華夷秩序とは? わかりやすく解説

華夷秩序

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/09/15 14:35 UTC 版)

万国公法」の記事における「華夷秩序」の解説

前近代における東アジア国際社会は、政治的経済的文化的に大きな存在感放つ中国王朝中心とする形で国際秩序成り立っており、日本朝鮮ベトナム琉球といった中国周辺諸国は、その中国から様々なスタンスを取ることで安定的な国際秩序形成維持してきた。中国王朝対しどのようなスタンスを取るかという点で、(中国王朝から見て周辺諸国はいくつかの国際関係種類、たとえば冊封朝貢互市分類されるこれまでの諸研究では、このような様々な国際関係束ねたものを朝貢冊封体制、あるいは朝貢システム互市体制、華夷秩序と表現することが多い(対象とする時代研究者によって異なる)。ここでは便宜的に華夷秩序と呼ぶ。 中国王朝から見た華夷秩序は、中華思想に基づく世界観現実投影したもので、中国を「」(文明)と自認し中国という同心円ヒエラルキー中心から離れる従い」から離れ夷狄」(野蛮)に近づいていくと考え国際秩序である。このヒエラルキー特異なのは、中国王朝直接支配する領域それ以外の地域とが国境のような確固たる分断線によって区切られず、連続したものとして捉えられている点である。具体的には、 天命承け中国皇帝直接支配する地域行政区である省が置かれている) 間接統治地域辺境有力者土司・土官に任命し貢ぎ物引き替え一定の自治認める) 版図外(「夷狄」のいる地域皇帝の徳の感化及ばない土地所謂化外の地」) という大きく分けて三つカテゴリーがあり、前者から後者に行くに従い漸次中国皇帝の徳が及ばなくなり同時に中国支配力低下していくという観念支えられている。したがって版図といっても、その地は中国支配(あるいは中国皇帝の徳)がなかなか及ばないだけで、本来中国皇帝支配されるべき地であるという意識捨てられていない。 そしてこの版図外にある諸国は、中国王朝になびく国家そうでない国家大別される。まず中国使節送り臣従する諸国。これらには「冊封」(国王承認)や「朝貢」(貢ぎ物引替え賞賜与えられ、さらに交易することができる)という政治的経済的見返り与えた。それを目的中国訪れた冊封あるいは朝貢使節存在は、中国皇帝の徳が遠くの「夷狄」に及んだ証左とされた。中国とこれらの諸国とは、「宗主国」(Sovereign State) と「藩属国(あるいは「属国」「付庸国」)」(Tributary State) という上下関係基調とする国際関係結んだことになる。ただ「宗主国」と「藩属国」との関係は、近代における「宗主国」と「従属国」(Subject State) のような関係とは大きく異なり内政外交全般に中国支配及んでいたわけではなく、たとえば中国は、「藩属国」どうし、あるいは「藩属国」と中国王朝臣従しない諸国との関係について特に関知しない。そのため排他的な主従関係希薄であり、ある国が中国以外の国へも朝貢する「二重朝貢」といった例も見られた。 前王朝の明代において、「冊封」や「朝貢」は諸外国との関係の中で大きな比重占めていたが、このような制度自体は、清代まで大きく変化することなく存続した。しかし続く清朝においても「冊封」や「朝貢」が、明朝対外関係で同じ比重占めていたわけではなかった。清代では、明朝の時以上に欧米諸国中国訪れるようになり、「冊封」や「朝貢」よりも政治的意味合い希薄化した交易増加一途辿ったのである。この交易関係を「互市」という。 そしてこれまで述べてたような冊封」や「朝貢」、「互市」によって中国と関係を持つ国々それぞれ冊封国」・「朝貢国」・「互市国」という。 以上の説明歴代中国王朝構想した華夷秩序であるが、日本朝鮮琉球ベトナム等の周辺諸国もその華夷秩序及びその根拠となった中華思想選択的に受容、あるいは共有し、華夷秩序の一翼担っていた。ただどの程度受容するかについては、中国周辺諸国との力関係地政学的な影響)から一元的ではなく地域により濃淡がある。たとえば中国ではなく自国中心(「」)だと自認する小中華思想」をもった国家複数あり、中国の華夷秩序が一元的東アジア国際秩序貫いていたわけではなかった。しかしそれらが思い描く国際秩序構造そのものは華夷秩序に借りた相似構造をもっており、その各国の小華夷秩序が、中国王朝の華夷秩序と折り合いをつけながら併存している状態であったいうなれば諸国ごとの小華夷秩序の束が、互いに重なりながら存立する状態こそが、前近代東アジア世界国際秩序、すなわち総体として華夷秩序とよぶものであった。したがって、どの国・どの地域にも貫通する一元的国際秩序見出すことは困難といわねばならない。 国や地域によって均質一様でない華夷秩序(の束)に、最終的に取って代わったのが西欧起源条約体制であった

※この「華夷秩序」の解説は、「万国公法」の解説の一部です。
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