輸送能力

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輸送能力

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2017/04/30 08:11 UTC 版)

「潜揚大伊900型」の記事における「輸送能力」の解説

上陸用舟艇:24隻（運用初期）、8トン級大型舟艇：6隻（一次改修後） 収容揚陸兵員:完全武装で500名 舟艇回収用兼荷揚げ用格納式クレーン:1基 積載した上陸用舟艇を迅速に発進させるため、水密格納庫から艦尾方向に発進用軌条が一条設けられている。 搭載される上陸用舟艇は舷側や操縦席が組み立て式で格納し易く造られており、狭い耐圧格納庫（それでも前世伊400潜よりは大きい）に24隻が重ねられ、天井部の格納用兼発進ラック（今でいう『立体駐車場』のような方式）に収められる。搭載舟艇は一次改修に合わせ、速力の高い「8トン級大型舟艇」6隻搭載に改められた。

輸送能力

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/19 07:28 UTC 版)

「輸送機」の記事における「輸送能力」の解説

Ju 52やカーチスC-46、ダグラスC-47などでは貨客搭載口が胴体側面に設けられていたため、車両や大型長形貨物の搭載・空中投下ができないという問題があった。大戦後まもなく大型パラシュートとプラットフォームによる重物料の空中投下方法が開発され、アメリカ空軍においては、1948年のC-119の実用化とともに重物料投下が可能となった。 C-130では、主脚を胴体のバルジ（膨らみ）に収容することで貨物室内の突起物を減らし、また最後尾にカーゴランプを設けることで物資の積み降ろしを容易にするという手法が用いられている。車両はランプを通じて自走して搭載・卸下可能である。C-5やAn-124ではコックピットを上方に配置し、機首にも開閉式のバイザーとランプを設けて、貨物室を機首まで全通させることで更に作業を効率化しているが、このような配置は大型機でなければ採用困難である。 ばら積み貨物はそのまま搭載することもできるが、特にC-130からは、軍用標準規格のパレット (463L master pallet) を介して積載すれば、機内に設置したレールとローラーコンベアを用いて効率的に搭載・卸下作業を進められるようになった。民間機の場合はコンテナ（ULD）の利用が広まっているが、胴体の下側のみを貨物室とすることを前提とした設計のコンテナが主流であるため、胴体全体を貨物室とすることが多い軍用輸送機で用いるには非効率的であり、パレットが主流となっている。 なお、軍用輸送機は民間機よりも機体構造が頑丈な傾向があるが、その分だけ余分な重さをいつも運んでいることになり、純粋な輸送効率の点では劣ることになる。このため、設備の整った空港を用いることができるなら、人員やコンテナ・パレット化された貨物の戦略空輸については、民間の旅客機や貨物機をチャーターしたり徴用したりして使用する場合もある。民間機が果たす役割比率が大きければ、それだけ、軍用輸送機にしかできない任務に軍用輸送機を配分することができる。 空中給油機も、空中給油任務とともに輸送任務も兼用することがある。例えば航空自衛隊ではKC-767を「空中給油・輸送機」と呼称しており、このように民間機の設計を流用している機体は軍用機とはいえ純粋な軍用輸送機よりも快適な状態で人員を輸送することができる一方、貨物を搭載する場合には民間機と同様にパレット化されたものに限定される。 機首のバイザーを跳ね上げ、後部のカーゴランプを降ろし、貨物室を全通させた状態のC-5M C-5M機首のランプから機内に進入するM1戦車 C-17貨物室中央に車両を固縛し、両側の座席に人員を着席させた状態 カーブル陥落に際して、C-17の貨物室一杯に乗り込んだ避難民 KC-10機内に搭載された客席 KC-10に搭載されるパレット化貨物 C-17機内でのパレット化貨物の卸下作業 C-130から空中投下される貨物

輸送能力

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/07/13 05:27 UTC 版)

「ヌイーナ」の記事における「輸送能力」の解説

オーストラリアが運営する3ヵ所の南極基地（ケーシー基地・デービス基地・モーソン基地）と亜南極のマッコーリー島基地に対して定期的に行われている補給任務を、現行船のオーロラ・オーストラリスより引き継ぐ。1200トンのバルク貨物または20フィートコンテナ96個を積載し、190万リットルのディーゼル燃料をいちどに南極へ運ぶことが可能となる。主貨物艙のある前甲板には大型の55tナックルブーム・クレーン2基を両舷に装備するほか、後部のヘリコプター甲板とトロール甲板にもそれぞれ作業用クレーンを備えている。ヘリコプター甲板と格納庫は小型4機または中型2機のヘリコプターを搭載可能な規模であり、将来的にはバルーンや無人機の運用も考慮されている。