ミツウロコとは? わかりやすく解説

みつ‐うろこ【三つ×鱗】

読み方:みつうろこ

紋所の名。二つ三角形並べて上に一つ三角形重ねたもの。北条氏紋所として有名。

三つ鱗の画像
三つ鱗の画像
三つ鱗と図案化した紋所「三つ鱗

三つ鱗

読み方:ミツウロコ(mitsuuroko)

初演 享保3.11(江戸市村座)


三鱗

読み方:ミツウロコ(mitsuuroko)

初演 正徳1.11(江戸中村座)


ミツウロコグループホールディングス

(ミツウロコ から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/12/11 21:34 UTC 版)

株式会社ミツウロコ
グループホールディングス
Mitsuuroko Group Holdings Co.,Ltd.
本社が入居する東京スクエアガーデン
種類 株式会社
機関設計 監査等委員会設置会社
市場情報
東証スタンダード 8131
1962年8月2日上場
略称 ミツウロコG(銘柄名)、ミツウロコグループHD、ミツウロコGHD
本社所在地 日本
104-0031
東京都中央区京橋三丁目1番1号 東京スクエアガーデン
設立 1926年(大正15年)5月10日
(創業:1886年(明治19年))
業種 卸売業
法人番号 4010001034942
事業内容 グループの経営戦略・経営管理
代表者 田島晃平(代表取締役社長 グループCEO
資本金 70億7700万円
(2025年3月31日)
発行済株式総数 57,061,223株
(2025年3月31日)
売上高 連結:3396億5600万円
(2025年3月期)
経常利益 連結:100億500万円
(2025年3月期)
純利益 連結:105億1500万円
(2025年3月期)
純資産 連結:986億8900万円
(2025年3月期)
総資産 連結:1857億2500万円
(2025年3月期)
従業員数 連結:1776名
単独:24名
(2025年3月期)
決算期 3月31日
主要株主
関係する人物 田島達策創業者
外部リンク https://www.mitsuuroko.com/
特記事項:経営指標は、ミツウロコグループホールディングス『第116期 有価証券報告書』(2025年6月13日)を参照。
テンプレートを表示

株式会社ミツウロコグループホールディングス: Mitsuuroko Group Holdings Co.,Ltd.)は東京都中央区京橋に本社を置く石油製品・LPガス固形燃料など家庭用燃料商社のミツウロコグループの持株会社である。旧社名は株式会社ミツウロコ東京証券取引所スタンダード市場の上場企業。

概要

創業者の田島達策

会社の設立に3社の運送店が関わっていたことから、「三社」の「三」と、魚介類運送を主に扱っていたことから「」とし、三鱗社→ミツウロコという名称の由来としている。

日本でいち早く大正期から、豆炭練炭商業ベースで販売開始した老舗であり、燃料関係のほか、近年は電力ミネラルウォーター事業など、インフラストラクチャーに関わる分野に力を入れており、テレビCMの放映も盛んに行なっている。2011年4月よりテレビアニメちびまる子ちゃん』のスポンサーを務めており、番組内では限定のコラボレーションCMを放送している[注 1]

社章が明治屋、ミツウロコ食品(茨城県の水産加工)と似ているが、いずれも一切関連がない。三菱鉛筆の前身で、真崎鉛筆製造所の社章(真崎家の家紋)であるミツウロコとも無関係である。任天堂ゼルダの伝説シリーズに登場するトライフォースもミツウロコの社章と同じであり、ミツウロコの子会社にもトライフォースという企業があるが、任天堂や同ゲームソフトとも無関係である。

沿革

参照:[2]

