日英同盟
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日英同盟 Anglo-Japanese Alliance | |
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批准書署名原本 | |
通称・略称 | 第1次日英同盟条約 |
署名 | 1902年1月30日 |
署名場所 | ロンドン |
発効 | 1902年1月30日 |
失効 |
1923年8月17日 (四カ国条約成立) |
締約国 |
イギリス[1] 日本[1] |
文献情報 | 明治35年2月12日官報号外彙報 |
言語 | 日本語、英語 |
主な内容 | イギリスの清における特殊権益、日本の清国と韓国における特殊権益を相互に承認し、第三国と戦争となった場合、他の一方は中立を守る[1]。 |
条文リンク | 日英協約 - 国立国会図書館デジタルコレクション |
ウィキソース原文 |
1902年(明治35年)1月30日にロシア帝国の極東進出政策への対抗を目的として、駐英日本公使・林董とイギリス外相・第5代ランズダウン侯爵ヘンリー・ペティ=フィッツモーリスの間で、ランズダウン侯爵邸(ランズダウンハウス)オーバルルームにおいて調印された[2]。
その後、第二次(1905年:明治38年)、第三次(1911年:明治44年)と継続更新されたが、1921年(大正10年)のワシントン海軍軍縮会議の結果、調印された四カ国条約成立に伴って、1923年(大正12年)8月17日に失効した[3]。
歴史
清の利権争い
1895年の日清戦争で清が日本に敗北して以降、中国大陸をめぐる情勢は一変した。日本への巨額の賠償金を支払うために清国政府はロシア帝国とフランスから借款し、その見返りとして露仏両国に清国内における様々な権益を付与する羽目になったが、これがきっかけとなり、急速に列強諸国による中国分割が進み、阿片戦争以来の清のイギリス一国の半植民地(非公式帝国)状態が崩壊したのである[4]。
とりわけ、シベリア鉄道の満洲北部敷設権獲得に代表されるロシアの満洲や北中国への進出は激しかった[5]。フランスもフランス領ベトナムから進出して雲南省、広西省、広東省、四川省など南中国を勢力圏に収めていき、北中国を勢力圏とするロシアと連携してイギリスを挟撃してくる恐れが生じた(ロシアとフランスは1893年に露仏同盟を締結しており、三国干渉に代表されるように中国分割においても密接に連携していた)[6]。
これに対抗してイギリス首相第3代ソールズベリー侯爵ロバート・ガスコイン=セシルは、清国の領土保全を訴えることで露仏が中国大陸におけるイギリスの権益を食い荒らすのを防ごうとした。さらに1896年3月にはドイツ帝国と連携して露仏に先んじて清政府に対日賠償金支払いのための新たな借款を与えることで英独両国の清国内における権益を認めさせた[7]。
また1896年1月にはフランスと協定を締結し、英仏両国ともメコン川上流に軍隊を駐屯させず、四川省と雲南省を門戸開放することを約定した。これによってフランスの北上に一定の歯止めをかけることに成功した[7]。
独露の進出阻止
1897年に山東省でドイツ人カトリック宣教師が殺害された事件を口実に、ドイツ皇帝ヴィルヘルム2世率いるドイツ軍が清に出兵し、膠州湾を占領し、そのまま同地を租借地として獲得した。これについてソールズベリー侯爵ははじめドイツがロシアの南下政策に対する防波堤になるだろうと考えて歓迎していたが、ヴィルヘルム2世が山東半島全体をドイツ勢力圏と主張しはじめるに及んでドイツへの警戒感も強めた[8]。
1898年に入るとロシアが遼東半島の旅順を占領し、さらに大連にも軍艦を派遣し、清政府を威圧してそのまま旅順と大連をロシア租借地とした[9]。これに対抗してソールズベリー侯爵はこれまでの「清国の領土保全」の建前を覆して、清政府に砲艦外交をしかけて、「ロシアが旅順占領をやめるまで」という期限で山東半島の威海衛をイギリス租借地とした。同時にドイツが露仏と一緒になってこの租借に反対することを阻止するために山東半島をドイツ勢力圏と認めたが、これはイギリス帝国主義にとって最も重要な揚子江流域にドイツ帝国主義が進出していくことを容認するものであり、イギリスにとって大きな痛手だった[10]。植民地大臣のジョゼフ・チェンバレンはこの年、イギリスが「光栄ある孤立」の政策を続ける限り、清国の運命はイギリスの利益と願望に反したかたちで決まるだろうと演説し、クリミア戦争のときのように、いずれかの強国と軍事的に連盟することが今後必要になるはずだと訴えた[11]。
