日本橋本町とは? わかりやすく解説

日本橋本町

読み方:ニホンバシホンチョウ(nihonbashihonchou)

所在 東京都中央区

地名辞典では2006年8月時点の情報を掲載しています。

〒103-0023  東京都中央区日本橋本町

日本橋本町

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/04/05 01:59 UTC 版)

日本 > 東京都 > 中央区 > 日本橋本町
日本橋本町
町丁
江戸橋。奥側が日本橋本町。
北緯35度41分18秒 東経139度46分33秒 / 北緯35.688392度 東経139.775769度 / 35.688392; 139.775769
日本
都道府県  東京
特別区 中央区
地域 日本橋地域
人口情報2023年(令和5年)1月1日現在[1]
 人口 1,689 人
 世帯数 1,106 世帯
面積[2]
  0.192820322 km²
人口密度 8759.45 人/km²
郵便番号 103-0023[3]
市外局番 03(東京MA[4]
ナンバープレート 品川
ウィキポータル 日本の町・字
ウィキポータル 東京都
ウィキプロジェクト 日本の町・字
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日本橋本町(にほんばしほんちょう)は、東京都中央区町名である。現行行政地名は日本橋本町一丁目から日本橋本町四丁目。住居表示実施済区域。

概要

日本橋区に当たる日本橋地域の西側に位置し、千代田区との区境に当たる。北で千代田区神田美倉町岩本町、東で日本橋小伝馬町日本橋大伝馬町日本橋堀留町日本橋小舟町・南東で日本橋小網町・南で日本橋、西で日本橋室町、北西で千代田区鍛冶町と接する。老舗の商店が数多く軒を連ねており、問屋が多く軒を連ねていた名残として、現在では製薬会社の本社、支店も数多く立地する。国内5大医薬品メーカーのうち、武田薬品工業アステラス製薬第一三共の3社がこの地に本社または東京本社を置いている。大阪市中央区道修町とともに日本を代表する「薬の街」として知られている。

日本橋兜町に所在する中央警察署および日本橋消防署の管轄区域に当たる。

河川

歴史

江戸時代には江戸本町の名称で、江戸を代表する町として名高い場所であった。徳川家康の江戸入府以前には、福田村ともまた洲崎とも呼ばれていたという。そののち1590年天正18年)に町地として開発されて以降、寛永の頃にはすでに京・大坂より大店が進出し商業地域として大いに発展を遂げた。本町という町名は江戸で初めに造られたおおもとの町という意味である。一丁目から四丁目まであり、江戸時代には薬種問屋や呉服屋をはじめとして色々な種類の商店が多く集まった。本町三丁目には天正年間より代々薬種業を営み、明治期に国内初の医療機器カタログを発行したいわしや総本店があった。

戯作者の式亭三馬は当時の本町二丁目に住んでいて本町庵と号し、戯作を書くかたわら商売を営んでいた。三代目瀬川如皐も本町四丁目の出身である。江戸城内から、常盤橋、日本橋本町を通り、浅草橋(から浅草)に至る「本町筋」は江戸時代から明治初年まで、江戸=東京の目抜き通りであった(後にその座は直交する京橋-万世橋間の日本橋大通りに移っていく)。

1932年昭和7年)、関東大震災後の区画整理により、本町は近隣の本石町と同様に町域を変更することになり、周辺の伊勢町、岩附町、大伝馬町、鉄砲町、本小田原町、本石町、本船町などの全部または一部を合併し、現在の本町一丁目から四丁目となっている。

世帯数と人口

2023年(令和5年)1月1日現在(中央区発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]

丁目 世帯数 人口
日本橋本町一丁目 183世帯 265人
日本橋本町二丁目 121世帯 208人
日本橋本町三丁目 200世帯 262人
日本橋本町四丁目 602世帯 954人
1,106世帯 1,689人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

人口推移
人口
1995年(平成7年)[5]
361
2000年(平成12年)[6]
366
2005年(平成17年)[7]
736
2010年(平成22年)[8]
777
2015年(平成27年)[9]
1,013
2020年(令和2年)[10]
1,301

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
世帯数
1995年(平成7年)[5]
163
2000年(平成12年)[6]
213
2005年(平成17年)[7]
571
2010年(平成22年)[8]
544
2015年(平成27年)[9]
726
2020年(令和2年)[10]
915

学区

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2025年4月現在)[11]

経済

事業所

2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[12]

丁目 事業所数 従業員数
日本橋本町一丁目 321事業所 8,185人
日本橋本町二丁目 241事業所 8,804人
日本橋本町三丁目 341事業所 8,348人
日本橋本町四丁目 381事業所 9,385人
1,284事業所 34,722人

事業者数の変遷

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
事業者数
2016年(平成28年)[13]
1,163
2021年(令和3年)[12]
1,284

従業員数の変遷

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
従業員数
2016年(平成28年)[13]
29,368
2021年(令和3年)[12]
34,722

産業

店・企業

かつて存在した企業

交通

鉄道

道路

首都高速道路・出入口

施設

  • 地蔵橋公園
  • 地蔵橋南東児童遊園
  • 宝田恵比寿神社

史跡

出身・ゆかりのある人物

その他

日本郵便

参考文献

  • 東洋新報社編『大正人名辞典』東洋新報社、1917年。
  • 東京興信所編『銀行会社要録 附・役員録 第19版』東京興信所、1915年。
  • 人事興信所編『人事興信録 第13版 下』人事興信所、1941年。
  • 人事興信所編『人事興信録 第15版 上』人事興信所、1948年。
  • 角川日本地名大辞典編纂委員会編 『角川日本地名大辞典13 東京都』 角川書店、1978年
  • 『日本歴史地名大系13 東京都の地名』 平凡社、2002年
  • 岸井良衛 『江戸・町づくし稿』(上巻) 青蛙房、2003年

関連項目

脚注

  1. ^ a b 中央区の人口データ(町丁目別世帯数男女別人口)” (XLSX). 中央区 (2023年1月1日). 2025年3月31日閲覧。 “(ファイル元のページ)(CC-BY-4.0)
  2. ^ 『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2025年3月30日閲覧。(CC-BY-4.0)
  3. ^ a b 日本橋本町の郵便番号”. 日本郵便. 2025年3月9日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  6. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  7. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ a b 令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  11. ^ 区立学校一覧”. 中央区 (2024年10月9日). 2025年4月5日閲覧。
  12. ^ a b c 経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  13. ^ a b 経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  14. ^ 『銀行会社要録 附・役員録 第19版』東京府150頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2021年2月21日閲覧。
  15. ^ a b 『大正人名辞典』1151頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2021年2月21日閲覧。
  16. ^ 『人事興信録 第15版 上』オ51頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2021年2月22日閲覧。
  17. ^ 『人事興信録 第13版 下』タ95頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2021年2月22日閲覧。
  18. ^ 郵便番号簿 2024年度版” (PDF). 日本郵便. 2025年3月9日閲覧。

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