地形図 日本の地形図

地形図

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/09/14 17:07 UTC 版)

日本の地形図

日本国内において公で編集している地形図には、国土地理院発行基本図、森林基本図縮尺1/25,000)、海の基本図などがある。地形のほか、道路鉄道建物高圧線など土地の利用状態も把握できる。そのため道路・河川等の工事や住宅地図道路地図等の作成に利用される。

地形図は、国土地理院が日本全域について統一した規格と精度で作成している。また、いろいろな分野で利用しやすいよう、表示事項の取捨選択、線の太さや地図記号、名称の文字の大きさなど一定の図式に従って表現されている。道路工事などの公共測量で同一レベルの地形図を作成する場合はその図式に従うことになる。

大型書店や国土地理院で入手可能であるほか、地形図の一部について国土地理院のウェブサイト地理院地図」で閲覧できるようになった。また、国土地理院が地理院地図で一般に無償提供しているデータを活用することにより、単に地形図を閲覧するのみにとどまらず、情報発信者が保有する独自の情報を国土地理院のサーバから提供する背景地図情報に重ね合わせ、地理情報発信サイトを構築することも可能になっている。2012年7月から公開されていた「電子国土Web.NEXT」は、2013年10月30日より「地理院地図」と名称変更になり、正式公開された。

「ウォッちず」(2万5千分の1)では2011年2月から電子国土基本図(地図情報)に切り替えられた。これに伴い、旧来の2万5千分1地図情報は2011年7月31日までしか閲覧できないと告知されていたが、『閲覧継続の要望が多く寄せられた』として2011年8月1日以降も閲覧可能となっている。ただし、2万5千分1地図情報は、2013年に更新された。類似サービスの「地理院地図」は更新されている。

狭義の地形図

日本国内において地形図は、狭義では国土交通省国土地理院発行の一般図のうち、中縮尺・大縮尺の図(縮尺が5万分1以下の図)を地形図といい、その中でも特に中縮尺の図(5万分1・2万5千分1・1万分1の図)を地形図の名称で刊行している。なお、大縮尺の図(2,500分1・5,000分1の図)は国土基本図、20万分1の図は地勢図、50万分1の図は地方図、100万分1・300万分1・500万分1の図は国際図と呼ぶ。

国土地理院発行の紙地図には三角点の地図記号を模した透かしが入っている。

デジタル化により縮尺が可変となったため、国土の基本図としての役割は電子国土基本図に移行した。2万5千分1地形図以外の地形図は、2009年(平成21年)を最後に更新が停止された。

5万分1地形図

1890年(明治23年)から整備が始まり、1916年(大正5年)に全国整備が完了した。現在では、2万5千分1地形図に対して、都市の位置関係や交通網のつながり、土地利用の状況など、地域の様子を把握しやすくすることを目的に発行されている。1,291面で全国をカバー[30]する。図郭は、2万5千分1地形図4枚に対して5万分1地形図1枚が対応する。整備開始当初から1910年(明治43年)まで国の基本図であった。現在は2万5千分1地形図を編集して作成されている。100年以上も同一の図郭で整備が続けられており、旧版地図の利用価値が高い。北方領土の図も衛星画像を用いて整備し、現役の図として発行されている。ただ、「竹島」の図は、現在刊行されていない[註 2]。現在の図式は、2万5千分1地形図の先代の昭和61年図式がベースの、平成元年図式を使用。ただし、地図記号などの一部においては、現行の2万5千分1地形図の図式を反映して一部変更されている。新期の発行は終了し、現在のところ、今後更新される予定はない。

