東証マザーズ指数

新語時事用語辞典

マザーズ指数

読み方：マザーズしすう
別名：東証マザーズ指数

東証マザーズに上場している全ての銘柄を対象とした株価指数のこと。

マザーズ指数の算出には時価総額加重平均型株価指数が用いられている。

マザーズは、東京証券取引所（東証）が1999年に開設した市場で、企業の成長性が期待できるベンチャー企業を対象にしている。

マザーズは、日経225やTOPIXなどの株価指数に比べてボラティリティが高くなることが多い。

関連サイト：
東京証券取引所（東証）

（2013年3月27日更新）

東証マザーズ株価指数

読み方：とうしょうマザーズかぶかしすう
別名：東証マザーズ指数、マザーズ指数、マザーズ株価指数

東京証券取引所（東証）のマザーズに上場している銘柄を対象とした株価指数のこと。

東証マザーズ株価指数は、2003年9月12日時点での時価総額を1000として、その後の時価総額を指数として表している。

東証マザーズは、東証第1部、東証第2部へのステップアップを視野に入れた成長企業向けの市場である。そのため、東証マザーズに上場している銘柄は大きく値を上げることがあり、それに伴って東証マザーズ株価指数も大きく上昇することがある。

関連サイト：
マザーズの特徴 - 東京証券取引所

（2014年2月6日更新）

ウィキペディア

東証グロース市場250指数

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/03/30 18:05 UTC 版)

東証グロース市場250指数（とうしょうグロースしじょう250しすう）は、東京証券取引所グロース市場に上場する内国普通株式を対象とする時価総額加重平均型株価指数の株価指数である。

概要

市場全体の時価総額を示す指標として、マザーズでは株価指数として東証マザーズ指数が、2003年9月16日より算出されていた。基準日である2003年9月12日を1,000ポイント（基準値）とした場合に、現在の時価総額がどの程度かを示す時価総額加重平均型株価指数である^[1]。2016年7月19日には、東証マザーズ指数を原資産とする株価指数先物商品の東証グロース市場250指数先物が大阪取引所に上場された。

2023年11月4日にマザーズ指数としての運用を終了し、同年11月6日より「東証グロース市場250指数」に名称が変更された^[2][3]。マザーズ指数は2006年に最高値2799.06を付けたが、同年のライブドア・ショック以降低迷が続き、マザーズ指数としての最終日の終値は663.86と算出開始日より34%安で終えた^[4]。

構成銘柄

2022年4月3日まではマザーズに上場している株式全銘柄を構成銘柄としていたが、2022年4月4日から2023年4月27日までにおける構成銘柄は、2022年4月3日時点でマザーズ並びにJASDAQグロースへ上場していた上場企業（特設注意市場銘柄により東証マザーズ指数から除外されたハイアス・アンド・カンパニー、EduLab、アジャイルメディア・ネットワーク、ディー・ディー・エス、ルーデン・ホールディングスの5銘柄を除く）並びに、同年4月4日から2023年2月28日までに東京証券取引所グロース市場へ新規上場もしくは東京証券取引所スタンダード市場からグロース市場へ市場変更を行った全銘柄（スタンダード市場上場企業でも東証株価指数を構成している銘柄、プライム市場からグロース市場へ市場変更された銘柄は除く）、市場選択によりスタンダード市場を選択していたインタースペースで構成されていた^[2]。後述の段階的ウェイト低減銘柄の導入に伴い、2023年4月28日に上場時価総額下位の銘柄は東証マザーズ指数から除外された。

