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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/05/07 01:26 UTC 版)

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人権侵害

文藝春秋では『週刊文春』などを代表に、表現の自由と人権、歴史事実などを巡り、論争を提起する事例が数多く見受けられる。

一番代表的なものは1995年（平成7年）2月に月刊誌『マルコポーロ』が廃刊となった「マルコポーロ事件」であるが、この時は全誌への広告出稿停止の事態を招いた。

2004年（平成16年）に『週刊文春』は田中真紀子衆院議員の長女のプライバシーを暴露する記事を掲載、それに対し訴えを受けた東京地裁は出版禁止の仮処分を命じた（田中真紀子長女記事出版差し止め事件）。出版の自由への国家権力の干渉という論点もあり世間に波紋を広げたが、東京高裁において差し止め命令は取り消され、長女側が特別抗告を断念したことにより、確定判決となった。

『週刊文春』2006年6月22日号においてある離婚カウンセラーのビジネスが違法性を問われかねないものであるという内容の記事を掲載。この記事を引用した投稿を受け、アップロードした「ウェブサイト論談」に対して自社に対する著作権の侵害と、当該離婚カウンセラーへの名誉毀損を理由として知財法務部名義で削除依頼を提出した。

しかしながらこういう報道姿勢は、深刻な人権侵害を招くこともある。聖嶽洞穴発掘調査捏造疑惑報道では当事者による抗議の自殺を招いたうえに名誉毀損訴訟で敗訴、渡辺恒雄読売新聞主筆、谷垣禎一元・財務相などの報道でも、いずれも名誉毀損による敗訴と賠償金の支払いが確定するなど、結果として出版ジャーナリズムの信憑性や信用力を低下させかねない事態を招いている。

文藝春秋と麻雀

文藝春秋社の創始者である菊池寛は、麻雀に熱中していたことで知られ「日本麻雀連盟」初代総裁でもあった、1929年（昭和4年）に麻雀牌の輸入販売を始め、麻雀ブームの火付け役となった。ブーム到来によって麻雀牌が不足する事態に陥ると、オリジナルの「文藝春秋麻雀牌」を製造して販売を開始した。