紙地図では、4色刷、460mm × 580mm(柾判)。

2万5千分1地形図

1910年(明治43年)から大都市や軍事施設周辺等を対象に整備が始まった。以前に作成した2万分の1を編集修正して作成した地域もある。1964年(昭和39年)の第二次基本測量長期計画から本格的な全国整備が始まり、1983年(昭和58年)に、沖ノ鳥島の測量[註 3]をもって全国整備が完了した。その後、1988年(昭和63年)に「魚釣島」が新たに刊行され、2007年(平成19年)に竹島が「西村」に挿入される形で刊行された[32]2014年7月には、北方領土を含む領土全域の整備が完了した。全国整備されている一般図としては、最も大縮尺の地図である。二次メッシュによって全国を4,419面でカバー[33]する。現在は空中写真測量によって作成されている。電子国土基本図が整備されるまで、国土の基本図と位置づけられてきた。道路、鉄道、建物、土地の高低や起伏、水系植生土地利用等が実測に基づき正確に描写されている。現在の図式は平成25年図式であり、2013年(平成25年)11月1日刊行分から適用されている[34]

紙地図では、3色刷、460mm × 580mm(柾判)。

2013年11月1日に、国土地理院が3色刷の2万5千分1地形図をおよそ50年ぶりに一新し、多彩な色で表現した新しいタイプの多色刷の2万5千分1地形図を刊行開始した[35]

原版の維持管理は、長らく地形図原図だったが、1998年より電子化されたラスタデータ管理となる[36]。また、ほぼ自動的に色版別のラスタデータをベクトルデータに変換する処理を経て、2002年にベクトル化された地形図データベース管理と地形図表現への変換処理(「新地形図情報システム」)による出力になる[註 4]。2009年には電子国土基本図というデータベースが、地形図(新地形図情報システムと地形図データベース)と大縮尺の基盤情報地図の統合によって新規に管理されるようになり、地形図なら地形図表現へ変換され、Webアクセスでは「地理院地図」として公開されるようになる[37]

管理手法の変遷にしたがって、刊行されている地形図の図式も、昭和61年図式[38]、平成14年図式[39]、平成21年図式[42]、平成25年図式[45]と複数混在することになる。平成14年図式は、新地形図情報システムによる出力と世界測地系対応、平成21年図式は電子国土基本図の変換と編集で作成、平成25年図式も電子国土基本図の編集[46]だが、ほぼ自動化された処理で製版されるようになり、特色インク3色から多色(プロセスカラーCMYK4色の101階調)採用で道路種別の着色や地形に緑色の陰影の立体表現が施される形式となった。

2万分1地形図

日本で初めて近代的測量方法による全国整備を目指した図。

紙地図で、墨1色、460mm × 580mm(柾判)。

1万分1地形図

2万5千分1地形図では情報量の多い都市部になると省略表現を多用せざるを得ない上、複数の情報(等高線、土地利用、地下鉄、文字情報など)が重なり合って見づらく、道路等の誇張表現のために建物など優先順位の低い対象物を真位置からずらして描くことも多いため、それを補完する役割を持つ。

明治大正期には海防要塞や陸軍演習地を中心に整備し、昭和初期には大都市部、戦後は主要都市も作成された。1960年(昭和35年)に国土基本図作成のため、1万分1地形図は中止された。1万分1という縮尺の特性上、道路や中規模の建物はほぼ誇張表現無しに実際の形に基づき記載されていたが、民家レベルの建物に関しては総描[47]で描かれた。

現在発行されているのは1983年(昭和58年)から整備が始まったものである。大都市圏とその周辺および主要都市について整備され、311面が発行[30]されている。以前のシリーズとは違い、図上0.4mm四方以上の建物は原則として全て記載されている[48][要ページ番号]

紙地図では、5色刷(一部の図葉は両面刷)、520mm × 738mm(四六半裁判 )折り図。現在廃刊となっている。

10万分1地形図

5万分1地形図と20万分1地勢図は古くから全国整備されてきたが、その間に当たる10万分1地形図の整備も何度か試みられた[49]。5万分1と20万分1では単純に縮尺差が開き過ぎており、目的によって大き過ぎたり小さ過ぎたりする、世界的に見ると20万分1から2.5万分の1まで2倍間隔で全国シリーズを発行している国も少なくない(ドイツやスイス)、などが理由に挙げられる。