  • 1886年(明治19年)
  • 1892年(明治25年)
    • 三鱗社に改称、東京進出。
  • 1895年(明治28年)
    • 三鱗合資会社に改称。
  • 1919年(大正8年)
    • 三鱗石炭(現・三鱗事業)を設立。
  • 1926年(大正15年)
    • 5月10日[3]- 三鱗石炭と(旧)三井物産が共同で、三鱗煉炭原料株式会社を設立。
  • 1933年(昭和8年)
    • 3月 - 旧社名の三鱗煉炭原料から、三鱗無煙炭株式会社に変更。
  • 1948年(昭和23年)
  • 1953年(昭和28年)
    • 3月 - 石油製品の取扱いを開始。
  • 1958年(昭和33年)
  • 1959年(昭和34年)
    • 11月 - LPガスの全社的取扱いを開始。
  • 1961年(昭和36年)
    • 6月 - 東京煉炭、横浜煉炭、栃木三鱗、永沼燃料、湘南燃料を吸収合併のうえ、商号を株式会社ミツウロコに変更。
  • 1962年(昭和37年)
    • 8月[4]- 東証第二部市場に新規上場。
  • 1967年(昭和42年)
  • 1970年(昭和46年)
  • 1972年(昭和47年)
    • 8月 - 東証第一部市場に銘柄指定替え。
  • 1974年(昭和49年)
    • 12月 - 物流子会社として、千葉流通(現・ミツウロコヴェッセル)を設立。
  • 1977年(昭和52年)
    • 7月 - リース子会社として、サンアンドキュー(現・ミツウロコリース)を設立。
  • ミツウロコ石油のサービスステーション
    1983年(昭和58年)
  • 1985年(昭和60年)
    • 10月 - 事務処理等の子会社として、アイコン(現・ミツウロコクリエイティブソリューションズ)を設立。
  • 1998年(平成10年)
    • 10月 - ゼネラル石油とエッソ石油(いずれも現在のENEOSの前身)の小売部門を譲受け、関西へ進出。
  • 2000年(平成12年)
  • 2003年(平成15年)
  • 2009年(平成21年)
    • 3月30日 - 省エネ厨房機器の補助金を不正受給[5]
  • 2010年(平成22年)
    • 4月 - 関東地区の物流機能をロジトライ関東に、東北地区の物流機能をロジトライ東北にそれぞれ統合。
  • 2011年(平成23年)
    • 1月31日 - バイオマス発電の岩国ウッドパワーの全株式を取得[6]
    • 10月1日 - 純粋持株会社体制に移行。(1)エネルギー事業を2代目ミツウロコ(旧商号のミツウロコ分割準備から変更)に[7]、不動産賃貸・アミューズメント事業をトライフォースにそれぞれ吸収分割[8]。(2)旧商号のミツウロコから、株式会社ミツウロコグループホールディングスに変更。
  • 2013年(平成25年)
    • 10月 - 本社を、東京都中央区京橋3丁目に移転。
  • 2014年(平成26年)
    • 12月19日 - 米国の高級ハンバーガーチェーンのCarl's Jr. Restaurants LLCと業務提携[9][10]。(1)ハマボールイアス(ミツウロコグループHD子会社)の商号を、カールスジュニアジャパンに変更。(2)カールスジュニアジャパンがCarl’s Jr. Restaurants LLCと、「カールスジュニア」のFC契約を締結。
  • 2015年(平成27年)
    • 1月5日 - 連結子会社のミツウロコビバレッジが、飲料水メーカーの2代目勝水[注 2]の全株式を取得[11]
    • 4月1日 -
      • ミツウロコビバレッジが大手飲料販売のコカ・コーライーストジャパン(現・コカ・コーラボトラーズジャパン)から、小売事業と飲食事業の一部をそれぞれ譲受け[12]
      • 物流事業を再編[13]。(1)ミツウロコグループHDが2代目ミツウロコから、ロジトライ(旧商号のロジトライ関東から変更)の全株式を取得。(2)ロジトライの一部事業をロジトライ関西、ロジトライ中部、ロジトライ東北に分割。
    • 6月 - 監査等委員会設置会社に移行。
  • 2016年(平成28年)
  • 2017年(平成29年)
    • 4月3日 - 丸紅系の投資ファンドから、ベーカリーカフェのスイートスタイルの全株式を取得[17]
    • 10月1日 -
      • エネルギー事業を再編[18]。(1)2代目ミツウロコの小売事業を山梨ミツウロコ、ミツウロコヴェッセル、ミツウロコヴェッセル東北、ミツウロコヴェッセル中部、ミツウロコヴェッセル関西に分割。②ミツウロコグループHDが、ミツウロコヴェッセルの全株式を取得。同時に、ミツウロコヴェッセルがMV東北、ミツウロコヴェッセル中部、ミツウロコヴェッセル関西の全株式をそれぞれ取得。
