ポン【PON】
FTTH
(Passive Optical Network から転送)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/04/09 23:48 UTC 版)
Fiber To The Home(ファイバー・トゥ・ザ・ホーム)または略してFTTH(エフ・ティー・ティー・エイチ)とは光ファイバーを伝送路として一般個人宅へ直接引き込む、アクセス系光通信の網構成方式のことである。また一般個人宅に限らず、同様の形態でサービスの提供を受ける小規模なオフィスも含めてFTTP (Fiber To The Premises: 敷地) ということもある。
注釈
- ^ 実績として、NTTは、通信速度の向上と、コスト削減を目的として、FTTHのサービス開始から6年間で分岐方式を4回(計7種類)変更している。現在は「GE-PON」と呼ぶ方式だが、将来は 10 Gbps超の高速化を実現する「WDM-PON」への移行が検討されている。
出典
- ^ 例:フレッツ・テレビ
- ^ 『情報通信審議会 2020-ICT基盤政策特別部会 基本政策委員会(第11回)配布資料・議事録』(プレスリリース)総務省、2014年7月10日 。2015年10月24日閲覧。
- ^ 『NTT東西に対する訴訟の提起について』(プレスリリース)ソフトバンクBB、ソフトバンクテレコム、2011年11月18日 。2015年10月24日閲覧。
- ^ 『NTT東西に対する独禁法差止訴訟の判決について』(プレスリリース)ソフトバンクBB、ソフトバンクテレコム、2014年11月18日 。2015年10月24日閲覧。
- ^ 電気通信事業分野における市場分析 に関するデータブック(平成 27 年度) (PDF)
- ^ 『NTT東西のFTTHアクセスサービス等の卸電気通信役務に係る電気通信事業法の適用に関するガイドライン(案)』(pdf)(プレスリリース)総務省、2015-1- 。2015年10月24日閲覧。
- ^ 『NTT東西による光回線サービスの卸売の提供に伴う消費者向け光サービス提供に当たっての消費者保護のための取組(要請)』(プレスリリース)総務省、2015年1月28日 。2015年10月24日閲覧。
- ^ 『光サービス(FTTHサービス)の乗換えにあたっての注意点!!』(pdf)(プレスリリース)総務省 。2015年10月24日閲覧。
- ^ 『よく分からないまま契約していませんか?インターネット、携帯電話等の電気通信サービスに関する勧誘トラブルにご注意!』(pdf)(プレスリリース)国民生活センター、2015年3月6日 。2015年10月24日閲覧。
- ^ 光サービス卸で不適切勧誘 総務省、2社に行政指導へ | 産経新聞[リンク切れ]
- ^ 『NTT西日本の販売代理店をかたる強引な販売勧奨にご注意ください』(プレスリリース)NTT西日本 。2015年10月24日閲覧。
- ^ 「遠隔操作ソフトのインストールは、訪問者を家に招き入れる行為」| RBB
- ^ “消費者保護ルールの見直しに関する電気通信事業法施行規則及びガイドライン等の改正(中央省庁からの情報)_国民生活センター”. www.kokusen.go.jp. 2022年4月3日閲覧。
Passive Optical Network (PON)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/04/04 18:30 UTC 版)
「FTTH」の記事における「Passive Optical Network (PON)」の解説
「受動光ネットワーク」も参照 光スプリッタ(光カプラ)と呼ばれる光受動素子(光学部品)で1本の光ファイバーを分岐させているもの。ケーブルの延長距離の短縮と、中継局装置の数の減少を図っている。Passive Double Star と呼んでいる。次のような種類がある。 A-PON(ATM-PON) ATM (Asynchronous Transfer Mode) をプロトコルとして用いたもの。 BPON (Broadband PON) WDM(波長分割多重)を用いたもの。あるいはITU-T G.983シリーズで標準化されたATM-PONを指す。 E-PON (Ethernet-PON) イーサネットをプロトコルとして用いたもの。 GE-PON (Gigabit Ethernet-PON) ギガビット・イーサネットをプロトコルとして用いたもの。特にIEEE 802.3ahとして標準化されたものを指すことが多い。 G-PON (Gigabit PON) ITU-T G.984シリーズで標準化されたPON。 XG-PON (10Gigabit PON) ITU-T G.987シリーズで標準化されたPON。 GE-PONを利用したインターネット接続サービスの多くは、各ユーザー側光回線終端装置からユーザー共有している局終端装置(OLT:Optical Line Terminal)までの通信規格上の最大速度と比較した場合、バックボーンが細いなどといったボトルネックが原因で、ユーザ端末側 - インターネット上のサーバ間で公称速度どおりのスループットに達しないことが多い。また、使用する光の波長等が規格化されていないため、OLTとONTは同一メーカーのものを使用する必要がある。 「ベストエフォート」も参照
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