測候所の対応の是非についてとは? わかりやすく解説

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測候所の対応の是非について

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/04/25 14:37 UTC 版)

桜島の大正大噴火」の記事における「測候所の対応の是非について」の解説

東京帝国大学教授大森房吉は、霧島山付近での群発地震発生などから近々九州噴火発生するのではと予測し観測体制強化のために最新鋭地震計配備訴えていた。そうこうするうちに1913年11月霧島山噴火し1914年に入ると桜島周辺群発地震発生したとの情報受けた霧島山噴火後鹿児島県から現地調査要請されていた大森要請受けて鹿児島出張準備進めており、桜島異変情報受けて動向注意するようまず鹿児島県知事連絡しようとした矢先噴火第一報入った大森は早速現地鹿児島へと向かった大森噴火予知は可能であると考えており、鹿児島へ向かう車中受けた取材に対して火山噴火前に必ずある期間鳴動する。だから噴火予知できる」。と語った一方大森ライバルにあたる東京帝国大学助教授今村明恒また、新聞取材に対してこれまでの桜島噴火歴安永噴火時の前兆考えれば今回桜島噴火予知できたと語っていた。また今村雑誌への寄稿においても、日本の地震火山学は「今回桜島噴火如き多少これを予知得べき程度には達している」とし、また大正大噴火前兆現象含め火山活動全般安永噴火極めて類似していると主張したそうこうするうちに鹿児島では噴火直前まで「噴火は無い」と言い続けていた測候所厳しく非難する世論形成されていく。 高まる非難の声に対して測候所長の鹿角義助専門誌地元鹿児島新聞寄稿し、自らの見解述べた鹿角はまず測候所旧式地震計一台のみでは震源地特定も困難であった主張したその上で大正大噴火前に噴火した霧島山観測体制強化等のため、火山前兆現象とみられる現象捉えた際には測候所報告するよう1911年12月各自治体に対して訓令出したにも関わらず大正大噴火前に桜島観察され様々な異常現象は全く報告されなかったとした。また前年霧島山噴火後中央の火山専門家派遣要請行っていたが大正大噴火前に実現しなかった事情説明しそもそも地震噴火予知測候所職務とはされていない主張した。その一方で群発地震等の異常を感知後に、桜島現地調査を行わなかったことについては判断の誤り認めた測候所で働く人たちの間では、給与面等の待遇恵まれない中、災害起きた時ばかり予報出来なかったと世間から指弾されてしまうとの不満が溜まっていた。そのため噴火地震予知技術的に不可能であり、そもそも鹿角指摘したように天気予報ではない噴火地震予知業務外であると、鹿角立場同情し支持する声が沸き上がった中でも中央気象台技師藤原咲平鹿角支持論陣張った鹿角技術的に未熟な現状では噴火予知不可能であるとし、噴火開始後に逃げ遅れた東桜島村村民たちの多くが海に飛び込み亡くなったのはパニック状態における不適切な行動であると指摘したその上で非常時には人はパニック状態陥るものであり、またあいまいな回答疑念深め混乱助長するものなので、測候所噴火起きない言明したことはパニック防止観点から見て適切であると主張した藤原指摘新聞や雑誌における今村意見表明受けてのものでもあった。今村は自らの意見表明中央気象台測候所に迷惑をかけた点について謝罪した上で、やはり桜島の大正大噴火については、様々な前兆現象観察され、更に桜島これまで100年ないし200年間隔大規模噴火起こしており、しかも近年落ち着いた状態が続いていて噴火準備進んだ状態であったとも推測されるため、警戒怠るべきではなかったと主張した。この今村意見対し藤原噴火前観察され様々な前兆現象が即噴火結び付けられる根拠薄弱であると主張した。また確かに桜島警戒要した状態にあったと言えるにしても今村主張する基準では富士山始め日本多く火山が要警戒当てはまってしまい、火山研究者少なく研究水準も低い現状では、調査警戒が行届かないことは明白であり、測候所桜島に特別の調査を行わなかったことは怠慢とは言えいとしたその後震源浅く火山体を通る中で地震波強く減衰する火山性地震は、火山周辺複数地震計設置しなければ震源特定は困難で、大正大噴火時の鹿児島市内測候所地震計一台しか無い状態では震源特定は困難であるのは明らかであり、しかも火山性地震噴火に結びつかない事例も多いため、当時噴火予知は困難であった測候所の対応を擁護する意見がある一方測候所が「噴火は無い」と言明し続けた以上、噴火が無いという形での予知行ったことになり、測候所弁明弁護は無責任理解しがたいとの意見がある。

※この「測候所の対応の是非について」の解説は、「桜島の大正大噴火」の解説の一部です。
「測候所の対応の是非について」を含む「桜島の大正大噴火」の記事については、「桜島の大正大噴火」の概要を参照ください。

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