      • 飲食店事業を再編[19]。①飲食店事業の中間持株会社として、ミツウロコヴォイジャーズ(現・ミツウロコフーズ)を設立。(2)ミツウロコヴォイジャーズが2代目ミツウロコビバレッジ、スイートスタイル、ミツウロコプロビジョンズの全株式をそれぞれ取得。
  • 2018年(平成30年)
    • 5月28日 - 連結子会社のミツウロコヴェッセルが、電気機械器具小売のサンユウの全株式を取得[20]
    • 10月1日 -
      • エネルギー事業を再編。(1)2代目ミツウロコがエネルギー卸売部門(子会社株式を含む)を、ミツウロコヴェッセルに吸収分割[21]。(2)2代目ミツウロコがトライフォースを吸収合併のうえ[22]、事業内容を「不動産事業」に変更。また2代目ミツウロコの印刷部門を、2代目トライフォースに新設分割[23]
      • 物流事業を再編[24]。①物流事業の中間持株会社として、ロジトライホールディングスを設立。ロジトライHDがロジトライ、ロジトライ東北、ロジトライ中部、ロジトライ関西の全株式をそれぞれ取得。②ジャパンエナジック(旧商号のロジトライより変更)の株式を、ロジトライHD、ミライフ、三ッ輪産業、三愛石油、橋本ホールディングスの5社が20.0%ずつ保有する体制に移行。
  • 2019年(平成31年・令和元年)
    • 3月1日 - 連結子会社のミツウロコプロビジョンズが、ミツウロコグローサリーを吸収合併[25]
    • 3月8日 - 連結子会社のミツウロコヴェッセルが東京電力エナジーパートナーと、都市ガスサービスで業務提携[26]
    • 6月18日 - タイの大手LPガスのSiamgas & Petrochemicals PCLと資本業務提携で合意[27]
  • 2020年(令和2年)
    • 10月1日 - 海外事業の統括会社として、シンガポールにTRIFORCE Investments Pte. Ltd.を設立[28]
  • 2021年(令和3年)
    • 3月19日 - 連結子会社のサンユウで、顧客情報の取扱いに不備があったことを発表[29]
    • 4月1日 - 連結子会社のミツウロコヴェッセルが、ミツウロコエナジーフォースを吸収合併[30]
    • 10月1日 - 食品メーカーのデルソーレと、「元町珈琲」を共同事業化[31]。(1)スイートスタイルが「元町珈琲」事業を、元町珈琲に新設吸収。(2)ミツウロコヴォイジャーズは元町珈琲の株式20.0%を、デルソーレに売却。
    • 11月1日 - 連結子会社のミツウロコビバレッジがJA静岡経済連とJAしみずから、清涼飲料水受託製造の静岡ジェイエイフーズ(現・静岡ミツウロコフーズ)の全株式を取得[32]
    • 12月 - シンガポール法人のTRIFORCE Investments Pte. Ltd.が現地投資会社のSingPost Investments Pte. Ltd.から、セルフストレージサービス[注 3]のGeneral Storage Company Pte. Ltd.の全株式を取得[28]
  • 2022年(令和4年)
    • 4月 - 東証の市場区分見直しに伴い、スタンダード市場に移行。
    • 5月10日 - 連結子会社の2代目ミツウロコが、家具サブスクのソーシャルインテリアとの協業を発表[33]
    • 12月1日 - 連結子会社のミツウロコヴェッセルより、建設業子会社のミツウロコテック(旧商号のミツウロコエンジニアリングから変更)の全株式を取得[34]
  • 2023年(令和5年)
    • 11月1日 - 連結子会社のミツウロコグリーンエネルギーが、電気自動車向け充電スタンドのユアスタンドと資本業務提携[35]
    • 12月1日 - 連結子会社の2代目ミツウロコより、スポーツ事業のミツウロコスポーツの全株式を取得[36]
  • 2024年(令和6年)
    • 4月1日 - 飲食店事業の再編を実施[37]。(1)ミツウロコプロビジョンズが、スイートスタイルを吸収合併。(2)ミツウロコプロビジョンズが、元町珈琲(現・ミツウロコパートナーズ)の発行済み全株式を再度取得。
    • 6月24日 - カールスジュニアジャパンの全事業を、ハンバーグレストランチェーン「びっくりドンキー」を展開するアレフに譲渡[38]
  • 2025年(令和7年)
    • 3月3日 - 基礎化粧品メーカーのイービーエムと合弁で、女性専用サウナのミツウロコEBMを設立[39]
    • 3月27日 - 休眠会社のカールスジュニアジャパンの清算結了[40]
    • 4月10日 - シンガポール法人のTRIFORCE Investments Pte. Ltd.が、現地最大の太陽光発電のSunPro Energies Pte. Ltd.と資本業務提携[41]
    • 10月1日 - 連結子会社のミツウロコヴェッセルが、同社子会社の第一ガスとミツウロコヴェッセル草津の2社を吸収合併[42]

