ベースフード
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/05/25 07:21 UTC 版)
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 市場情報 | |
| 本社所在地 |  日本〒153-0061 東京都目黒区中目黒五丁目25番2号 |
| 設立 | 2016年11月15日 |
| 業種 | 食料品 |
| 法人番号 | 6010901037910 |
| 事業内容 | 完全栄養食の開発・販売 |
| 代表者 | 橋本舜 |
| 資本金 | 11億32百万円 |
| 発行済株式総数 | 53,292,900株 |
| 売上高 | 148億74百万円 (2024年2月期) |
| 経常利益 | △8億91百万円 (2024年2月期) |
| 純利益 | △8億56百万円 (2024年2月期) |
| 純資産 | 8億42百万円 (2024年2月末日現在) |
| 総資産 | 32億76百万円 (2024年2月末日現在) |
| 従業員数 | 128人 (2024年2月末日現在) |
| 決算期 | 2月末日 |
| 主要株主 | 橋本舜（代表取締役） 牧寛之（メルコホールディングス代表取締役社長）[1] |
| 外部リンク | basefood |
ベースフード株式会社（BASE FOOD, Inc.）は、東京都目黒区に本社を置く食料品メーカー。
事業概要
- 全粒粉や大豆、チアシードなどを原料とする完全栄養食を開発・販売している[2]。
- 売上高の大半をECチャネル（自社及び他社）によっており、2024年2月期における比率は68.1%[2]。
- ECの定期購入者向けオンラインコミュニティ「BASE FOOD Labo」を開設してユーザーへの情報発信や情報共有・意見交換を行っている[3]。
沿革
- 2016年4月 - 東京都世田谷区に設立[2]。
- 2017年2月 - 他社ECチャネル（Amazon）での販売を開始[2]。
- 2017年5月 - 自社ECチャネルでの販売を開始[2]。
- 2020年11月 - 卸販売チャネルでの販売を開始[2]。
- 2022年3月 - オンラインコミュニティ「BASE FOOD Labo」のアプリをリリース[2]。
- 2022年11月15日 - 東京証券取引所グロース市場に上場[4]。
- 2023年10月23日 - 商品の一部製造ロットにカビが多発するおそれがあると発表、カビが生えている商品を購入した消費者には交換・返金対応を図った[5]。翌10月24日には当該ロット約76万袋の自主回収を発表[6]。
- 2024年10月8日 - 農林水産省が運営する「スタートアップの大規模技術実証を支援する中小企業イノベーション創出推進事業」のテーマＬ（穀物の新規需要を創出する製造技術の実証）に採択[7]。
脚注
- ^ “ベースフードについて、牧寛之氏は保有割合が増加したと報告”. 株式会社ミンカブ・ジ・インフォノイド. 2024年11月1日閲覧。
- ^ a b c d e f g “第8期有価証券報告書（自2023年3月1日 - 至2024年2月29日）”. 日経会社情報DIGITAL : 日経電子版. 2024年10月22日閲覧。
- ^ “Communeを活用した「BASE FOOD」のオンラインコミュニティ 「BASE FOOD Labo」が会員数5万人を突破 〜コミュニティ参加者のLTVは1.8倍、商品開発における共創も〜 ”. コミューン株式会社. 2024年10月22日閲覧。
- ^ “平均年収860万円のスタートアップ｢ベースフード｣が上場。｢完全栄養食｣で100万人のサブスク目指す | Business Insider Japan”. 株式会社TNLメディアジーンジャパン 株式会社インフォバーン. 2024年10月22日閲覧。
- ^ “ベースフード、一部商品に｢カビ多発｣。購入者には個別連絡、交換・返金対応も | Business Insider Japan”. 株式会社TNLメディアジーンジャパン 株式会社インフォバーン. 2024年10月22日閲覧。
- ^ “ベースフード、パン76万袋を自主回収 カビ発生の恐れ”. 日経電子版（日本経済新聞社）. 2024年10月22日閲覧。
- ^ “農林水産省中小企業イノベーション創出推進事業の第２回公募の採択結果について”. 公益社団法人農林水産・食品産業技術振興協会. 2024年10月22日閲覧。
外部リンク
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