被曝2世
別名：被爆2世、被爆二世、被曝二世
1945年に広島及び長崎に投下された原爆の被爆者の子ども。
被曝2世の詳しい数は判明していないが、数十万人いるとされている。一方の被曝者は2011年3月時点で全国約22万人いると厚生労働省は発表している。被曝者本人には被曝者健康手帳が配布される。被曝者は、被曝者健康手帳と健康保険証を各都道府県が指定した医療機関に持参すれば、診断、入院、治療などを無料で受けることができる。
他方、被曝2世に認められている国の医療保障は、無料の健康診断のみである。被曝2世の調査は主に「放射線影響研究所」が行っており、同研究所の調査では親の被曝による遺伝的な影響はないとされているが、2013年現在も各研究機関などで白血病と被曝2世の関係についての研究が続けられている。
関連サイト：
被爆2世への被爆者健康手帳や健康診断はどうなっていますか - 広島市
被爆者
(被爆二世 から転送)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/06/15 00:13 UTC 版)
被爆者（ひばくしゃ）(英語: Hibakusha)とは、空襲や爆撃による被害を受けた人のことを指す。ここでは主に核爆弾によるものを解説する。
2024年7月1日、厚生労働省が明らかにしたところによれば、2024年3月末で被爆者健康手帳を持つ人、被爆者は10万6825人（対前年比6824人減）、平均年齢は85.58歳で、前年から0.57歳上がった。都道府県別では、広島県 5万1275人、長崎県 2万5966人、福岡県 4311人、東京都 3557人など[1][2]。
「被爆」とは何か
よく似た言葉に「被曝」があるが、こちらは放射能（放射線）にさらされた場合を指す（詳しくは『被曝』の項目を参照のこと）。厳密にいえば、核爆発による直接の被害を受けた者は「被爆者」、直接の被害は受けず、例えば核爆発被災地に救援などのために立ち入り、そこにある核爆発に伴う残留放射能（放射線）を浴びた者は「被曝者」であるが、今日では便宜上最初の事例を「一次被爆者」、後の事例を「二次被爆者」と呼ぶことが多い。また胎児の時に被爆した者を「胎内被爆者」、被爆者の子孫は「被爆○世」[3]と呼ばれる。また人間だけでなく、被爆した物は以下のように呼ばれている。「被爆建物」、「被爆電車」、「被爆樹木」、「被爆ピアノ」など。
健康への影響
核兵器により人間が被爆した場合、火傷などの直接的な外傷とは別に、頭髪の脱毛、皮下出血、歯茎からの出血、鼻血、下痢や嘔吐などの急性放射線症候群や、白血病やがん、骨髄異形成症候群などを発症する可能性が高くなる晩発性の放射線障害が発生する。これらの放射線障害は原爆症と総称される。原爆症の認定審査は厚生労働省の原子爆弾被爆者医療分科会が行っている。日本の法律上の被爆者の定義は、原子爆弾被爆者に対する援護に関する法律（被爆者援護法）に規定される被爆者健康手帳を交付された者をいう。
加齢促進効果は見られないが、被ばく量の過多で白内障およびアテローム性動脈硬化の有病率、免疫に関連した血液中の炎症性蛋白質レベルの変化に差が見られる[4]。
胎内被爆者については、高放射線量を浴びた16週から25週の胎児については知的障害児の誕生頻度が上昇する。それ以外の胎児については有意な変化は見られないとされている。
被爆二世
被爆二世とは、両親またはどちらかが被爆者で1946年6月1日（広島被爆）か1946年6月4日（長崎被爆）以降に生まれた人のことをいう[5][注釈 1]。
被爆二世については遺伝的影響はないとの意見が定説となっている。原爆傷害調査委員会（ABCC）による被爆2世に対する調査では、新生児の障害、染色体異常、血中タンパク質の異常などの発生率に差はないと結論された[7]。放射線影響研究所は2007年に、被爆二世への遺伝的な影響は、死産や奇形、染色体異常の頻度、生活習慣病を含め認められないと発表している[8][9]。厚生労働省健康局総務課はこれらの研究から国会答弁において被爆二世の健康への影響はないと考えられるとしている[7]。
