磐城無線電信局長 関東大震災海外への第1報とは? わかりやすく解説

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磐城無線電信局長 関東大震災海外への第1報

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/08/11 17:09 UTC 版)

米村嘉一郎」の記事における「磐城無線電信局長 関東大震災海外への第1報」の解説

船橋無線電信開局3年後1919年大正8年)には電報取扱数は56238通を数え日を追って増加した国際電信貿易に最も多く利用され東京横浜大阪神戸などの大都市にある貿易業者に発着する商用電報大部分占めていた。船橋無線局軍用商用兼ねていたため、逓信省公衆通信専用無線電信局を福島県建設した当時送信受信同時に行えず、二重通信をするために、送信機受信機設置場所分けこととし相馬郡原町(現・南相馬市原町区)に送信局1921年3月完成)、双葉郡富岡受信局(1920年4月完成)をそれぞれ設置した。これらは「磐城無線電信富岡受信所」「磐城無線電信原町送信所」と名付けられた。1920年5月正式に磐城無線電信局が開局されると、嘉一郎初代局長となった磐城無線電信原町送信所は、1923年9月1日関東大震災災害情報アメリカ伝え海外へ第一報となった。 嘉一郎は「電波50年思い出の記」の中でこう書いている。 磐城無線局では同時刻、かなり強い地震感じた同時に東京横浜直通であった陸上電信線が2線とも不通になり、何とはなしに「これはただ事ではないぞ」という予感がした。東京方面事情一時全く不明となったが、有線電信切れたなら無線電信ということは無線従事者誰もが気付くことで、富岡受信所では早速国内通信用の周波数を受ける受信機いくつも急造して他局発信傍受試みたところ、東京横浜の大惨害状況放送する通信次々と受信機入ってきた。(中略地震のために国内電信連絡途絶したことはアメリカRCA相手局へ公電発したが、日本中心にこんな大変災起こって一報一報毎に惨害甚だしい事が伝えられるので、横浜といえば外国人多数いることだから、これ外国へも知らせ必要があるそれだのに今は政府新聞社から知らせたくも採る方法がない。当時東京あらゆる交通通信機関止まり小笠原島経由日米海底ケーブルも既に切れたことはホノルル無線問い合わせてわかったので、全く日本孤立無援有様であった。ここでちょっと電波発すればすぐにアメリカへ届くものを黙っているに忍びない、簡単であるがかなり強い意味を含めたつもりで、次のような20語の電文書いて午後11時にホノルル経てサンフランシスコRCA局長発信した。 ”Conflagration subsequent to severe earthquake at Yokohama at noon today. Whole city practically ablaze with numerous casualties. All traffic stopped." 「本日正午横浜において大地震次いで大火災起こり全市ほとんど猛火中にあり、死傷算なく、全ての交通通信機関途絶した」 この電報ホノルルRCA局へ送ったのだが、サンフランシスコRCA局でも折良く直接受信したので、直ちに同市の各新聞社配布されアメリカの全新聞出た日本大地震第1報となり、アメリカからさらにヨーロッパ諸国伝わり世界各国同情救援我が国に集まるきっかけとなった。 アメリカワシントンポスト紙1923年9月4日付にもこの無線通信士のことが紹介されている。その後諸外国からこの無線通信による災害情報伝達について感謝複数寄せられた。沖野岩三郎の『童話読本』に収録された「事実童話編」に「世界英雄」として紹介されている。 嘉一郎は後に振り返りこのように無線活躍すばらしいものであったが、非常災害時にいかに無線通信連絡開き運用するかについて、当時定められ順序法則がなかったから互いに緊密な連絡取って救助のための緊急通信をそ通できるまでに数時間費やし長き数日要したものもあった。当時筆者はこの非常通信網中にいてそのような非常時連絡処する平素の準備がなかったことを悔いた一人であり、非常に貴重な経験得た。また磐城局の震災第一報広く全世界伝わり同局存在認められるようになったのは、当時我が国外国相手の大無線局がこの局一つしかなかったからで、反面我が国国際無線設備の不足を物語るものでその後無線施設拡張促進する機縁となった。 とも述べている。

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