西南戦争の際に作成された10万分1九州全図や、経緯度線による図画では分断されることが多い地域(東京や京阪神などの大都市圏)など、特定の目的をもって一部地域について集成図を作成する例も多い。その一方で同一規格による全国整備も何度か意図され、北海道以外の全国で作成された例もある(ただし5万分1地形図の写真縮小図)。しかし同じ規格で継続して更新するには至っていない。

大縮尺地形図

大縮尺地形図(だいしゅくしゃくちけいず)とは、河川道路等の管理に使用する大縮尺地形図である[50]。一般・道路・河川にそれぞれ1/500と1/1,000の地形図(計6種類)があり、地図記号の様式が異なる。

国土地理院発行のシリーズとしては国土基本図(1/2,500と1/5,000)があり、1960年(昭和35年)から昭和50年代まで作成されていたが、それ以降はほとんど新規作成・更新されていない[51]。現在では市町村(東京など一部地域では都府県)それぞれが、地形図・都市計画基本図・現況図などの名称で作成・発行している。図式等は国土基本図に準拠している。多くは市街化区域や居住区域で作成されている。1枚の図葉の中に居住区域と山間部がある場合、山間部が測量されずその部分が白図の場合もある。

国土地理院発行の火山基本図[52][53](5千分1〜1万分1)や湖沼図[57](1万分1)も、国土基本図の図式に必要な記号を付け加えて作成されている。内容としては大縮尺地形図だが、使用目的が限られるため、一般の地形図ではなく主題図として扱われている[58]

ディジタルマッピング大縮尺地形図の図式に従っている。

史料としての地形図

地形図を地理学の史料[59]とする研究は京都大学総合博物館[60]ならびに駒澤大学(マップアーカイブズ)[61]で進められた。

学校教育と地形図

学校で地理教育に地形図をどう使っているか調べると、日本は第二次世界大戦後、1950年代末から地域学習(身近な地域)で常に地形図の読図を教えてきた点、背景に高等学校の入学試験で地形図を用いた出題があるという点、机上で地形図の読み方を教えるがフィールドワークの少なさ、地形図を使った優れた野外実習の指導案[62]の足りなさが指摘される[63]。地図教材にインターネット地図APIを活用し、独自のウェブサイトを作る試案もある[64]。高等学校の学習指導要領解説の地理歴史編は、「収集する技能」、「読み取る技能」、「まとめる技能」の3つに分けて地理的技能をあげる[註 5]。GISを活用した高等学校地理の課題解決の例もある[66]


注釈

  1. ^ 竹内正浩『地図もウソをつく』文藝春秋、2008年、ISBN 978-4-16-660651-1
  2. ^ 竹島の図は2007年12月1日刊行の25000分1地形図「西村」および20万分1地勢図「西郷」の挿入図として整備された[31]
  3. ^ 現在「南硫黄島」図幅に挿入されている。
  4. ^ 『国土地理院時報』第98号、2002年に詳しい。
    § 平成14年2万5千分1地形図の図式、§ 新地形図情報システム(NTIS)について、§ ベクトルデータの世界測地系変換、§ 世界測地系に対応した新図郭の作成、§ フルベクトル化の概要、§ フルベクトル化の意義、§ ベクトル化に向けた地形図の全面修正、§ ラスタベクタ変換。
  5. ^ 「§ 目的や用途、内容、適切な活用の仕方などを多面的・多角的に考察し、表現する」48頁[65]。「§ ア(イ)『様々な自然災害に対応したハザードマップや新旧地形図をはじめとする各種の地理情報について、その情報を収集し、読み取りまとめる地理的技能を身に付けること』」62頁[65]
    地理的技能については、地理情報(地域に関する情報のことであり、地理的な事象が読み取れたり、地域的特色に結び付く事象を見いだしたりすることができる資料のことをいう)を「収集する技能」、「読み取る技能」、「まとめる技能」の三つの技能に分ける」
    、「§§ (2) 地理的技能について(内容の取扱いの(1)のイ) 」、117-119頁。

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