2020年には広島市と長崎市の放射線影響研究所が、被爆者と被爆2世の約900組を対象にゲノム解析を行う準備をしていることを発表した。研究所では、ゲノム解析により深刻な遺伝子変異が見つかる可能性は低いと見ており、差別や偏見に苦しむ被爆者や被爆2世の心的負担を軽減することにもつながる調査であることを示唆している[10]。
一方で被爆二世の健康への影響を疑う意見も存在している。1988年に結成された全国被爆二世団体連絡協議会は、2004年に坂口厚生労働大臣に対して被曝2世、3世に健康に関する不安があり、なんらかの対応を求める請願書を提出した。同会の2006年の総会決議では原爆症と同じ症状で死去した2世が存在すると指摘している[7]。2012年6月3日に長崎原爆資料館で開催された第53回原子爆弾後障害研究会で発表された広島大学の鎌田七男名誉教授らによる広島大学原爆放射線医科学研究所研究グループの長期調査結果報告である「広島原爆被爆者の子どもにおける白血病発生について」においては、被爆二世の白血病発症率は特に両親ともに被爆者の場合に高くなる遺伝的影響があるとされた。鎌田は「これでようやく端緒についた。」と語っている[11]。
精神疾患
2006年、NHKが被ばく体験者1300人に対して行った調査によると3割を超える人々にPTSDが疑われるようなトラウマが強く残っており[12]、政府の調査ではPTSDなどの精神疾患と合併症も確認されたことから支援が行われている[13]。
偏見・差別
被爆者と二世に関して、一般大衆の無知から結婚や仕事で深刻な差別を受けるケースがある[14]。一部の人間は、伝染性・遺伝病などの危惧から避ける様子が見られる（上記の項目にあるように医学的にそのような疾患は見られない。）[15][16]。
また、暴力的・精神的ないじめの証言もたびたび見られ、被爆者であることを隠すケースもみられる[17][18][19][20][21]。さらに、このような偏見・差別は、不快な記憶を彷彿させやすい[12]。
関連する法律と救済活動
- 原子爆弾被爆者の医療等に関する法律 ‐ 昭和32年(1957年)に医療支援を行う法律が制定された。
- 原子爆弾被爆者に対する特別措置に関する法律 ‐ 昭和43年(1968年)に健康管理手当の支給等を行う法律が制定された[22]。
上記の法律を一本化したのが、平成6年(1994年)12月の原子爆弾被爆者に対する援護に関する法律(被爆者援護法)である[22]。
- 在外被爆者援護対策 - 平成14年(2002年)12月5日に大阪高等裁判所の判決から出国した後も助成を受ける資格があるとされ、平成16年(2004年)10月以降支援が開始された[22]。
被爆体験者精神影響等調査研究事業は、平成14年(2002年)から被爆体験を原因とする精神疾患（PTSD等）及びその合併症に対して、支援を行っている[23][13]。
被爆者健康手帳
以前は原爆症として実際に症状がある者が認定されていたが[24]、平成6年(1994年)に定め、施行された厚生労働省の被爆者手帳の交付要件及び原子爆弾被爆者に対する援護に関する法律にて、原爆での被爆は、大きく分けて直接被爆、間接被爆、被爆者の救護、死体処理を行い放射能の影響を受けること前3項の該当者の胎児の4種類が定められ、原爆によって死亡した者から14日後に爆心地より2km以内に1歩でも踏み入れた者及びその胎児まで幅広く被爆者と認められるようになった。原爆により発生した健康被害については原爆症として別途定めている。
直接被爆は、原子爆弾が爆発した当時に爆心地付近にいて、原子爆弾による被害を受けた場合に使われる。建物の影などにいて直接光線や熱線を浴びていなくても、放射線は建造物を通過するので、この場合も直接被爆という。一次被爆ともいう。
間接被爆は、原子爆弾の爆発後、救護などのために爆心地付近に出入りしたために、放射能を帯びた付近の土壌や、放射性降下物（黒い雨や死の灰など）によって間接的に原子爆弾の被害を受けることをいう。間接被爆は直接、爆弾による攻撃を受けたわけではないが、この場合も被爆という。二次被爆ともいう。 入市被爆は原子爆弾が投下されてから2週間以内に、救援活動、医療活動、親族探し等のために、広島市内または長崎市内（爆心地から約2kmの区域内）に立ち入った者に認定される[25]。