2023年4月28日から同年10月最終営業日前日までは、2022年8月31日時点でグロース市場へ上場していた企業の内上場時価総額上位の銘柄並びに、2022年9月1日から2023年8月31日までにグロース市場へ新規上場した銘柄（特設注意市場銘柄に指定された銘柄を除く）が構成銘柄となる^[2][5]。2023年10月最終営業日以降は、定期入替に係る基準日及びウエイト基準日を毎年8月最終営業日とした上で、毎年10月最終営業日に定期入替を行い、上場時価総額上位250銘柄（特別注意銘柄は除く）と毎年9月から翌年8月までに新規上場した銘柄が構成銘柄となる。毎年9月から翌年8月までに新規上場した銘柄に関しては、上場時価総額下位の銘柄は10月に行われる定期入替で除外される。

2023年4月28日以降における銘柄の追加・除外は、以下のルールにのっとって行われる。

（銘柄の追加）

• 毎年9月から翌年8月までにグロース市場へ新規上場（直接新規上場）した銘柄 ： 新規上場日の翌月末（最終営業日）
• 構成銘柄が株式移転等のために上場廃止となり、当該株式移転等に伴う新設会社がグロース市場に速やかに上場する場合 ： 当該新設会社等の新規上場日
• 合併において、東証グロース市場250指数を構成していない企業が吸収合併存続会社となり、東証グロース市場250指数を構成している企業が吸収合併消滅会社となる場合：吸収合併消滅会社の上場廃止日
• プライム市場・スタンダード市場（東証株価指数構成銘柄は除く）からグロース市場へ上場市場が変更となった銘柄 ： 市場変更日の翌月末（最終営業日）
• 毎年8月最終営業日に行われる定期入替に係る基準及びウエイト基準によって追加となった銘柄：10月最終営業日

（銘柄の除外）

• 整理銘柄指定による上場廃止銘柄 ： 整理銘柄指定日の4営業日後
• 株式移転等のために上場廃止となり、当該株式移転等に伴う新設会社がグロース市場に速やかに上場する場合 ： 当該新設会社等の新規上場日
• 合併などにより上場廃止となる銘柄 ： 上場廃止日
• 特別注意銘柄に指定された銘柄：特別注意銘柄指定日の4営業日後
• 毎年8月最終営業日に行われる定期入替に係る基準及びウエイト基準によって除外となった銘柄：10月最終営業日
• 11月から翌年9月までの間にグロース市場からプライム市場へ市場変更を行い、東証株価指数銘柄に追加された場合：東証株価指数銘柄に追加された日の当日（市場変更した月の翌月最終営業日、2026年8月までに市場変更した場合）
• 11月から翌年9月までの間にグロース市場からスタンダード市場へ市場変更を行った銘柄：10月最終営業日
• 10月にグロース市場からプライム市場またはスタンダード市場へ市場変更を行った銘柄：10月最終営業日
• 合併において、グロース上場企業が吸収合併存続会社となり、東証株価指数を構成している企業が吸収合併消滅会社となる場合：吸収合併消滅会社の上場廃止日

2023年4月28日以降は選定された銘柄の内、プライム市場やスタンダード市場へ市場変更となった企業、東証株価指数を構成している企業を吸収合併した企業、上場廃止となった企業、特別注意銘柄に該当したために1つの銘柄が除外された場合でも、新規上場に伴う追加以外は年度内における補充は実施しない。東証グロース市場250指数を構成している企業が2026年10月30日以降に東証株価指数構成銘柄となった場合は除外されない。

特別注意銘柄から指定解除された銘柄は、定期入替に係る基準及びウエイト基準に適合した場合のみ東証グロース市場250指数の追加を受ける事が可能となる。

構成銘柄一覧

2025年3月31日現在^[6]。2024年9月から2025年8月までに東証グロースへ新規上場した企業は翌月の最終営業日に追加される。グロース市場からプライム市場へ市場変更を行った企業は、市場変更した月の翌月最終営業日に除外される。