1899年に入った頃にはロシア帝国主義の満洲と北中国全域の支配体制はより盤石なものとなっていた。ロシアがこの地域に関税をかけるのも時間の問題だった[12]。さらに1900年に起こった義和団の乱に乗じてロシアは満州を軍事占領した[13]。ロシアは満州からの撤兵の約束をしたが、なかなか撤退しようとせず、むしろ南の朝鮮半島にも触手を伸ばすようになった。これにイギリスと日本は警戒を強め、両国の間に対ロシアという共通の紐帯ができた[2]。
同盟締結
この頃、日本の政界では、伊藤博文や井上馨らがロシアとの妥協の道を探っていたが、山縣有朋、桂太郎、西郷従道、松方正義、加藤高明らはロシアとの対立は遅かれ早かれ避けられないと判断してイギリスとの同盟論を唱えた。
結局日露協商交渉は失敗し、外相小村寿太郎により日英同盟締結の交渉が進められた。伊藤ももはや日英同盟に反対はせず、1902年1月30日にはロンドンの外務省において日英同盟が締結された。調印時の日本側代表は林董特命全権公使、イギリス側代表はソールズベリー侯爵内閣の外務大臣第5代ランズダウン侯爵ペティ=フィッツモーリスであった[2]。
第一次日英同盟の内容は、締結国が他国(1国)の侵略的行動(対象地域は中国・朝鮮)に対応して交戦に至った場合は、同盟国は中立を守ることで、それ以上の他国の参戦を防止すること、さらに2国以上との交戦となった場合には同盟国は締結国を助けて参戦することを義務づけたものである。また、秘密交渉では、日本は単独で対露戦争に臨む方針が伝えられ、イギリスは好意的中立を約束した。条約締結から2年後の1904年には日露戦争が勃発した。イギリスは表面的には中立を装いつつ、諜報活動やロシア海軍へのサボタージュ[要曖昧さ回避]、戦費調達[14]等で日本を大いに助けた。
また日英同盟を契機として日本は金準備の大部分をロンドンに置き、その半分以上はイギリス国債に投下したり、またはロンドン預金銀行に貸し付けるようになった[15]。
第二次同盟
第一次同盟は1902年1月30日から起算して5年間の有効とされた。しかし、締結2年後に日露戦争が開戦し、戦況が日本軍の優勢となったことが英国内で報じられると、英国では同盟拡張などの唱道者も現れた。第一次同盟に調印したランズダウン英国外相は、1905年3月下旬に在英国日本国大使館の林大使を介して、同盟継続について準備協議を希望する旨を日本側に打診した。これを受けた日本側は協議を進め、日本政府が同年5月24日に閣議で裁可した新交渉案を英国に提示し、両国の事前交渉が始まった。
イギリス側は同盟の適応範囲をインドまで拡大することを希望したが、新たな戦争に巻き込まれたくなかった日本は難色を示した[16]。両国間で更なる協議が進められた結果、第一次では適用範囲が東亜(清韓両国)とされていたが、第二次日英同盟では東亜にインドを加えた適用範囲に拡大された。また、大韓帝国については、国際情勢から第一次よりさらに踏み込んだ保護国化(第三條)で両国が妥結し、第一次日英同盟での防守を主軸とした内容が、第二次では攻防へ変更された。
英国側はランズダウン外相、日本側は小村外相がポーツマス条約の事前交渉で渡米していたことから、在英国日本国大使館の林特命全権大使が出席調印し、8月12日にロンドンで第二次日英同盟が締結された。第二次日英同盟では、イギリスのインドにおける特権と、清国に対する両国を含む列国の商業的機会均等を肯定し、さらに締結国が他の国1国以上と交戦した場合は、同盟国はこれを助けて参戦するよう義務付けた攻守同盟に強化された[16]。日本の大韓帝国の保護国化をイギリスが承認する条件で妥協した。また、同盟の有効期限が10年間へと変更延長となった。同条約は、ポーツマス条約締結後の同年9月27日に両国で公表されている。
第三次同盟
1909年アメリカの国務長官ノックスは満洲鉄道中立化提案(満州の全鉄道を清国に返還し,列国の管理下に置こうとするもの[17])を行う。一方日本は翌1910年第二次日露協約を成立させて両国の関係の調整を進展させた。日米対立の機運の醸成の中、英米間で総括的仲裁裁判条約締結の気運がおこると、これと日英同盟協約との関係の調整が問題となった。そこで1911年新たに第三次日英同盟が成立した。この改訂協約においては、締約国の一方が第三国と総括的仲裁裁判条約を結んだ場合、その締約国は前述の第三国と交戦する義務を負わないことを規定していた。これによって、アメリカをこの同盟の対象から除外された[18](これは日本、イギリス、ロシアの3国を強く警戒するアメリカの希望によるものであった。ただしこの条文は自動参戦規定との矛盾を抱えていたため、実質的な効力は期待できなかった)。そのほか前協約から韓国に関する条項およびインド国境防衛に関する条項が削除された[19]。さらに、同年に発生した辛亥革命に対する日本の行動にイギリスは同調せず官軍と革命軍の仲介を図ったため、日本側はイギリスに不信感を持ち、両国にとって条約の重要性は低下した[16]。 また、日本は第三次日英同盟に基づき、連合国の一員として第一次世界大戦に参戦した。(第一次世界大戦下の日本も参照)
