細川護立
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/05/17 00:09 UTC 版)
| 細川 護立 ほそかわ もりたつ | |
|---|---|
 1939年頃 | |
| 生年月日 | 1883年10月21日 |
| 出生地 |
 日本 東京府東京市小石川区高田老松町（現：東京都文京区目白台） |
| 没年月日 | 1970年11月18日（87歳没） |
| 出身校 | 東京帝国大学中途退学 |
| 前職 | 宮内省宗秩寮審議官 |
| 現職 |
日本美術刀剣保存協会会長 東洋文庫理事長 |
| 所属政党 | 火曜会 |
| 称号 |
従二位 勲一等瑞宝章 侯爵 熊本市名誉市民 |
| 配偶者 | 細川博子 |
| 子女 | 長男・細川護貞 |
| 親族 |
義父・池田詮政（貴族院議員） 伯父・松平春嶽（大蔵卿） 伯父・鍋島直大（貴族院議員） 叔父・長岡護美（貴族院議員） 叔父・鍋島直虎（貴族院議員） 叔父・鍋島直柔（貴族院議員） 義弟・池田政鋹（貴族院議員） 義弟・池田宣政（貴族院議員） 従弟・鍋島直縄（貴族院議員） 従弟・堀田正恒（貴族院議員） 孫・細川護熙（内閣総理大臣） |
| 選挙区 | （侯爵議員） |
| 在任期間 | 1914年10月26日 - 1947年5月2日 |
貴族院議員、財団法人日本美術刀剣保存協会会長（初代）、財団法人東洋文庫理事長（第7代）などを歴任した。
概要
旧肥後熊本藩細川家の第16代当主である。爵位は男爵であり、のちに侯爵となって貴族院議員も務めた。また熊本市名誉市民の称号もある。 青少年期は体が弱くて20歳までしか生きられないと周囲から言われ、美術や書画、刀剣に興味を示して[1]能力を開花。第二次世界大戦後、文部省国宝保存会会長、日本美術刀剣保存協会会長、東洋文庫理事長などに就き、芸術に造詣が深く、美術品収集で著名となった。「美術の殿様」と呼ばれたが浪費家としても有名であり、借金をしてまでも日本画や刀剣類などを買い求めた。また英国紳士ばりのハイカラでもあり、文京区目白台や長野県軽井沢に瀟洒な洋館を建て、パッカード、モーリス、オースチン、スチュードベーカーなどの外国車を乗り回し[2]、ゴルフも好んだ。また若き日は『白樺』発足の際の同人で志賀直哉や武者小路実篤に加え、梅原龍三郎や安井曾太郎といった芸術家たちのパトロンとしても知られた。
1970年11月18日、急性肺炎のため東京都文京区の自宅にて死去。87歳。告別式は同月25日、青山葬儀所にて行われた[3]。
来歴
生い立ち
細川家第15代当主・細川護久の四男として東京府東京市小石川区高田老松町（現在の東京都文京区目白台）に生まれる。母の宏子は佐賀藩主・鍋島直正の五女。学習院在学中、1898年9月16日、護立の実兄で1896年に分家していた細川護晃の養子として細川男爵家の家督を相続した[4]。1906年7月、学習院高等学科を卒業。東京帝国大学を中退後、1914年10月7日、実兄である細川護成の死去にともない、細川侯爵家の家督を相続し細川男爵家を廃家とした[5]。同年10月26日、侯爵を襲爵するとともに貴族院侯爵議員に就任した。以降、華族制度廃止以降も隠居はせず、息子に侯爵位を譲ることも無かった[5]。その後、宮内省の内部部局である宗秩寮にて、審議官などを務めた。
文化財保護
1936年、目白台に江戸時代から伝わる細川家下屋敷の、7000坪に及ぶ地所に自邸を再建した。この建物は美術的価値が高く、今日、財団法人和敬塾本館として使用されている。1948年には、日本刀の保護を目的に日本美術刀剣保存協会を設立し、初代会長に就任した[6]。また、1950年には、細川家伝来の美術品や古文書を保存する目的で、永青文庫を設立した。さらに、1951年から、幣原喜重郎の後任として、東洋文庫の理事長も務めた[7]。
相撲界との関係
相撲界との関わり合いも深かった。戦前から戦後の一時期、細川家の高田老松町の邸宅内で横綱の仮免許状の授与式（本免状授与式は別途、熊本の吉田司家で行われた）および新横綱としての初の土俵入りが行われていた[8]。同邸宅内で免許状の授与式、初土俵入りを行った横綱は武蔵山、男女ノ川、双葉山、羽黒山、安芸ノ海、 照国、前田山の7人。
栄典
- 1903年（明治36年）10月30日 - 従五位[9]
- 1909年（明治42年）11月20日 - 正五位[10]
- 1915年（大正4年）
- 1916年（大正5年）
- 1917年（大正6年）2月7日 - 木杯一組[17]
- 1918年（大正7年）
- 1920年（大正9年）
- 1921年（大正10年）7月1日 - 第一回国勢調査記念章[25]
- 1923年（大正12年）
- 1924年（大正13年）5月31日 - 勲三等瑞宝章[28]
- 1927年（昭和2年）11月19日 - 紺綬褒章飾版[29]
