作動方式による分類とは? わかりやすく解説

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作動方式による分類

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/03/17 05:16 UTC 版)

信管」の記事における「作動方式による分類」の解説

着発信管 着弾によって起爆する信管瞬発信管Super Quick Fuse着弾衝撃力によって直ち起爆する信管。最も単純で生産性の高い構造であり、精密な起爆タイミングがとれる。通常の陸上目標物に対してよく使用される無遅延信管Non Delay Fuse着弾衝撃力ではなく弾丸急激な速度低下による慣性力起爆する信管瞬発信管よりもわずかに起爆タイミング遅くなる。この遅れは、砲弾等を建物の壁を貫通した後に炸裂させたり、ホプキンソン効果企図した粘着榴弾用として利用される遅延信管Delay Fuse着弾時の衝撃力または慣性力トリガーとして遅延起爆装置作動させる信管である。発射時からタイマー作動させる信管時限信管として区別される建物攻撃するときに無延期信管よりもさらに深部起爆させる場合や、砲弾等をあえて起爆させずに時限爆弾化させて行動不能地域作るなどの戦略目的利用されるピエゾ信管 圧電素子使用した信管目標激突した衝撃発電した電力電気雷管起爆させる。 電線接続する構造から感知部分先端起爆部分後ろに置くことができるので成形炸薬弾頭の信管として広く用いられている。 時限信管Time Fuse発射をもってタイマー作動が始まる信管砲弾等を空中起爆させることができるため、特に照明弾発煙弾起爆広範囲地域制圧する曳火砲撃高射砲による対空射撃使われる火道式時限信管 内部導火線内蔵されている信管初期時限信管はほとんどがこの方式だったが、現代では手榴弾ぐらいでしか使用されていない化学式時限信管 内部複数薬剤等が別々に実してあり、発射によって始まる化学変化進行度起爆する信管、あるいは薬品充填したガラス容器などが割れることで作動するタイプなどがある。化学反応温度によって反応速度変化するため気温影響を受けやすく不正確取り扱い難しい。高温下や極低温下では凍結変質問題もあり、第二次世界大戦のころには姿を消し近代使用され事例テロリストなどの密造爆弾ぐらいしか無い。 機械式時限信管 内部にばねや歯車からなる機械時計内蔵されている信管火道式時限信管よりも精密に長い時間設定できる高射砲信管として第二次世界大戦広く使用された。高射砲砲弾は1秒間に700m以上も進むため百分の1秒刻み設定可能な信管要求され実際にドイツ軍の8.8cm高射砲信管には百分の1秒刻み設定値があったが、誤差かなりあったと思われる高射砲砲架には信管調定機が設けられ、ここへ装填前の砲弾装着しておき、射撃指示装置からの指令に応じて信管担当する砲手延期時間調節することができた。 近接信管広まったことにより姿を消した電気式時限信管 内部電子部品等で構成される時計内蔵されている信管極めて正確な延期時間取れるが、静電気等に脆弱である。 近接信管Variable Time FuseProximity Fuse目標接近したことをセンサ検知し作動する信管内蔵するセンサ種類に応じて電波信管光波信管磁気信管等が存在する作動方式ではアクティブ、セミアクティブ、パッシブ三種類に分類できる電波信管高速移動する航空機ミサイル撃破向いている為、砲弾ミサイル搭載されるほか、対地攻撃では曳火砲撃時の信管として戦術的に利用される赤外線レーザー用いた光波信管もあり、ASRAAM短距離空対空ミサイルレーザー近接信管用いている。磁気信管は他の近接信管比較すれば旧来の技術ではあるものの信頼性高くミサイル地雷機雷魚雷等に利用されている。 マルチオプション信管 レーダーによって地上からの高度を測定することで設定され対地高度作動する地上1~4メートルという極めて狭い範囲での作動が可能で砲弾威力地面吸収されない。また、地面泥濘積雪などであっても作動するため砲弾地面めり込んで威力減殺される事がない。 マルチオプションの名前通り空中炸裂だけでなく着発信管時限信管としても使用できる迫撃砲弾用としてM734マルチオプション信管などが実用化している。 圧力感知式 主に地雷使用されている。規定上の圧力がかかることで起爆する対戦車地雷車両などの重量物でなければ起爆ないよう設定値大きくとられている。 機械式ではスプリング一定上の圧力規定値まで圧縮される作動する方式主流である。 地雷用に圧力によってガラスアンプルが割れることで作動するM600信管があったが、寒冷地では薬剤凍結して作動せず、高温地域では自爆するなど外気温影響を受けやすいために廃止された。 その他の信管 上記信管複数組み合わせて、より確実に起爆するようにした信管もある。

※この「作動方式による分類」の解説は、「信管」の解説の一部です。
「作動方式による分類」を含む「信管」の記事については、「信管」の概要を参照ください。

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