主要関連会社

エネルギー事業

エネルギー商社
  • 株式会社ミツウロコヴェッセル(ミツウロコグループHD 100.0%)- 大手総合エネルギー商社

【地域販売会社】

  • 株式会社ミツウロコヴェッセル東北(ミツウロコヴェッセル 100.0%)
  • 株式会社ミツウロコヴェッセル関西(ミツウロコヴェッセル 100.0%)
  • 株式会社ミツウロコヴェッセル北海道(ミツウロコヴェッセル 100.0%)
  • 株式会社ミツウロコヴェッセル中部(ミツウロコヴェッセル 100.0%)
  • 株式会社ミツウロコヴェッセル四国(ミツウロコヴェッセル 100.0%)
  • 株式会社ミツウロコヴェッセル山梨(ミツウロコヴェッセル 100.0%)

【ガス・石油

  • ミツウロコドライヴ株式会社(ミツウロコヴェッセル 100.0%)- ガソリンスタンドの運営、自動車整備、中古車買取
  • ミツウロコアーバンガス株式会社(ミツウロコヴェッセル 99.9%)- 都市ガスの販売等
  • 株式会社丹野商店(ミツウロコヴェッセル 26.7%)- 燃料供給業、住宅設備機器の販売
  • 株式会社サンユウ(ミツウロコヴェッセル 100.0%)- オール電化工事、太陽光発電設備の設置工事等
  • 大城エネルギー株式会社(ミツウロコヴェッセル 30.1%)- LPガス等の燃料供給業
  • 入間ガス株式会社(ミツウロコヴェッセル 25.8%)- 各種ガスの供給等
  • 新潟サンリン株式会社(ミツウロコグループHD 35.0%、サンリン 35.5%、新潟サンリン従業員持株会 29.5%)- 燃料供給等
物流
  • 株式会社ロジトライホールディングス(ミツウロコグループHD 100.0%)- 物流事業を統括する中間持株会社
  • ロジトライ東北株式会社(ロジトライHD 90.0%)
  • ロジトライ関西株式会社(ロジトライHD 100.0%)
  • ロジトライ中部株式会社(ロジトライHD 100.0%)
  • ジャパンエナジック株式会社(ロジトライHD 20.0%)