コード	銘柄名
1431	Lib Work
1436	グリーンエナジー&カンパニー
1447	SAAFホールディングス
2158	FRONTEO
2160	ジーエヌアイグループ
2173	博展
2195	アミタホールディングス
2370	メディネット
2438	アスカネット
2497	ユナイテッド
2934	ジェイフロンティア
2936	ベースフード
2937	サンクゼール
2978	ツクルバ
2986	LAホールディングス
2998	クリアル
3063	ジェイグループホールディングス
3133	海帆
3140	BRUNO
3187	ミラタップ
3300	アンビションDXホールディングス
3418	バルニバービ
3479	ティーケーピー
3491	GA technologies
3496	アズーム
3542	ベガコーポレーション
3558	ジェイドグループ
3623	ビリングシステム
3653	モルフォ
3692	FFRIセキュリティ
3723	日本ファルコム
3773	アドバンスト・メディア
3777	環境フレンドリーホールディングス
3793	ドリコム
3900	クラウドワークス
3904	カヤック
3905	データセクション
3911	Aiming
3914	JIG-SAW
3979	うるる
3991	ウォンテッドリー
4011	ヘッドウォータース
4013	勤次郎
4015	ペイクラウドホールディングス
4051	GMOフィナンシャルゲート
4054	日本情報クリエイト
4055	ティアンドエスグループ
4056	ニューラルグループ
4058	トヨクモ
4074	ラキール
4165	プレイド
4168	ヤプリ
4169	ENECHANGE
4175	coly
4176	ココナラ
4192	スパイダープラス
4258	網屋
4259	エクサウィザーズ
4263	サスメド
4264	セキュア
4270	BeeX
4308	Jストリーム
4371	コアコンセプト・テクノロジー
4374	ROBOT PAYMENT
4375	セーフィー
4376	くふうカンパニーホールディングス
4377	ワンキャリア
4379	Photosynth
4389	プロパティデータバンク
4393	バンク・オブ・イノベーション
4395	アクリート
4397	チームスピリット
4413	ボードルア
4414	フレクト
4417	グローバルセキュリティエキスパート
4418	JDSC
4419	Finatextホールディングス
4425	Kudan
4429	リックソフト
4431	スマレジ
4435	カオナビ
4436	ミンカブ・ジ・インフォノイド
4442	バルテスホールディングス
4448	kubell
4475	HENNGE
4477	BASE
4478	フリー
4482	ウィルズ
4485	JTOWER
4488	AI inside
4490	ビザスク
4493	サイバーセキュリティクラウド
4495	アイキューブドシステムズ
4498	サイバートラスト
4563	アンジェス
4564	オンコセラピー・サイエンス
4571	NANO MRNA
4572	カルナバイオサイエンス
4575	キャンバス
4579	ラクオリア創薬
4582	シンバイオ製薬
4588	オンコリスバイオファーマ
4592	サンバイオ
4593	ヘリオス
4597	ソレイジア・ファーマ
4599	ステムリム
4772	ストリームメディアコーポレーション
4811	ドリーム・アーツ
4882	ペルセウスプロテオミクス
4888	ステラファーマ
4890	坪田ラボ
4891	ティムス
4893	ノイルイミューン・バイオテック
4894	クオリプス
4896	ケイファーマ
4934	プレミアアンチエイジング
4978	リプロセル
5026	トリプルアイズ
5027	AnyMind Group
5034	unerry
5038	eWeLL
5129	FIXER
5132	pluszero
5136	tripla
5137	スマートドライブ
5139	オープンワーク
5243	note
5244	Jig.jp
5246	ELEMENTS
5248	テクノロジーズ
5253	カバー
5254	Arent
5258	トランザクション・メディア・ネットワークス
5570	ジェノバ
5571	Ridge-i
5574	ABEJA
5582	グリッド
5585	エコナビスタ
5586	Laboro.AI
5588	ファーストアカウンティング
5590	ネットスターズ
5591	AVILEN
5592	くすりの窓口
