ自動車が運営する『e-TOWER』をベースとする機種だったが、2006年（平成18年）9月から2007年（平成19年）2月までにかけて従来の機種から新型機種への入替が完了した。これに伴って、新型機種では従来機種とは一部のサービスが異なる。