エンジニアリング

  • 株式会社ミツウロコテック(ミツウロコグループHD 100.0%)- エネルギー関連の総合エンジニアリングサービス

電力事業

  • 株式会社的山大島風力発電所(ミツウロコグリーンエネルギー 74.9%、平戸市 25.1%)- 第三セクター式の風力発電所の運営
  • 株式会社富津ソーラー(ミツウロコグリーンエネルギー 49.0%、レノバ 51.0%)- メガソーラーの運営
  • 株式会社ミツウロコ岩国発電所(ミツウロコグリーンエネルギー 100.0%)- バイオマス発電所の運営
  • 株式会社水郷潮来ソーラー(ミツウロコグリーンエネルギー 32.0%、レノバ 68.0%)- メガソーラーの運営

フード事業

  • 株式会社ミツウロコフーズ(ミツウロコグループHD 100.0%)- フード事業を統括する中間持株会社
  • 株式会社ミツウロコビバレッジ(ミツウロコフーズ 100.0%)- 清涼飲料水メーカー
    • 静岡ミツウロコフーズ株式会社(ミツウロコビバレッジ 100.0%)- 飲料水OEM

リビング&ウェルネス事業

不動産
  • 株式会社ミツウロコ(ミツウロコグループHD 100.0%)- 不動産賃貸業複合商業施設の運営等
    • 株式会社 ハマエステート(ミツウロコ 100.0%)- 不動産関連事業
ウェルネス
  • 株式会社ミツウロコスポーツ(ミツウロコグループHD 100.0%)- ボウリング場温泉施設の運営等
  • 株式会社ミツウロコEBM(ミツウロコグループHD 70.0%、イービーエム 30.0%)- 女性専用サウナの運営(2025年中に東京都内で営業開始予定)

海外事業

TRIFORCE Investments Pte. Ltd.(ミツウロコグループHD 100.0%)- 海外事業の統括、投資業

  • General Storage Company Pte.Ltd.(TRIFORCE Investments 100.0%)- シンガポールを中心としたセルフストレージサービス
  • Lock+Store (Chai Chee) Pte. Ltd.(GCS 100.0%)
  • Lock+Store (Tanjong Pagar) Pte. Ltd.(GCS 100.0%)
  • Lock And Store (Glenmarie) Sdn. Bhd.(GCS 100.0%)
  • Lock+Store (Ayer Rajah) Pte. Ltd.(GCS 100.0%)
  • L+S Self Storage Pte. Ltd.(GCS 100.0%)
  • The Store House Limited(GCS 100.0%)
  • SunPro Energies Pte. Ltd.(TRIFORCE Investments 30.0%)- シンガポール最大の太陽光発電事業

その他事業

リース業

  • 株式会社ミツウロコリース(ミツウロコグループHD 100.0%)- 総合リース業、融資業務

保険代理店

印刷

コーポレート

  • 株式会社ミツウロコクリエイティブソリューションズ(ミツウロコグループHD 100.0%)- シェアードサービス

脚注

  1. ^ フジテレビにおける各種不祥事・疑惑の影響により、2025年1月26日はACジャパンに差し替え、以降は6月末まで提供休止。7月6日より提供再開した[1]
  2. ^ 初代勝水(福島県)の全額出資により設立。同時に、初代法人の事業を譲り受け。
  3. ^ レンタル収納スペースの個人向けレンタルサービス全般を指す

