下落合 (新宿区)とは? わかりやすく解説

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下落合 (新宿区)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/07/17 03:15 UTC 版)

日本 > 東京都 > 新宿区 > 下落合 (新宿区)
下落合
町丁
下落合駅北口
北緯35度43分08秒 東経139度42分01秒 / 北緯35.718756度 東経139.700378度 / 35.718756; 139.700378
日本
都道府県  東京
特別区 新宿区
地域 淀橋地域
人口情報2025年(令和7年)3月1日現在[1]
 人口 15,835 人
 世帯数 9,960 世帯
面積[2]
  0.810455661 km²
人口密度 19538.39 人/km²
郵便番号 161-0033[3]
市外局番 03(東京MA[4]
ナンバープレート 練馬
ウィキポータル 日本の町・字
ウィキポータル 東京都
ウィキプロジェクト 日本の町・字
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下落合(しもおちあい)は、東京都新宿区町名[5]。現行行政地名は下落合一丁目から下落合四丁目。住居表示は実施済みの地域。

地理

新宿区の北西部に位置する。 東から時計回りに、豊島区目白、新宿区高田馬場、新宿区上落合、新宿区中落合、に隣接する。

河川

  • 妙正寺川
  • 神田川

概要

下落合は台地部と神田川沿いの低地部で異なった様相を呈する。妙正寺川と神田川の合流点が落合[6]の名の由来で、水利によって江戸時代初期から染色工業の中心地の一つとして賑わい、現在でも洗張や、クリーニング工場など繊維関連企業が集中している。河川拡幅竣工以前は、台風集中豪雨の度に警戒水位到達を報知するサイレンが鳴り響き、洪水も頻発していた。

地価

住宅地の地価は、2025年令和7年)1月1日公示地価によれば、下落合2-18-11の地点で119万円/m2、下落合4-17-3の地点で81万3000円/m2となっている[7]

歴史

沿革

世帯数と人口

2025年(令和7年)3月1日現在(新宿区発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]

丁目 世帯数 人口
下落合一丁目 2,109世帯 2,762人
下落合二丁目 2,269世帯 3,883人
下落合三丁目 2,744世帯 4,641人
下落合四丁目 2,838世帯 4,549人
9,960世帯 15,835人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

人口推移
人口
1995年(平成7年)[10]
12,878
2000年(平成12年)[11]
13,321
2005年(平成17年)[12]
14,038
2010年(平成22年)[13]
14,485
2015年(平成27年)[14]
14,805
2020年(令和2年)[15]
15,625

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
世帯数
1995年(平成7年)[10]
6,283
2000年(平成12年)[11]
6,981
2005年(平成17年)[12]
7,733
2010年(平成22年)[13]
8,341
2015年(平成27年)[14]
8,655
2020年(令和2年)[15]
9,564

学区

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2018年8月時点)[16]

丁目 番地 小学校 中学校
下落合一丁目 12~13番 戸塚第三小学校 西戸山中学校
17番 落合第二小学校
1~11番
14~16番
落合第四小学校 落合中学校
下落合二丁目 全域
下落合三丁目 全域
下落合四丁目 全域

関係者

出身者
居住その他ゆかりある人物

事業所

2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[24]

丁目 事業所数 従業員数
下落合一丁目 169事業所 2,483人
下落合二丁目 109事業所 1,639人
下落合三丁目 221事業所 1,697人
下落合四丁目 119事業所 1,122人
618事業所 6,941人

事業者数の変遷

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
事業者数
2016年(平成28年)[25]
579
2021年(令和3年)[24]
618

従業員数の変遷

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
従業員数
2016年(平成28年)[25]
6,122
2021年(令和3年)[24]
6,941

交通

鉄道

街区内の駅

西武新宿線

道路

バス

施設

その他

日本郵便

脚注

注釈

  1. ^ 目白界隈(豊多摩郡落合村、つまり現在の下落合にあたる、おとめ山公園をも含めた近衛家の所有地)に、近衛文麿らも居住していたが、1924年11月に永田町に転居し、1929年12月から再び目白界隈に戻った(『「家系図」と「お屋敷」で読み解く歴代総理大臣 昭和・平成篇竹内正浩 実業之日本社 2017年7月21日発売)。

出典

  1. ^ a b 令和7年町丁別世帯数及び男女別人口情報”. 新宿区 (2025年3月27日). 2025年3月28日閲覧。(CC-BY-2.1)
  2. ^ 『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2024年2月4日閲覧。(CC-BY-4.0)
  3. ^ a b 下落合の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ 『角川日本地名大辞典 13 東京都』、角川書店、1991年再版、P874
  6. ^ 落合地域:中落合上落合西落合中井
  7. ^ 国土交通省 不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2025年3月19日閲覧。
  8. ^ 被告中村一平の陪審公判開く『東京日日新聞』昭和4年3月19日(『昭和ニュース事典第2巻 昭和4年-昭和5年』本編p153 昭和ニュース事典編纂委員会 毎日コミュニケーションズ刊 1994年)
  9. ^ いだてん春のあらし「子供があぶない」父母が背負って避難『朝日新聞』1978年(昭和53年)4月7日朝刊、13版、23面
  10. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  11. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  12. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  13. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  14. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  15. ^ a b 令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  16. ^ 通学区域”. 新宿区 (2018年8月13日). 2024年2月4日閲覧。
  17. ^ 由緒ある邸宅街「下落合二丁目」全116邸の大規模レジデンス 相馬孟胤 子爵邸/現 おとめ山公園 コンシェリア目白
  18. ^ a b 『人事興信録 第14版 上』ア5頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2021年1月16日閲覧。
  19. ^ 『人事興信録 第4版』い5頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2021年8月1日閲覧。
  20. ^ 『翼賛議員銘鑑』164頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2021年2月20日閲覧。
  21. ^ 『人事興信録 第7版』つ31頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2021年2月20日閲覧。
  22. ^ 『決定版 三島由紀夫全集30巻 評論5』(新潮社、2003年5月)pp=648-661、「私の最上の読者 母を語る / 三島由紀夫」『婦人生活』第12巻第10号、同志社、1958年10月1日、126 - 131頁、NDLJP:2324629/70 
  23. ^ 『決定版 三島由紀夫全集34巻 評論9』(新潮社、2003年9月)pp=280-282、『川路柳虹先生の思ひ出』(三島由紀夫が西条八十の詩誌のため1966年執筆。京都語文1998年10月号)
  24. ^ a b c 経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  25. ^ a b 経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  26. ^ 郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。

参考文献

  • 人事興信所編『人事興信録 第4版』人事興信所、1915年。
  • 人事興信所編『人事興信録 第7版』人事興信所、1925年。
  • 『翼賛議員銘鑑』議会新聞社、1943年。
  • 人事興信所編『人事興信録 第14版 上』人事興信所、1943年。

関連項目

外部リンク




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