5595	QPS研究所
5621	ヒューマンテクノロジーズ
5834	SBIリーシングサービス
5842	インテグラル
5888	DAIWA CYCLE
5892	yutori
6026	GMO TECH
6027	弁護士ドットコム
6030	アドベンチャー
6031	ZETA
6040	日本スキー場開発
6069	トレンダーズ
6086	シンメンテホールディングス
6094	フリークアウト・ホールディングス
6176	ブランジスタ
6182	メタリアル
6224	JRC
6232	ACSL
6255	エヌ・ピー・シー
6521	オキサイド
6557	AIAIグループ
6561	HANATOUR JAPAN
6562	ジーニー
6568	神戸天然物化学
6574	コンヴァノ
6612	バルミューダ
6613	QDレーザ
7047	ポート
7048	ベルトラ
7050	フロンティアインターナショナル
7061	日本ホスピスホールディングス
7066	ピアズ
7068	フィードフォースグループ
7075	QLSホールディングス
7079	WDBココ
7094	NexTone
7096	ステムセル研究所
7110	クラシコム
7114	フーディソン
7119	ハルメクホールディングス
7133	HYUGA PRIMARY CARE
7157	ライフネット生命保険
7317	松屋アールアンドディ
7320	Solvvy
7326	SBIインシュアランスグループ
7343	ブロードマインド
7352	TWOSTONE&Sons
7373	アイドマ・ホールディングス
7386	ジャパンワランティサポート
7409	Aero Edge
7674	NATTY SWANKYホールディングス
7685	BuySell Technologies
7707	プレシジョン・システム・サイエンス
7774	ジャパン・ティッシュエンジニアリング
7776	セルシード
7777	スリー・ディー・マトリックス
7779	CYBERDYNE
7792	コラントッテ
7794	イーディーピー
7803	ブシロード
7806	MTG
9158	シーユーシー
9162	ブリーチ
9163	ナレルグループ
9164	トライト
9166	GENDA
9168	ライズ・コンサルティング・グループ
9204	スカイマーク
9211	エフ・コード
9218	メンタルヘルステクノロジーズ
9223	ASNOVA
9227	マイクロ波化学
9245	リベロ
9251	AB&Company
9252	ラストワンマイル
9270	バリュエンスホールディングス
9272	ブティックス
9338	INFORICH
9343	アイビス
9348	ispace
9467	アルファポリス
9553	マイクロアド
9556	INTLOOP
9558	ジャパニアス
9560	プログリット
9561	グラッドキューブ
135A	VRAIN Solution
141A	トライアルホールディングス
147A	ソラコム
151A	ダイブ
153A	カウリス
156A	マテリアルグループ
165A	SBIレオスひふみ
166A	タスキホールディングス
176A	レジル
177A	コージンバイオ
186A	アストロスケールホールディングス
190A	Chordia Therapeutics
192A	インテグループ
194A	WOLVES HAND
198A	PostPrime
202A	豆蔵デジタルホールディングス
205A	ロゴスホールディングス
206A	PRISM BioLab
215A	タイミー
218A	Liberaware
219A	Heartseed
228A	オプロ
241A	ROXX
244A	グロースエクスパートナーズ
245A	INGS
246A	アスア
247A	Aiロボティクス
248A	キッズスター
260A	オルツ
264A	Schoo
265A	Hmcomm
269A	Sapeet
276A	ククレブ・アドバイザーズ
277A	グロービング
278A	Terra Drone
280A	TMH
281A	インフォメティス
286A	ユカリア
288A	ラクサス・テクノロジーズ
290A	Synspective
291A	リスキル
296A	令和アカウンティング・ホールディングス
298A	GVA TECH
299A	dely
302A	ビースタイルホールディングス
303A	visumo
304A	フォルシア
319A	技術承継機構
323A	フライヤー
324A	ブッキングリゾート
325A	TENTIAL

