政戦略とは? わかりやすく解説

政戦略

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/17 02:10 UTC 版)

山本五十六」の記事における「政戦略」の解説

山本は、大艦巨砲主義趨勢の中でいち早く航空主兵論着目したこと、対英米強硬論日独伊三国軍事同盟に対して反対したことなど、政治家資質もある先見性のある人物として評価される山本太平洋戦争における戦略は、攻勢作戦によって大戦果をあげて相手戦意をくじき、有利な条件早期講和締結するというものだった機動部隊による艦隊決戦勝利すれば、講和機会訪れる以上の考えはなかったという指摘もある。山本桑原虎雄少将対し日本大幅譲歩による講和へ希望語ったが、「結局斬り死にするほかなかろう」と政治への失望語っている。 山本航空主兵論であったロンドン海軍軍縮会議で米:英:日の海軍力5:5:3比に決定すると、山本航空兵器で差を埋めることを主張し航空技術本部長として研究重ねた山本は「頭の固い鉄砲屋の考えを変えるのには、航空実績をあげてみせるほか方法はないから、諸君は更に一層訓練研究努めるべきだ」と航空主兵論を励ます一方横須賀航空隊で「金持ちの家の床の間には立派な置物がある。そのものには実用的価値はないが、これあるが故に金持ちとして無形的な種々の利益受けていることが多い。戦艦は、なるほど実用的価値低下してきたが、まだ 世界的に戦艦主兵の思想強く国際的に海軍力象徴として大きな影響力がある。だから諸君は、戦艦床の間置物だと考え、あまり廃止廃止主張するな」と訓示もした。 山本は、従来から航空主兵の思想であり、1934年昭和9年)には、既に戦艦実用的価値少なくなったと述べていた。同年4月末の連合艦隊戦訓研究会において、中央からの出席者前にして、「軍備重点主義徹底してこれだけは敗けぬという備えをなす要がある。これがためには、わが海軍航空の戚力が敵を圧倒することが絶対に必要である」旨を述べていた。軍令部開戦後航空部隊活躍資材工業力の見通しから改訂研究し、また連合艦隊意見求めて1942年昭和17年4月下旬には一案作った。これは当時航空関係生産力拡大可能の見通しから決めたものであったが、連合艦隊側は、なお航空重点集中すべきだとして、山本は、思い切った重点主義を採り、艦艇戦備減らして航空生産力急増するよう、工業力の配分大きく改めるべきだと口にしていた。山本航空主兵論戦艦建艦競争となった場合圧倒的工業力を持つ米国対抗できないという事情も加味されているという意見もある。 山本は、早期航空戦力有効性に気が付いて重視し航空戦備を推進した先見性評価される一方で南方作戦後は作戦の失敗続き航空戦力消耗させており、航空戦力本当に理解できていたのかなど、山本戦略疑問視する意見もある。淵田美津雄大佐は、山本戦艦大和」を安全な戦線後方温存遊兵化したこと、「い号作戦」で圧倒的物量を持つ米軍相手航空消耗戦挑み再建したばかりの空母機動部隊搭乗員をさらに消耗させたことを批判して山本五十六は凡将だったと語っている。中島親孝中佐は、日本戦艦として比較高速の「大和と金剛型戦艦先頭に立たせれば戦艦価値発揮できたとし「空母機動部隊価値も、米軍のそれを見せつけられるまで、ほんとうに悟れなかったのではあるまいか」と語っている。アメリカ太平洋艦隊司令長官チェスター・ニミッツは、山本関し米軍侵攻への防衛戦となってからは戦況推移沿った指揮ではなく真珠湾攻撃後南雲機動部隊西太平洋インド洋方面転用したことで、米軍衝撃から立ち直る時間与えており、この時間最大助けになった語っている。

※この「政戦略」の解説は、「山本五十六」の解説の一部です。
「政戦略」を含む「山本五十六」の記事については、「山本五十六」の概要を参照ください。

ウィキペディア小見出し辞書の「政戦略」の項目はプログラムで機械的に意味や本文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。 お問い合わせ



英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「政戦略」の関連用語

政戦略のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



政戦略のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
Text is available under GNU Free Documentation License (GFDL).
Weblio辞書に掲載されている「ウィキペディア小見出し辞書」の記事は、Wikipediaの山本五十六 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。

©2025 GRAS Group, Inc.RSS