出典

  1. ^ 「ちびまる子ちゃん」における当社 TVCM の放送再開について” (PDF). 株式会社ミツウロコグループホールディングス (2025年7月4日). 2025年7月7日時点のオリジナルよりアーカイブ。2025年7月7日閲覧。
  2. ^ 第116期 有価証券報告書”. ミツウロコグループホールディングス (2025年6月13日). 2025年6月14日閲覧。
  3. ^ (株)ミツウロコグループホールディングス 基本情報”. 日本経済新聞社 (2025年5月26日). 2025年5月27日閲覧。
  4. ^ (株)ミツウロコグループホールディングスの企業情報”. Yahoo!ファイナンス. LINEヤフー (2025年5月27日). 2025年5月27日閲覧。
  5. ^ 第100期 定時株主総会招集ご通知”. ミツウロコ. p. 47 (2009年6月11日). 2009年7月3日閲覧。
  6. ^ ミツウロコ<8131>、バイオマス発電事業の岩国ウッドパワーを完全子会社化”. M&A Online. ストライク (2012年12月28日). 2011年1月9日閲覧。
  7. ^ (株)ミツウロコ分割準備会社「吸収分割公告」『官報』平成23年本紙第5630号、国立印刷局、2011年8月31日、30頁。 
  8. ^ (株)トライフォース「吸収分割公告」『官報』平成23年本紙第5630号、国立印刷局、2011年8月31日、30頁。 
  9. ^ カールスジュニア / 来年10月に日本進出”. 流通ニュース (2014年12月19日). 2015年1月10日閲覧。
  10. ^ 「ミツウロコグループHD、ハンバーガー「カールスジュニア」来秋から国内展開」『日本食糧新聞』第11115号、日本食糧新聞社、2014年12月24日、02面。
  11. ^ (株)ミツウロコビバレッジ、勝水(株)「枠付公告(決算とその他の併せ)決算公告」『官報』平成28年号外第32号、国立印刷局、2016年2月15日、79頁。 
  12. ^ 事業譲受による子会社における新たな事業開始に関するお知らせ”. ミツウロコグループホールディングス (2015年4月24日). 2015年5月6日閲覧。
  13. ^ LOGISTICS TODAY編集部: “ミツウロコグループ、傘下の物流会社を再編成”. LOGISTICS TODAY (2015年2月13日). 2015年4月1日閲覧。
  14. ^ ファミリーマート / ココストアリテールの店舗をミツウロコHDに譲渡”. 流通ニュース (2016年2月18日). 2016年2月27日閲覧。
  15. ^ ミツウロコグループHD(8131)、ファミリーマート(8028)よりボランタリーチェーン事業展開のココストアリテール株式を取得へ”. 日本M&Aセンター (2015年11月30日). 2015年12月3日閲覧。
  16. ^ (株)ミツウロコビバレッジ、勝水(株)「枠付公告(決算とその併せ)決算公告」『官報』平成28年号外第32号、国立印刷局、2016年2月15日、79頁。 
  17. ^ 株式会社スイートスタイルの株式譲受完了および役員人事に関するお知らせ”. ミツウロコグループホールディングス (2017年4月3日). 2017年4月5日閲覧。
  18. ^ 子会社等の組織再編に関するお知らせ”. ミツウロコグループホールディングス (2017年7月14日). 2017年10月1日閲覧。
  19. ^ ミツウロコグループ / 飲食店事業で子会社再編”. 流通ニュース (2017年9月13日). 2017年10月13日閲覧。
  20. ^ 株式会社サンユウの株式譲渡契約締結に関するお知らせ”. ミツウロコグループホールディングス (2018年5月8日). 2018年5月29日閲覧。
  21. ^ (株)ミツウロコ、(株)ミツウロコヴェッセル「吸収分割公告」『官報』平成30年本紙第7330号、国立印刷局、2018年8月20日、28頁。 
  22. ^ (株)ミツウロコ、(株)トライフォース(初代)「合併公告」『官報』平成30年本紙第7330号、国立印刷局、2018年8月20日、26頁。 
  23. ^ (株)ミツウロコ、(株)トライフォース(2代目)「吸収分割公告」『官報』平成30年本紙第7396号、国立印刷局、2018年11月26日、29頁。 
