原町_(新宿区)とは? わかりやすく解説

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原町 (新宿区)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/03/29 13:08 UTC 版)

日本 > 東京都 > 新宿区 > 原町 (新宿区)
原町
町丁
北緯35度41分58秒 東経139度43分29秒 / 北緯35.699583度 東経139.724597度 / 35.699583; 139.724597
日本
都道府県  東京
特別区 新宿区
地域 牛込地域
人口情報2025年(令和7年)3月1日現在[1]
 人口 4,815 人
 世帯数 2,886 世帯
面積[2]
  0.174709716 km²
人口密度 27560 人/km²
郵便番号 162-0053[3]
市外局番 03(東京MA[4]
ナンバープレート 練馬
ウィキポータル 日本の町・字
ウィキポータル 東京都
ウィキプロジェクト 日本の町・字
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原町(はらまち)は、東京都新宿区町名[5]住居表示未実施。現行行政地名は原町一丁目から原町三丁目。

地理

新宿区の中東部に位置する。町域の北は喜久井町および弁天町、東は市谷柳町、南は市谷薬王寺町および河田町、南西から西は若松町に接する。町域東辺を外苑東通りが、中央付近を大久保通りが通っている。西辺の若松町との境界部に夏目坂通りが通っている。大久保通りや外苑東通り沿いには商業施設が見られるが、町域内は主として住宅地として利用される。仏教寺院も見られる。

歴史

世帯数と人口

2025年(令和7年)3月1日現在(新宿区発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]

丁目 世帯数 人口
原町一丁目 907世帯 1,485人
原町二丁目 711世帯 1,264人
原町三丁目 1,268世帯 2,066人
2,886世帯 4,815人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

人口推移
人口
1995年(平成7年)[6]
3,903
2000年(平成12年)[7]
3,859
2005年(平成17年)[8]
4,034
2010年(平成22年)[9]
4,668
2015年(平成27年)[10]
4,701
2020年(令和2年)[11]
5,202

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
世帯数
1995年(平成7年)[6]
1,796
2000年(平成12年)[7]
1,879
2005年(平成17年)[8]
2,090
2010年(平成22年)[9]
2,483
2015年(平成27年)[10]
2,614
2020年(令和2年)[11]
3,023

学区

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2018年8月時点)[12]

丁目 番地 小学校 中学校
原町一丁目 1~13番地
18~76番地
新宿区立早稲田小学校 新宿区立牛込第二中学校
14~17番地 新宿区立牛込仲之小学校
原町二丁目 1~12番地
30~43番地
13~29番地
44~72番地
新宿区立早稲田小学校
原町三丁目 14~82番地
90~92番地
1~10番地
84~89番地
新宿区立牛込仲之小学校

交通

町域内東部の大久保通りの下に都営地下鉄大江戸線牛込柳町駅があり多く利用される。西部では都営地下鉄大江戸線の若松河田駅、北部では東京メトロ東西線早稲田駅も利用可能である。他にバスの便もある。

事業所

2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]

丁目 事業所数 従業員数
原町一丁目 41事業所 244人
原町二丁目 39事業所 329人
原町三丁目 60事業所 542人
140事業所 1,115人

事業者数の変遷

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
事業者数
2016年(平成28年)[14]
152
2021年(令和3年)[13]
140

従業員数の変遷

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
従業員数
2016年(平成28年)[14]
1,422
2021年(令和3年)[13]
1,115

施設

出身・ゆかりのある人物

牛込原町に居住していた[15]。小説家谷崎潤一郎の弟。
  • 谷崎英男[15](早稲田大学教授)

その他

日本郵便

脚注

  1. ^ a b 令和7年町丁別世帯数及び男女別人口情報”. 新宿区 (2025年3月27日). 2025年3月28日閲覧。(CC-BY-2.1)
  2. ^ 『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2024年2月4日閲覧。(CC-BY-4.0)
  3. ^ a b 原町の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ 『角川日本地名大辞典 13 東京都』、角川書店、1991年再版、p.878
  6. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  7. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  11. ^ a b 令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  12. ^ 通学区域”. 新宿区 (2018年8月13日). 2024年2月4日閲覧。
  13. ^ a b c 経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  14. ^ a b 経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  15. ^ a b c 『人事興信録 第14版 下』タ238頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2018年10月25日閲覧。
  16. ^ 郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。

参考文献

  • 人事興信所編『人事興信録 第14版 下』人事興信所、1943年。

関連項目

外部リンク


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