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とうきょう-きゅうこうでんてつ とうきやうきふかふ― 【東京急行電鉄】

大手民営鉄道の一。渋谷・目黒などをターミナル駅とし、東京西南部と川崎・横浜に鉄道網をもつ。鉄道営業キロ97.3キロメートル。東横線・目蒲線・新玉川線・田園都市線などよりなる。東急。

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東京急行電鉄

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2012/01/26 11:25 UTC 版)

東京急行電鉄株式会社
Tokyu Corporation

東急南平台町ビル（本社所在地）
種類	株式会社
市場情報	東証1部 9005
略称	東急、東急電鉄、東京急行
本社所在地	日本 〒150-8511 東京都渋谷区南平台町5番6号
設立	1922年（大正11年）9月2日
業種	陸運業
事業内容	旅客鉄道事業・不動産事業
代表者	代表取締役会長 越村敏昭 代表取締役社長 野本弘文
資本金	1,217億24百万円 （2008年3月31日現在）
売上高	単体2,561億67百万円 連結1兆3,729億52百万円 （2008年3月期）
総資産	単体1兆4,048億19万円 連結1兆9,435億90万円 （2008年3月期）
従業員数	単体3,403人 連結24,786人 （2008年3月31日現在）
決算期	毎年3月31日
主要株主	第一生命保険 6.8% 日本生命保険 6.0%
主要子会社	株式会社東急百貨店 100% 株式会社東急ストア 100% 伊豆急行株式会社 100% 東急バス株式会社 100% 株式会社東急ホテルズ 100% 東急建設株式会社 その他については東急グループ参照
関係する人物	五島慶太（事実上の創業者） 五島昇（元社長） 大川博（元副社長） 横田二郎（元社長） 清水仁（元社長）
外部リンク	www.tokyu.co.jp
特記事項：鉄道事業部は東京都渋谷区神泉町8-16渋谷ファーストプレイス5・6Fに所在

田園都市線用の5000系（2007年8月16日、市が尾駅）

5050系 電車

5080系 電車

東京急行電鉄株式会社（とうきょうきゅうこうでんてつ、英: Tokyu Corporation）は、東京都南西部から神奈川県東部に路線を展開して鉄軌道事業などを行う日本の会社である。略称は東急（とうきゅう）。

公式略称は「東京急行」としていたが、2006年（平成18年）1月1日より「東急電鉄」に変更した。それに伴い駅掲出のポスター・チラシ類、公式サイトやパスネットなどにおいて略称表記を順次「東急電鉄」に変更している。かつては英語略称として、T.K.K (Tokyo Kyuko Kabushikigaisha) を使用していた時代もあった。

起源は渋沢財閥系の企業であった。

概要

東急グループの中核企業である東京急行電鉄は、その成り立ちから鉄軌道事業以外の事業割合が大きく、不動産事業、ホテル事業など、鉄軌道事業以外の収益が同事業の収益を上回り、グループ全体の収益は毎年1兆円を超える。単体売上高はJRを除く日本の鉄道事業者で近畿日本鉄道に次ぎ、連結売上高は1位、利益は連結、単体ともに1位である（JRを含む場合は、JR東日本、JR東海に続く3位）。グループ企業には、交通関係、開発関係、流通関係、リゾート関係、ホテル関係などに266社9法人が名を連ねる（2010年3月末現在）。

東京急行電鉄は、東急グループ内外を問わず東急グループの事業中核会社として認識されており、「東急本社」、「電鉄本社」と表現されることが多い。

1947年から1972年まではプロ野球チームの「東急（急映・東映）フライヤーズ」（のちに、日拓ホームフライヤーズ→日本ハムファイターズ→現在の北海道日本ハムファイターズ）を所有した。また、映画製作・配給を手掛ける東映（旧・東横映画）は1964年まで東急グループの傘下であったが、当時東映のオーナーだった大川博と東急側との間に溝ができ、東映側が独立したが、大川の没後東映社長となった東急派の岡田茂が取締役を務めるなど、東急との関係は部分的に残った。

また、かつてグループ企業に日本エアシステム（JAS、現・日本航空インターナショナル）があったことから、同社の株式移転により設立された株式会社日本航空（JALグループの持株会社）の筆頭株主だった（2009年4月現在では第2位であったが、2009年12月から2010年1月にかけて同社株を売却し資本関係を解消）。同社とは2006年春にJALと東急グループが提携クレジットカードを発行した。

東急と五島家

1943年に東京急行電鉄で刊行した『東京横浜電鉄沿革史』によれば、当時として、東急の創業者を渋沢栄一としている（東急の母体企業“田園都市創設者”という表現を用いている）。渋沢の子渋沢秀雄も東急の常任監査役をつとめていた。しかし、東急の事実上の創業者は五島慶太と認知されている。東急の源流企業である目黒蒲田電鉄が、当時、鉄道省の高級官吏であった五島慶太を経営陣に招聘し、それ以降、五島を中心に、同社が東京横浜電鉄、東京急行電鉄と変遷し、現在の東急グループが形成されたからである。しかしながら、対照される西武鉄道の堤家と異なり、五島は資本による会社支配を行わなかった。五島家の東急の持株比率は低く、個人株主では国際興業の小佐野賢治が筆頭であった。五島慶太の後継者五島昇も資本による会社支配を行わなかったことから、五島慶太・昇父子の経営者としての手腕や、パーソナリティでグループが結束を保ってきた歴史を有する。五島昇の後継者として目された昇の長男五島哲は、本田技研工業を経て東急取締役に就任し、東急建設社長をつとめたが、東急本社の社長には就任せずに他界したため（五島昇は哲の社長就任を望んでいたといわれる）、現在、東急グループの経営陣に五島家出身者はいない。東急では、創業家たる五島家の名を冠した公益法人を擁してはいるものの、「偶然、五島家から名経営者が二代続けて出た」という見解で、五島家を公式にオーナーとはしていない。また、五島昇が会長職に退き、以降、横田二郎、清水仁、上條清文、越村敏昭と内部昇進の生え抜き社長が続いたことで、「東急がようやく“ふつうの会社”になった」という東急関係者も多い。