開催・中止

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開催中止

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2020/08/31 19:38 UTC 版)

「福知山マラソン」の記事における「開催中止」の解説

但し過去には3回、同マラソン大会が開催中止となった事がある。2004年の第14回大会は、同年10月の「平成16年台風第23号」の影響により、マラソンコース沿いの由良川が氾濫する大洪水が発生。福知山市街の多くの家屋に床上浸水の被害や、コースの大部分の復興作業が進まない事から、同年11月3日にマラソン大会の中止を決定した。 それから9年後の2013年の第23回大会も、同年9月に「平成25年台風第18号」が発生。9年前と同様にコース沿いの大水害発生により、同年10月1日にマラソン大会の開催断念を発表した。 それから7年後の2020年の第30回大会は、2019新型コロナウイルスの日本全国における感染症拡大防止の要因により、同年6月18日にマラソン中止と成った。 なお2014年の第24回大会前には、同年8月に福知山市街を中心とする豪雨（平成26年8月豪雨）が発生。昨2013年に引き続き又しても同市内で洪水被害が起こり、2年連続してマラソン中止も危ぶまれたが、その後ボランティア等懸命の復旧活動により無事開催された。

開催中止

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/13 21:30 UTC 版)

「鳥人間コンテスト選手権大会」の記事における「開催中止」の解説

「#2009年開催中止の余波」も参照 2021年までの時点で開催を全面的に中止した年は、1997年（第21回）、2009年、2020年の3回である。 1997年 台風9号が会場付近を直撃したため、大会史上初めての全面中止に至った。 2009年 前年のリーマン・ショック（2008年9月15日）発生以降に急速に悪化した世界金融危機により讀賣テレビの広告収入が減少したことに加え、地デジの設備投資などに伴う全社的な経費削減、安全性の向上を目的とした人力飛行機離陸用仮設プラットフォームの設計変更などを理由に中止に踏み切った。しかし、大会の復活を望む意見が全国の出場希望者から讀賣テレビへ多数寄せられたことに加え、上記の通り岩谷産業が特別協賛として参加することになり、翌年より再開された。 2020年 年頭より新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行が続く影響で全面中止。9月26日には、中止決定後の動きやコンテスト自体の魅力を紹介すべく富士川滑空場（例年は大会前に出場予定機のテストフライトで使用する静岡県内の常設滑空場）で収録した『Iwataniスペシャル 鳥人間コンテスト2020 特別編 ～新たな挑戦～』が、全国ネットで13:30 - 14:55に放送された。

開催中止

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2020/04/05 22:51 UTC 版)

「牟岐・出羽島アート展」の記事における「開催中止」の解説

2016年4月 - 牟岐町商工会が赤字などを理由に今後主催することができないとの意向を示した。 2016年8月 - 牟岐町、牟岐町商工会、牟岐町住民有志などが、新たな実施主体とした運営委員会を組織することを決定。運営委員長を選出。 2016年12月28日 - 牟岐町住民有志らが目標としていた2017年5月開催を運営体制が整わないことなどを理由に見送り、中止した。開催中止理由 2016年8月以降、次回の開催に向けて関係者で運営委員会設立の協議を進めてきたが、構成団体や役員が決まらなかった。 出羽島島民との連絡調整にかかる時間を考慮すると、2017年5月開催に間に合わない。 牟岐町営船「大生丸」が就航開始から20年以上経過し老朽化しており、一度に多くの観光客を乗せると船に負担がかかる。 牟岐町は2017年度に新牟岐町営船の設計を検討しており、運航開始は2018年を予定している。 2017年1月21日 - 牟岐町観光協会、牟岐町職員、牟岐町民らが協議。2017年3月4日から26日までの土日限定で代替観光イベント「名称未定」の開催を決定した。

開催中止

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/03/21 14:53 UTC 版)

「2019年アジア太平洋ろう者競技大会」の記事における「開催中止」の解説

詳細は「2019年-2020年香港民主化デモ」を参照 2019年3月31日に香港で発生したデモを起因とした2019年香港民主化デモにより、香港各地は大混乱に陥った。 4月28日のデモでは主催者発表で13万人、警察発表で22,800人だったのが、6月9日の第3回デモでは主催者発表で103万人、警察発表で24万人と大幅に膨れ上がり、わずか1週間後の6月16日のデモでは主催者発表で200万人、警察発表で33万8千人と、香港の人口の約5 - 25％の人が参加している状況に陥った。 9月4日には香港政府行政長官がデモの発端となった逃亡犯条例改正案の完全撤廃を正式表明するも、この発端に便乗した「五大要求」の他4要求に応じない姿勢を改めて強調。デモの沈静化を期待されていたが、事態は収束の兆しを見せなかったことから、香港行政区内ではデモの長期化が懸念された。 その結果、10月10日、アジア太平洋ろう者スポーツ連合（Asia Pacific Deaf Sports Confederation、APDSC）及び2019香港アジア太平洋ろう者競技大会組織委員会（the 2019 Hong Kong Asia Deaf Pacific Games Orfanizing Comittee）は、デモの長期化が懸念され、予定されていた選手の滞在や競技会場への移動手段が確保できず、またデモの状況によって選手の安全確保や公正な競技施行に影響を及ぼす可能性が払拭できないとして、大会中止を発表した。