れんそう‐しゅうだん〔レンサウシフダン〕【聯想集団】
読み方:れんそうしゅうだん
⇒レノボ
Lenovo
別名:聯想集団,Lenovo Corporation
Lenovoとは、1984年に中国で設立された電子機器メーカーである。PC、タブレット型端末、スマートフォン等のハードウェアを主に製造販売している。
Lenovoは2004年にIBMのPC事業部を買収し、「ThinkPad」ブランドを獲得。2011年にはNECと提携、2014年にはモトローラ・モビリティを買収しモバイル事業にも参入している。
日本では現地法人「Lenovo Japan」が2005年に設立されている。
参照リンク
Lenovo
海外企業・団体: | KT カールツァイス クエストビジュアル Lenovo LGエレクトロニクス Microsoft Mozilla Foundation |
レノボ
(聯想集団 から転送)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/07/14 01:40 UTC 版)
レノボ(日本漢字:聯想集団、簡体字中国語: 联想集团、繁体字中国語: 聯想集團、拼音: 、英語: Lenovo Corporation)は、アメリカに本店を置き[2][リンク切れ][3][リンク切れ]、北京に本社を置き、シンガポール・モリスビル(アメリカ合衆国ノースカロライナ州)にオペレーションセンターを置く中国のパーソナルコンピュータ(PC)メーカー[2] [リンク切れ]。中国ではスマートフォンメーカーとしても認知されていた[4] が、2015年8月にレノボは携帯電話部門をアメリカのモトローラに統合することを表明し[5]、2016年11月には携帯電話端末をモトローラのブランドに一本化を発表した[6]。
注釈
出典
- ^ Lenovo Group Limited Annual Report 2022 (PDF) (Report). Lenovo. 26 May 2022.
- ^ a b c d e “About Lenovo” (英語). Lenovo Corporation. 2016年6月29日閲覧。[リンク切れ]
- ^ “Hong Kong Head Office Information” (英語). Lenovo Corporation. 2016年6月29日閲覧。[リンク切れ]
- ^ a b 中国メーカーの海外進出が見えてきた2013年 - ITmedia 2013年12月19日
- ^ a b Burt, Jeffrey (August 28, 2015). "Lenovo Moves Smartphone Efforts to Motorola". eWeek.
- ^ a b "Lenovo to use only Moto branding for all future smartphones - Report". International Business Times. Retrieved 24 December 2016.
- ^ Lenovo Group Fact Sheet
- ^ “Market share held by PC vendors in Asia Pacific* from 2009 to 2014”. Statistic 2018年7月3日閲覧。
- ^ “Lenovo set on leading in Africa PC market”. M&G. (2013年3月27日) 2016年10月6日閲覧。
- ^ “レノボがデルを抜いて世界2位のパソコンメーカーに=IHS”. ウォール・ストリート・ジャーナル. (2011年12月1日) 2018年7月3日閲覧。
- ^ “PC市場シェアでLenovoがHPを抜き世界一に”. PC WATCH. (2013年7月11日) 2016年10月6日閲覧。
- ^ a b “Lenovoが富士通のPC事業を支配下に。FMVブランドはNECに加え継続”. PC Watch. (2017年11月2日) 2017年11月3日閲覧。
- ^ a b “联想集团日前已完成收购FCCL 51%股份”. cnBeta (2018年5月4日). 2018年5月11日閲覧。
- ^ “【43.7%】レノボが富士通のPC事業統合 22年ぶり1強に”. 日経BP. (2017年11月10日) 2018年1月24日閲覧。
- ^ “スパコン「TOP500」で米国が首位に返り咲き”. 人民網. (2018年6月26日) 2018年6月28日閲覧。
- ^ IBMのx86サーバー事業がレノボになって変わること、変わらないこと
- ^ 「NEC、レノボへ携帯事業売却を断念 多額損失のおそれ」朝日新聞2013年7月30日
- ^ “Lenovo、NECの携帯関連特許3800件を買収”. ITmedia (2014年4月8日). 2016年7月18日閲覧。
- ^ “中国レノボ、グーグル傘下のモトローラを2970億円で買収”. ロイター. (2014年1月30日) 2014年1月30日閲覧。
- ^ 米国務省購入PCの「スパイ疑惑」にレノボが反論 CNET Networks Japan