主な被爆者（被爆の実例）
- 広島市と長崎市の原爆投下攻撃による被爆者
- 広島市と長崎市で、それぞれ数十万人が被爆。
- 日本人被爆者の他に、原爆投下当時、広島市と長崎市にいた連合軍捕虜、日本統治下にあった東南アジアからの留学生や技術労働者の他、朝鮮人や中国人被爆者なども存在する[26]。
- 1945年8月6日の広島市、同年8月9日の長崎市、人類史上二回の原子爆弾投下であるが、そのどちらにも居合わせ、相次いで被爆した「二重被爆者」がいることが、2005年に国立広島原爆死没者追悼平和祈念館の調査で判明した。2009年3月24日、長崎市は、広島・長崎市の原子爆弾投下による二重被爆体験者である山口彊に対し、二重被爆を証明する内容を被爆者健康手帳に追加記載した[27][28]。厚生労働省は実数を調べていないが、広島と長崎の各国立原爆死没者追悼平和祈念館への名前・遺影登録で、被爆地が「両市」とあるのは現在21人である（2021-02-22 現在）[29]。
- 爆心地から離れた病院などで救護中に残留放射線を浴びた被爆者を「救護被爆者」と言う。また、原爆の被爆者救護などで放射線を浴びた3号被爆者の認定を巡り裁判が続いている。
- 長崎市に原爆が投下された時、爆心地から12キロ圏内にいたものの、国が定める地域の外だったため被爆者として認められず、「被爆者健康手帳」を交付されていない人々を「被爆体験者」という。被爆者健康手帳が交付されると、医療費や介護保険サービスの自己負担分がすべて公費で賄われる[30][31]。
- オーストラリア
- オーストラリア先住民が生活している地域でイギリスが核実験を行った[32]。
- 南太平洋
- ビキニエニウェトク環礁におけるアメリカ軍が実施した核実験による二次被爆者（詳しくは『第五福竜丸』の項目を参照のこと）。
- アルジェリア
- アルジェリアの砂漠にてフランスが実施した大気圏核実験の影響による被爆者[33]。
- チベット
- チベット高原にて中国が実施した大気圏核実験の影響による被爆者[34]。
- 東トルキスタン
- 新疆ウイグル自治区にて中国が実施した核実験の影響による被爆者。
- カザフスタン
- セミパラチンスク周辺にて旧ソ連が実施した大気圏核実験の影響による被爆者[35]。
関連人物
- 佐々木禎子 ‐ 広島平和記念公園にある原爆の子の像やシアトルの平和公園に設置された銅像など、さまざまな作品のモデルとなった被爆者。
- 永井隆 (医学博士) - 自らも被爆しながらも救助活動を行い。その後も自らの体験を著した随筆や救援活動を行い被爆者支援と周知を行った。
- 吉川清 - 「原爆一号」の通称で呼ばれた）
- 伊藤明彦 - 原子爆弾被爆証言取材の第一人者）
- 仲みどり - 人類史上初めて医学的見地から原爆症と認定された患者
- 原爆乙女 - 1955年に、治療のためにアメリカに渡った25人の女性たち。アメリカでは、Hiroshima Maidens、ヒロシマ・ガールズなどと呼ばれた[36]。
- 早田一男 - ドイツで毎年講演を行っており、2001年に民間組織からアーヘン平和賞を授与された[37]。
- 荒木武 - 広島で被爆。広島の市長となり、世界的な反核運動組織である平和首長会議を結成した。また、国連での演説などで知られる[38]。
- 近藤紘子 - 広島の被爆者。爆心地点から1.1Km地点で被爆。1955年10歳のとき、アメリカのテレビ番組「This is Your Life」 [39]に出演、そこでエノラ・ゲイの副操縦士 ロバート・A・ルイスと対面した人[40][41]。
- 梶本淑子 - 広島の被爆者。2019年に広島県を訪れたローマ教皇へ被爆者を代表して証言を行った。
- 二川一彦 - 広島の胎内被爆者。 原爆胎内被爆者全国連絡会代表世話人。原爆の記憶のない被爆者である。
関連団体