- 1928年（昭和3年）11月10日 - 金杯一個[30]
- 1929年（昭和4年）
- 1931年（昭和6年）5月1日 - 帝都復興記念章[34]
- 1934年（昭和9年）4月29日 - 旭日中綬章[35]
- 1936年（昭和11年）12月1日 - 正三位[36]
- 1940年（昭和15年）
- 1970年（昭和45年）11月18日 - 勲一等瑞宝章[41]
- 外国勲章佩用允許
- 1931年（昭和6年）12月24日 - フランス共和国：レジオンドヌール勲章コンマンドール[42]
- 1935年（昭和10年）9月21日 - 満洲帝国：満洲帝国皇帝訪日紀念章[43]
- 1939年（昭和14年）12月27日 - ドイツ国：ドイツ鷲勲章功労十字星章[44]
- ^ 千田稔『華族総覧』講談社現代新書、2009年7月、547頁。ISBN 978-4-06-288001-5。
- ^ トヨタ博物館”『企画展・トヨタ博物館開館15周年記念「国産車誕生100年 日本くるま意外史」2004年3月30日〜7月4日』”パンフレット
- ^ 訃報欄 細川護立氏（ほそかわ・もりたつ=日本刀剣協会会長、元貴族院議員、元文化財保護委員会委員）『朝日新聞』1970年（昭和45年）11月18日夕刊 3版 11面
- ^ 『官報』第4567号「叙任及辞令」明治31年9月17日。
- ^ a b 『官報』第672号、大正3年10月27日。
- ^ 「歴代会長」『歴代会長 ― 財団法人 日本美術刀剣保存協会 ―』日本美術刀剣保存協会。
- ^ 「歴代理事長」『沿革・略史 - 財団法人 東洋文庫』東洋文庫。
- ^ 両横綱土俵入り（昭和17年6月8日 朝日新聞）『昭和ニュース辞典第8巻 昭和17年/昭和20年』p6 毎日コミュニケーションズ刊 1994年
- ^ 『官報』第6101号「叙任及辞令」1903年10月31日。
- ^ 『官報』第7925号「叙任及辞令」1909年11月22日。
- ^ 『官報』第1143号「彙報 - 褒賞」1916年5月25日。
- ^ 『官報』第1647号・付録「辞令」1918年1月31日。
- ^ 『官報』第1149号「彙報 - 褒賞」1916年6月1日。
- ^ 『官報』第1277号「彙報 - 褒賞」1916年11月2日
- ^ 『官報』第1218号「叙任及辞令」1916年8月21日。
- ^ 『官報』第1426号「彙報 - 褒賞」1917年5月5日。
- ^ 『官報』第1480号「彙報 - 褒賞」1917年7月7日。
- ^ 『官報』第1729号「彙報 - 褒賞」1918年5月10日。
- ^ 『官報』第1786号「彙報 - 褒賞」1918年7月16日。
- ^ 『官報』第1892号「彙報 - 褒賞」1918年11月22日。
- ^ 『官報』第1897号「彙報 - 褒賞」1918年11月29日。
- ^ 『官報』第1874号「叙任及辞令」1918年11月1日。
- ^ 『官報』第2486号「彙報 - 褒賞」1920年11月13日。
- ^ 『官報』第2712号「叙任及辞令」1921年8月15日。
- ^ 『官報』第2859号・付録「辞令」1922年2月15日。
- ^ 『官報』第3273号「彙報 - 褒賞」1923年6月28日。
- ^ 『官報』第3367号「叙任及辞令」1923年11月12日。
- ^ 『官報』第3533号「叙任及辞令」1924年6月4日。
- ^ 『官報』第288号「彙報 - 褒賞」1927年12月13日。
- ^ 『官報』号外「授爵、叙任及辞令」1928年11月10日。
- ^ 『官報』第623号「彙報 - 褒賞」1929年1月29日。
- ^ 『官報』第848号「彙報 - 褒賞」1929年10月26日。
- ^ 『官報』第881号「叙任及辞令」1929年12月5日。
- ^ 『官報』第1499号・付録「辞令二」1931年12月28日。
- ^ 『官報』第2696号「叙任及辞令」1935年12月27日。
- ^ 『官報』第2978号「叙任及辞令」1936年12月4日。
- ^ 『官報』第4029号「叙任及辞令」1940年6月13日。
- ^ 『官報』第4081号「彙報 - 褒賞」1940年8月13日。
- ^ 『官報』第4438号・付録「辞令二」1941年10月23日。
- ^ 『官報』第4171号「彙報 - 褒賞」1940年11月30日。
- ^ “細川 護立 （ほそかわ もりたつ）”. 熊本県教育委員会. 2017年12月19日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年1月18日閲覧。
- ^ 『官報』第1500号「叙任及辞令」1931年12月29日。
- ^ 『官報』第2866号・付録「辞令二」1936年7月22日。
- ^ 『官報』第3899号「叙任及辞令」1940年1月9日。
固有名詞の分類
- 細川護立のページへのリンク