段階的ウエイト低減銘柄

東証マザーズ指数においても、2023年11月に実施された東証グロース市場250指数への移行に伴い、東証株価指数と同様に段階的ウェイト低減銘柄が適用される事になった。2022年における定期入替に係る基準日及びウエイト基準日は同年8月最終営業日とした。定期入替当日の時点で上場時価総額上位250銘柄を構成銘柄として選定するが、上場時価総額下位の銘柄は段階的ウエイト低減銘柄に指定される事になる。

2023年4月27日までは以下の特例が設けられていた。

（銘柄の追加）

• 2023年3月31日まで新規上場（直接新規上場）した銘柄 ： 新規上場日の翌月末（最終営業日）
• 2023年4月27日まで新規上場（株式移転等に伴う新設会社等がグロース市場に速やかに上場する場合）した銘柄 ： 新規上場日
• JASDAQグロースに上場していた企業が市場選択によりグロース市場を選択した場合：2022年5月最終営業日と2022年6月最終営業日の2段階
• 2023年3月31日までスタンダード市場（東証株価指数構成銘柄は除く）からグロース市場へ上場市場が変更となった銘柄 ： 市場変更日の翌月末（最終営業日）

（銘柄の除外）

• 2022年4月4日時点で特設注意市場銘柄に指定されている銘柄：2022年4月最終営業日
• 2022年10月に実施された定期入替により、除外となった銘柄：2023年4月最終営業日

2022年10月7日に1回目となる定期入替の結果が発表され、東証グロースに上場している486銘柄と東証スタンダードに上場しているインタースペースの計487銘柄（2022年10月7日時点、東証グロース上場の490銘柄中、特設注意市場銘柄の指定により東証マザーズ指数から除外されたハイアス・アンド・カンパニー、EduLab、アジャイルメディア・ネットワーク、ディー・ディー・エスの4銘柄は除く）中、東証グロースに上場している226銘柄とインタースペースの計227銘柄が段階的ウエイト低減銘柄に指定された^[7]。

段階的ウエイト低減銘柄は、浮動株比率に移行係数を乗じて構成比率を調整する。構成比率は、2022年10月最終営業日以降に四半期ごとの最終営業日に3段階で構成比率を調整し、2023年4月最終営業日に東証スタンダードに上場しているインタースペースと東証グロース上場企業の段階的ウエイト低減銘柄を除外する^[2][5]。

段階的ウエイト低減銘柄の構成比率は以下の通りである。

• 2022年5月最終営業日 - 移行係数=×0.5
• 2022年6月最終営業日 - 移行係数=×1
• 2022年10月最終営業日 - 移行係数=×0.67
• 2023年1月最終営業日 - 移行係数=×0.33
• 2023年4月最終営業日 - 移行係数=×0

2023年4月28日に段階的ウエイト低減銘柄の除外が行われ、東証グロースに上場している519銘柄（2023年4月28日時点、東証グロース上場の529銘柄中、2023年4月に新規上場したトランザクション・メディア・ネットワークス、ispace、ジェノバ、レオス・キャピタルワークス、Ridge-iの5銘柄（この5銘柄は2023年5月最終営業日に東証マザーズ指数へ追加）と、特設注意市場銘柄の指定により東証マザーズ指数から除外されたハイアス・アンド・カンパニー、EduLab、アジャイルメディア・ネットワーク、ディー・ディー・エス、ルーデン・ホールディングスの5銘柄は除く）中、段階的ウエイト低減銘柄に指定されていた東証グロースに上場している225銘柄と東証スタンダードに上場しているインタースペースが東証マザーズ指数から除外された^[3]。

脚注

[脚注の使い方]