- 日本原水爆被害者団体協議会（略称:日本被団協） - 被爆者による唯一の全国組織。2024年に「核兵器のない世界を実現するために努力し、核兵器が二度と使われてはならないと証言を行ってきた」としてノーベル平和賞受賞[42][43]。
- 原爆傷害調査委員会(ABCC)
- 療養研究
関連作品
- この子を残して
- その夜は忘れない
- 『二重被爆』 - 二重被爆者を扱ったドキュメンタリー映画。
- 『原爆の子〜広島の少年少女のうったえ』 - 子供たちに被爆体験を作品として書いてもらい感受性の強い少年少女の精神にどのような影響を与えたかの研究資料とする計画の基に作成された。
- 『ひろしま』‐ 1953年（昭和28年）公開の日本映画。被爆者たちが出演し、急性被爆、貧困や差別などの実態が撮影された。配給会社には反米的であるとして公開を拒否され、限定的な公開であった。しかし、2010年代に入りデジタル化され、多くの国でストリーミング配信されている[45]。
- 出版物の検閲について
- 占領直後（1945年9月から1949年10月まで）、連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）から新聞社などにプレスコードによる規則が課され、すべての出版物は民間検閲支隊にて検閲が行われた。原爆の被害者関連情報も検閲対象であった[46][47]。
- 『Hiroshima』 ‐ 終戦直後にアメリカ人記者ジョン・ハーシーが広島市で被爆者へ現地取材を行い。GHQなどの検閲を潜り抜けて、1946年8月にアメリカの雑誌ザ・ニューヨーカーの全ページを使って特集されたルポルタージュ、または直後にその特集を書籍化した本。その後の核兵器の抑止に影響を与えたと評価されている[48]。ニューヨーク大学ジャーナリズム学部が招集した専門家たちが選出した『20世紀アメリカジャーナリズムのTOP100』にて第1位と評価された[49]。
脚注
注釈
出典
- ^ “被爆者１０万６８２５人、平均８５．５８歳に：朝日新聞デジタル”. 朝日新聞. 2024年10月17日閲覧。
- ^ “遺骨の置き場所はバナナの箱 身寄りない被爆者の墓、戦後の苦悩映す：朝日新聞デジタル”. 朝日新聞. 2024年10月17日閲覧。
- ^ 被爆者本人の世代（家族で被爆した場合は、その中で一番若い世代）からの世代間隔で呼ばれる。
- ^ “加齢に及ぼす影響 – 公益財団法人 放射線影響研究所 RERF”. 放射線影響研究所 www.rerf.or.jp. 2023年7月4日閲覧。
- ^ 全国被爆二世団体連絡協議会
- ^ 全国被爆二世団体連絡協議会 リーフレット
- ^ a b c 被爆2・3世者の健康への意識について, 長崎国際大学論叢, 第7巻, 2007年
- ^ 被爆二世健康影響調査報告
- ^ 「放射線の影響 広島・長崎の長期調査からわかったこと」『朝日新聞』2011年4月7日。2021年9月20日閲覧。
- ^ “被爆2世のゲノム解析へ 次世代影響の変異探索”. 共同通信 (2020年10月19日). 2020年10月19日閲覧。
- ^ 「広島原爆被爆者の子どもにおける白血病発生について」第53回原子爆弾後障害研究会、鎌田七男広島大学名誉教授代表発表。
- ^ a b “原爆体験と〈心の傷〉”. ir.lib.hiroshima-u.ac.jp. 2023年5月14日閲覧。
- ^ a b “被爆体験者支援事業の拡充（令和5年4月1日改正）”. www.pref.nagasaki.jp. 2023年5月14日閲覧。
- ^ Simons, Lewis M. (1984年6月7日). “Children of Hiroshima, Nagasaki survivors facing prejudice, discrimination in Japan”. Ottawa Citizen. Knight-Rider News 2023年5月4日閲覧。