同盟解消
第一次世界大戦後の1919年に、パリ講和会議で日本とイギリスを含む「五大国」の利害対立が表面化し、とりわけ、国際連盟規約起草における日本の人種的差別撤廃提案が否決されたことは禍根として残った[20]。1921年には、「国際連盟規約への抵触」「日英双方国内での日英同盟更新反対論」「日本との利害の対立から日英同盟の廃止を望むアメリカの思惑」「日本政府の対米協調路線」を背景にワシントン会議が開催される。ここで、「日本、イギリス、アメリカ、フランスによる四カ国条約の締結」および「日英同盟の更新は行わない事」が決定となり、1923年を以って「日英同盟」は前述「四カ国条約」へと移行(拡大・希薄化)した[21]。
「拡大」とはいっても、これは(日英以外の新たな条約加盟国「アメリカ」「フランス」の同意が得られない場合、当然、機能不全となる為)実質的弱体化であったと言える。当時のイギリスの外相アーサー・バルフォアは「20年も維持し、その間二回の大戦に耐えた日英同盟を(実質)破棄することは、たとえそれが不要の物になったとしても忍び難いものがある。だがこれを存続すればアメリカから誤解を受け、これを破棄すれば日本から誤解を受ける。この進退困難を切り抜けるには、太平洋に関係のある大国全てを含んだ協定に代えるしかなかった」という心境を告白している[22]。後年ヘンリー・キッシンジャーは四カ国条約を「遵守されなくても如何なる結果ももたらさない条約」と評した[23]。
新日英同盟
2023年(令和5年)1月12日、日本と英国は新たに日英円滑化協定を締結した。これは、日英の部隊が共同訓練などで相手国を訪問した際の法的地位などを定めた協定で、出入国時の査証(ビザ)申請要件免除や派遣国の運転免許証の有効化、活動時の武器弾薬の所持許可などを盛り込んでいる[24]。
つまり、それぞれの軍隊(自衛隊・イギリス軍)が他方を訪問する際の面倒な入管などの手続きを簡素化することによって、それぞれの軍隊の協働する作戦が円滑に行うことができる。これをうけて、英首相官邸は「日英同盟を締結した1902年以来、最も重要な日英間の防衛協定」と発表した[25]。事実上の日英同盟復活と言われている。協定の目的について、英国軍の日本領土駐在を認めていることから、インド太平洋での日英両軍の大規模な展開だとしている[26]。
この背景について、英国王立防衛安全保障研究所(RUSI)の秋元千明日本特別代表は、ロシアや中国の覇権主義的な動きと米国の存在感の低下に触れながら「米国だけで中露両国に対応できなくなった。補完役を果たすのが日英。米国を加えた三国同盟が目指されている」と語る。また英国側の視点として、返還後の香港での民主化運動の弾圧などを通じ「中国への警戒心が高まった」と指摘。「ブレグジット(EU離脱)で欧州から解放され、インド太平洋への関与を強めている」と話す。今後、航空自衛隊戦闘機の英国派遣など、関わりが深まると予測しつつも、単純な「日英同盟の復活」という見方には異を唱える。「一緒に戦争する攻守同盟が復活するわけではない。相手を縛らない緩やかな協力だ」とし、中国を過度に刺激しない英国の姿勢を強調している[27]。
関連年表
- 1854年(安政1年)- 日英和親条約が締結される。
- 1858年(安政5年)- 日英修好通商条約が締結される。
- 1899年(明治32年)- 1894年(明治27年)調印の日英通商航海条約が実施される。
- 1895年(明治28年)- 日清講和条約後、独仏露の三国干渉があり、このころ日英同盟の機運が生じたといわれる[28]。
- 1901年(明治34年)- 10月16日から交渉を開始する。締結までの間に伊藤博文が日露協商交渉を実施したが、失敗する。
- 1902年(明治35年)1月30日 - 日英同盟締結。
- 1904年(明治37年)- 日露戦争開戦。
- 1905年(明治38年)- 日露戦争終戦。7月29日、桂・タフト協定締結。8月12日、日英同盟(一次改訂版)をロンドンで調印。9月5日、日露講和条約締結(帝政ロシアの敗北、日本の勝利)。
- 1907年(明治40年)- 英露仏による三国協商が成立。7月30日、第一次日露協約調印。
- 1909年(明治42年)- 9月4日、満州及び間島に関する日清協約を調印する。
- 1910年(明治43年)- 7月4日、第二次日露協約調印。韓国併合(日本統治時代の朝鮮)。
- 1911年(明治44年)- 辛亥革命。2月21日に日米新通商航海条約を調印して、日本の関税自主権回復。7月13日、日英同盟(二次改訂版)をロンドンで調印。
- 1912年(明治45年)- 中華民国が成立する。7月8日、第三次日露協約調印。