出典

1. ^ “東証マザーズ指数”. iFinance金融経済用語集. 2023年11月3日閲覧。
2. ^ ^{a b c d} 東証マザーズ指数の見直しの概要 (PDF) 東京証券取引所
3. ^ ^{a b} 東証マザーズ指数の段階的ウエイト低減銘柄の除外及び指数名称の変更について東京証券取引所 2023年4月28日
4. ^ “さらばマザーズ指数　魅力アップへ厳格な退場ルールを”. 日本経済新聞. (2023年11月2日). https://www.nikkei.com/article/DGXZQOFL00006_S3A101C2000000/ 2023年11月2日閲覧。 
5. ^ ^{a b} 東証指数算出要領（東証グロース市場250指数編） (PDF) JPX総研 2023年11月6日
6. ^ 「東証グロース市場250指数」の構成銘柄一覧 (PDF) 東京証券取引所
7. ^ 東証マザーズ指数構成銘柄一覧及び段階的ウエイト低減銘柄一覧(2022年10月31日適用） (PDF) 東京証券取引所（2023年1月10日のキャッシュ）

表 話 編 歴 株価指数
アジア	日本 日経平均（日経225） 東証株価指数（TOPIX） JPX日経400 JPX日経中小型 プライム150指数 グロース250指数 読売株価指数（読売333） 中国 CSI 300 中国A50 中国50 ハンセン中国 レッドチップ 上海 50 深圳成分 ハンセン その他 TAIEX KOSPI SET ST PSEi JCI SENSEX NIFTY 50
南北アメリカ	アメリカ S&P 500 配当貴族 VIX 100 ナスダック 100 ダウ 輸送 公共 ラッセル2000 ウィルシャー5000 SOX アメリカ以外 トロント 60 ボベスパ メルバル ボルサ
ヨーロッパ	全域 STOXX 600 ユーロSTOXX 50 ユーロ圏 CAC 40 Next20 DAX MDAX FTSE MIB AEX IBEX 35 BEL 20 OMXH25 ISEQ 20 Small 非ユーロ圏 FTSE 100 250 SMI SMIM OMXS30 OMXC20 OBX RTS MOEXロシア
オセアニア	ASX 200 NZX 50
世界	全世界株式 先進国株式
関連指数	REIT 東証REIT ダウ・ジョーンズ米国不動産 国債 FTSE世界国債
算出方式	時価総額加重平均型株価指数 浮動株基準株価指数 株価平均型株価指数
算出法人	S&Pダウ・ジョーンズ MSCI FTSE STOXX
カテゴリ

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東証マザーズ指数

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/25 03:37 UTC 版)

「マザーズ」の記事における「東証マザーズ指数」の解説

市場全体の時価総額を示す指標として、マザーズでは株価指数として東証マザーズ指数が、2003年9月16日より算出されている。2016年7月19日には、東証マザーズ指数を原資産とする株価指数先物商品の東証マザーズ指数先物が大阪取引所に上場された。 マザーズ指数の算出は東証1部におけるTOPIXと同様であり、普通株式全銘柄を構成銘柄として時価総額加重平均型株価指数の形で行われている。数値は2006年1月16日にピークの2,800.68ポイントをつけたものの、その後はライブドアショックを機に下降線をたどり、2008年10月10日には269.41ポイントと、一時はピークの10分の1以下の水準にまで落ち込んだ。株価指数が3年弱で10分の1以下に下落するという騰落率は、先進国の市場においては異例のことである。この要因として、マザーズにおいて圧倒的な取引額・時価総額を誇り、2000年代半ばのマザーズのブームの牽引役であったライブドア（後のライブドアホールディングス→LDH）がライブドア事件を起こし株価を暴落させた挙句に、2006年4月に上場廃止に至ったことや、ライブドア事件を機に投資家や市場関係者の間でマザーズ全体に対する根強い不信感が広がったことなどが挙げられる。また日本における他の新興市場と同様に、マザーズにおいてはデイトレーダーをはじめとする個人投資家による取引が東証1部に比べ活発であったため、サブプライムローン問題のように個人投資家が損失を抱えた場合に追証や売買高減少などの影響をまともに受けやすい環境にあったことも原因となっている。その後の2012年まで300ポイント台で終始していたが、2013年から回復し始め、2014年にピークだった2006年の約4割にあたる1,000ポイントまで回復した。