{{cite news}}:|access-date=の日付が不正です。 (説明)⚠ - ^ “Prejudice haunts atomic bomb survivors”. Japan Times. オリジナルの2007年8月10日時点におけるアーカイブ。 2007年8月25日閲覧。
- ^ “The survivors of the atomic bomb attacks in Japan” (1995年8月2日). 2023年5月4日閲覧。
- ^ 他の証言・資料など 朝日新聞
- ^ 広島カープに向けられる無神経な被爆者差別用語 往年の名選手も激怒「絶対に使ってはいけない言葉」 47news
- ^ 今も刻まれる被爆と差別の痛み 長崎被爆者の野田さん 東京新聞
- ^ 「ゲンバク」と呼ばれた長崎の被爆少年が受けた「あまりに酷い差別」 講談社FRAU
- ^ 偏見に苦しんだ半生 長崎新聞
- ^ a b c “被爆者に対し、どのような援護施策がとられてきたのですか。(Faqid-3954) - 広島市公式ホームページ｜国際平和文化都市”. www.city.hiroshima.lg.jp. 2023年5月13日閲覧。
- ^ “被爆体験者助成にがん追加 予算に12億円 精神疾患の条件変わらず：朝日新聞デジタル”. 朝日新聞デジタル (2022年12月23日). 2023年5月14日閲覧。
- ^ 「原子爆弾被爆者に対する特別措置に関する法律」。
- ^ 厚生労働省-被爆者とは
- ^ くわしく知りたい朝鮮人被爆者問題[リンク切れ]
- ^ 長崎市が二重被爆を認定 「記録残せてよかった」[リンク切れ]
- ^ 二重被爆 異例の認定 長崎市、「広島」も手帳記載 中国新聞 ヒロシマ平和メディアセンター 2009-03-25
- ^ 【二重被爆者】被爆地「両市」は21人 中國新聞デジタル 2021-02-22
- ^ 【そもそも解説】被爆体験者とは？ 置き去りにされた長崎の被爆者 朝日新聞デジタル 2024-08-07
- ^ いつでも元気 被爆体験者ってなに？ ＜文・新井健治（編集部） 写真・野田雅也＞ 全日本民医連（全日本民主医療機関連合会） 2022-07-29
- ^ 12/9【世界を学ぼう】オーストラリアの黒い霧～被ばくした先住民族 PEACE BOAT(ピースボート) 2020-12-09
- ^ アルジェリアで初の「核実験に関する国際会議」開催[リンク切れ]
- ^ チベットの核[リンク切れ]
- ^ JICA 終了時評価報告書 カザフスタン セミパラチンスク地域医療改善計画[リンク切れ]
- ^ “戦後77年、90歳の「ヒロシマ・ガールズ」からのメッセージ｜FNNプライムオンライン”. FNNプライムオンライン (2022年8月15日). 2024年10月11日閲覧。
- ^ “被爆の語り部に平和賞／ドイツで、福岡の元教師”. 四国新聞社. 2023年7月31日閲覧。
- ^ 「荒木 武」。
- ^ 1979TEN、2015/02/03投稿。29分43秒の動画映像。広島原爆被爆者とエノラゲイ乗組員の邂逅 Kiyoshi Tanimoto -This is your life-John Hershey's "Hiroshima" main characters - - YouTube
- ^ 広島ニュースTSS、2023-03-10。1時間16分30秒 動画映像。『被爆者・近藤紘子さん被爆証言』Koko Kondo’s Experience of the Atomic Bombing - YouTube
- ^ 広テレ！NEWS（NNN） (2025年2月4日). “戦後80年 エノラ・ゲイ副操縦士との出会いが「私を変えた」 オバマ元大統領から直筆の手紙 被爆者・近藤紘子さん【NEVER AGAIN・キノコ雲の上と下】”. https://news.yahoo.co.jp/. Yahoo!ニュース. 2025年2月4日閲覧。
- ^ 日本放送協会 (2024年10月12日). “ノーベル平和賞 日本被団協きょう会見 核廃絶など改めて訴えへ”. NHKニュース. 2024年10月11日閲覧。