  24. ^ ミツウロコ / 物流事業を再編、枠組みを超えた効率的な物流体制構築”. 物流ニュース (2018年8月9日). 2018年8月21日閲覧。
  25. ^ 株式会社ミツウロコプロビジョンズの情報”. 国税庁 (2024年5月7日). 2024年5月31日閲覧。
  26. ^ 都市ガス事業サービスにおける東京電力エナジーパートナー株式会社との業務提携のお知らせ”. ミツウロコグループホールディングス (2019年3月8日). 2019年3月19日閲覧。
  27. ^ LPGのミツウロコ、タイ同業に8.71%出資”. NNA ASIA. NNA (2019年6月20日). 2019年7月11日閲覧。
  28. ^ a b ミツウロコGHD、シンガポールのセルフストレージ企業株式100%取得契約締結”. シンガポール新聞社. 2022年1月7日閲覧。
  29. ^ お客さま情報の漏えいに関するお知らせとお詫び”. ミツウロコグループホールディングス (2021年3月19日). 2021年3月27日閲覧。
  30. ^ 株式会社ミツウロコヴェッセルの情報”. 国税庁 (2024年4月13日). 2024年5月31日閲覧。
  31. ^ デルソーレ、ミツウロコグループホールディングスの新設子会社へ出資”. 日本M&Aセンター (2021年7月20日). 2021年7月31日閲覧。
  32. ^ ミツウロコグループホールディングス、傘下企業を通じ静岡ジェイエイフーズを子会社化へ”. 日本M&Aセンター (2021年9月17日). 2021年10月7日閲覧。
  33. ^ ソーシャルインテリア、家具サブスク 入居者に優待”. 全国賃貸住宅新聞 (2022年6月16日). 2022年7月11日閲覧。
  34. ^ ミツウロコグループHD、建設業を担う孫会社ミツウロコエンジニアリングの株式取得、子会社化へ”. 日本M&Aセンター (2022年11月8日). 2022年12月2日閲覧。
  35. ^ ユアスタンド、ミツウロコ系と資本提携 EV充電器設置”. NIKKEI Mobility. 日本経済新聞社 (2023年11月17日). 2023年11月29日閲覧。
  36. ^ ミツウロコグループホールディングス、孫会社の株式取得、子会社化へ”. 日本M&Aセンター (2013年10月17日). 2023年10月31日閲覧。
  37. ^ ミツウロコグループHD、傘下のミツウロコプロビジョンズとスイートスタイルを吸収合併”. 日本M&Aセンター (2023年12月19日). 2023年12月27日閲覧。
  38. ^ びっくりドンキーのアレフ、「カールスジュニア」事業取得”. 日本経済新聞社 (2024年6月24日). 2024年7月1日閲覧。
  39. ^ ミツウロコHD、イービーエムと女性専用サウナ 都内で”. 日本経済新聞社 (2025年4月3日). 2025年6月14日閲覧。
  40. ^ カールスジュニアジャパン株式会社の情報”. 国税庁 (2025年4月7日). 2025年6月14日閲覧。
  41. ^ 当社グループ連結子会社TRIFORCE INVESTMENTS社におけるサンプロ エナジーズとの業務提携に関するお知らせ”. ミツウロコグループホールディングス (2025年4月10日). 2025年6月14日閲覧。
  42. ^ ミツウロコグループHD、子会社ミツウロコヴェッセルなど3社の合併を発表”. 日本M&Aセンター (2025年8月22日). 2025年10月1日閲覧。

外部リンク




固有名詞の分類


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「ミツウロコ」の関連用語

ミツウロコのお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



ミツウロコのページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
デジタル大辞泉デジタル大辞泉
(C)Shogakukan Inc.
株式会社 小学館
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアのミツウロコグループホールディングス (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2026 GRAS Group, Inc.RSS