- 1914年(大正3年)- 8月23日、日本はドイツ帝国へ宣戦布告し、第一次世界大戦に参戦する(第一次世界大戦下の日本)。
- 1915年(大正4年)- 対華21ヶ条要求。
- 1916年(大正5年)- 7月3日、第四次日露協約調印。
- 1917年(大正6年)- ロシア革命。
- 1918年(大正7年)- シベリア出兵。11月、ドイツ革命。第一次世界大戦終戦により日本とイギリスは戦勝国となる。
- 1919年(大正8年)- パリ講和会議。
- 1921年(大正10年)- 日本とイギリス、アメリカ合衆国、フランスとの四カ国条約により日英同盟の廃止を決定。
- 1923年(大正12年)- 8月17日、日英同盟失効。
- 2023年(令和5年)- 1月12日、日英円滑化協定締結。
- 2023年(令和5年)5月18日、共同文書「広島アコード[29]」を発表。「準同盟国」の色彩を強化[30]。
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- ^ 池田清 1962, p. 146.
- ^ 坂井秀夫 1967, p. 254-255.
- ^ 河合秀和(1969)p.71
- ^ 坂井秀夫 1967, p. 276-277.
- ^ 坂井秀夫 1967, p. 284-285.
- ^ INC, SANKEI DIGITAL (2016年6月13日). “【日露戦争秘話】日本の戦費調達を支援したのはキャメロン英首相の高祖父だった! 銀行家として高橋是清から真っ先に外債引き受け…(1/3ページ)”. 産経ニュース. 2022年12月3日閲覧。
- ^ 吉岡昭彦 『近代イギリス経済史』 岩波書店 1981年 p.276.
- ^ a b c 片山慶隆『日露戦争と新聞:「世界の中の日本」をどう論じたか』 <講談社選書メチエ> 講談社 2009年 ISBN 9784062584531 pp.179-191.
- ^ 三訂版, 旺文社日本史事典. “ノックス満鉄中立論(ノックスまんてつちゅうりつろん)とは? 意味や使い方”. コトバンク. DIGITALIO. 2023年1月24日閲覧。
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- ^ MSN産経ニュース【グローバルインタビュー】 - ヒュー・コータッツイ元駐日英大使「日本の人種差別撤廃条項を米英が否決したのは誤り」(Internet ARChive 保管版)
- ^ 2007年2月18日 NHK BS特集『世界から見たニッポン 大正編 日本はなぜ孤立したのか』
- ^ 波多野勝 1998, p. 83.
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- ^ INC, SANKEI DIGITAL (2023年1月13日). “【主張】岸田首相の歴訪 欧州と連携し秩序を守れ”. 産経ニュース. 2023年3月31日閲覧。
- ^ “Prime Minister hosts Japanese PM and agrees historic defence agreement” (英語). GOV.UK (2023年1月11日). 2023年3月12日閲覧。
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- ^ アーネスト・サトウ『一外交官の見た明治維新(下),A diplomat in Japan』坂田精一訳、岩波書店(岩波文庫)1990年、260頁の解説文、サトウは、はじめ1862年から約6年間外交官として、日本に滞在しており、伊藤博文、井上馨の両名とは1864年(元治元年)の馬関戦争以来の旧知の間柄であった。そして1895年に、日本駐箚公使として再来日したのである(なお、両名は長州藩より英国に派遣されており、馬関戦争直前に帰国していた)
- ^ “強化された日英のグローバルな戦略的パートナーシップに関する広島アコード 概要”. 外務省. 2023年5月20日閲覧。
- ^ https://www.facebook.com/wwwjijicom.+“英軍に武器等防護検討 日英首脳が「広島アコード」:時事ドットコム”. 時事ドットコム. 2023年5月20日閲覧。
- ^ 長岡新次郎. “欧州大戦参加問題”. 科学技術振興機構. p. 27. 2023年11月23日閲覧。
- ^ 大正6年6月11日第11駆逐隊第1小隊(松、榊)戦闘詳報
- ^ “欧州に派遣された「女の軍人さん」 : 日赤救護班と第一次世界大戦”. 2023年4月1日閲覧。
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