- ^ “日本被団協にノーベル平和賞 「核兵器なき世界の実現へ努力」”. 毎日新聞. 2024年10月11日閲覧。
- ^ 二重被爆者の「遺言」 ドキュメンタリー映画、全国で公開 日本経済新聞 更新日：2011年1月19日
- ^ 日本放送協会. “忘れられた被爆者たちの原爆映画「ひろしま」｜戦跡 薄れる戦争の記憶 NHK｜”. 戦跡 薄れる戦争の記憶 NHK. 2023年8月20日閲覧。
- ^ “GHQ占領下のジャーナリズムと原爆文学研究―プランゲ文庫検閲文献を視座として―”. KAKEN. 2024年2月28日閲覧。
- ^ 山本, 昭宏「「祈り」と「怒り」の広島 : 原爆孤児救護運動とサークル運動を中心に (特集 : 祈り)」2015年1月31日、doi:10.14989/shirin_98_202。
- ^ “GHQの検閲を逃れ、“ヒロシマの真実”を世界に初めて伝えた米記者の「知られざる物語」”. クーリエ・ジャポン (2020年8月22日). 2023年8月10日閲覧。
- ^ “The Top 100 Works of Journalism of the Century” (英語). NYU Journalism. 2023年8月10日閲覧。
関連項目
- 自然放射線、放射線源、宇宙線、放射線療法 ‐ 被爆者を含め通常人体自体からの放射能は限りなく少なく、経口摂取・呼吸から放射能物質が取り込まれ内部被ばくが起きる。日本人が多く摂取する海産物などで安定ヨウ素を取り込んでおくことで、放射性ヨウ素が甲状腺に溜まらず排出される。
- ヨウ素剤 - 甲状腺への取り込みを先回りして満たすことで、放射性ヨウ素を排出させる錠剤。
- トロトラスト ‐ 内部被ばく（トロトラスト沈着症）を起こす薬剤。1930‐40年代に使用された。
- 日本への原子爆弾投下
- 核戦争、核実験、原子力事故、原子力災害・放射能事故の一覧、軍用原子力事故の一覧
- チェルノブイリ原発事故 - 原爆の被災地では急性の外部被ばくが主だった被爆だったのに対して、放射性ヨウ素や放射性セシウムを取り込んだことによる内部被ばくが主だった被害となった。原子炉事故対処に関わった作業者たちリクビダートルなどが被ばくした。
- アトミック・ソルジャー - 核実験に参加して被ばくした兵士
- アトミック・ベテラン ‐ ベテランは退役兵のことである。広島などにいた捕虜、核実験参加兵などの被爆退役兵のこと。障害が出ている場合は支援が行われている。
- 風下住民 - 核実験・原子力事故の影響を受けた周辺住民。
- 原爆孤児 - 原爆によって孤児となった戦災孤児
- 反核運動
- 核兵器禁止条約 (前文において被害者の苦悩について言及されている)
外部リンク
- 公益財団法人 放射線影響研究所 RERF
- 日本原水爆被害者団体協議会（日本被団協）
- 公益財団法人 広島原爆障害対策協議会
- 放射線被曝者医療国際協力推進協議会
- 被爆体験を通じて核のない平和な世界を
- 連載 ヒバクシャ - 毎日新聞
- 被爆者とは - 厚生労働省
- 全国被爆二世団体連絡協議会
- 外務省ホームページにある「核軍縮・不拡散」の中に「被爆者証言 （証言映像）（体験記）」のページがある。外務省 (2023年8月23日). “被爆者証言（外務省 Ministry of Foreign Affairs of Japan）”. 外務省. 2025年1月28日閲覧。。
- 外国語に翻訳されたナレーションによる証言映像を視聴することができる。 外務省 (2023年8月23日). “被爆者証言映像（外務省 Ministry of Foreign Affairs of Japan）”. 2025年1月28日閲覧。
- 外国語に翻訳された被爆体験記の閲覧ができる。 外務省 (2023年4月12日). “被爆者証言 体験記（外務省 Ministry of Foreign Affairs of Japan）”. 2025年1月28日閲覧。
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