- ^ Keith Bradsher (2006年3月24日). “INTERNATIONAL BUSINESS; State Department Is Criticized For Purchasing Chinese PC's” (English). New York Times 2013年11月7日閲覧。
- ^ Steve Lohr (2006年5月23日). “State Department Yields on PC's From China” (English). New York Times 2013年11月7日閲覧。
- ^ Steve Lohr (2006年4月19日). “Lenovo's Foreign Affairs” (English). Businessweek 2013年11月7日閲覧。
- ^ “Lenovo disgruntled by unfair treatment in the US” (English). People's Daily(人民網英語版). (2006年5月25日) 2013年11月7日閲覧。
- ^ “Spy agencies ban Lenovo PCs on security concerns” (English). The Australian Financial Review. (2013年7月27日) 2013年11月8日閲覧。
- ^ “MI6 and MI5 'refuse to use Lenovo computers' over claims Chinese company makes them vulnerable to hacking” (English). The Independent 2014年12月10日閲覧。
- ^ "Media articles in The Australian Financial Review, 27 and 29 July 2013" (Press release) (English). オーストラリア国防省. 30 July 2013. 2013年11月8日閲覧。[リンク切れ]
- ^ “Diplomatic denial: Lenovo ‘five eyes’ ban exists” (English). The Australian Financial Review. (2013年8月1日) 2013年11月8日閲覧。
- ^ “Lenovo幹部が「中国ではバックドアを仕込んでるけど他の国ではやってない」ことを示唆”. GIGAZINE. (2018年9月20日) 2019年12月12日閲覧。
- ^ “Lenovo製PCのプリインストールソフトにサイバー攻撃の火種になる危険性”. GIGAZINE. 2020年11月5日閲覧。
- ^ “Lenovo製PCに入っている極悪アドウェア「Superfish」はどれだけヤバイのか?”. GIGAZINE. 2020年11月5日閲覧。
- ^ 脱皮を目指すLenovoが新ブランドロゴを発表 - PC Watch 2015年5月26日(2015年5月29日閲覧)
- ^ “Investor Relations” (英語). Lenovo Corporation. 2016年6月29日閲覧。
- ^ かつては東京都港区六本木3-2-31(旧日本IBM本社内)にあったが、六本木地区市街地再開発事業に伴い、2010年4月5日より六本木ヒルズ森タワーに移転(本社移転のお知らせ)。その後、2014年11月にNECパーソナルコンピュータと共に現在の秋葉原UDXへ移転(11月17日よりレノボ・ジャパン株式会社が秋葉原UDXで営業開始)。
- ^ a b 「会社概要/NECパーソナルコンピュータ株式会社 |About Us NECレノボ・ジャパングループについて | NECレノボ・ジャパングループ 新卒採用情報」『NECレノボ・ジャパングループ 新卒採用情報』。2018年5月24日閲覧。
- ^ レノボNEC始動、「圧倒的シェア」実現へのシナリオ 日本経済新聞 2011年7月5日
- ^ レノボに合弁会社の全株取得権 NECの同意が前提 asahi.com2011年1月29日
- ^ レノボ、NEC米沢工場でパソコン生産へ
- ^ [1] なぜ、レノボはThinkPadを米沢で生産するのか?
- ^ 「レノボ、米沢事業場でのThinkPad生産の様子を公開」『Impress』2015.3.19
- ^ 日本流の検品手法、海外工場に広げる 中国レノボ 日本経済新聞 2018年3月12日
- ^ 『九大広報』85(2013年1月号):3-6
- ^ Lenovoニュース「レノボ・ジャパン新社長就任のお知らせ」
- ^ “日本IBMの渡辺朱美 元執行役員がレノボ・ジャパンの社長に就任”. 日経xTECH(日経BP) (2012年4月2日). 2018年12月14日閲覧。
- ^ 社長交代に関するお知らせ - NECパーソナルコンピュータプレスリリース(2013年6月18日)
- ^ なぜ、NEC PCとレノボ・ジャパンの社長が交代したのか - 大河原克行の「パソコン業界、東奔西走」(2013年7月2日、PC Watch内)
- ^ ソニーとLenovoがPC海外事業で提携とNHK報道 PC Watch、2014年02月03日
- ^ レノボ・ジャパンを取り巻く3つの変化の狙いとは? - 大河原克行の「パソコン業界、東奔西走」PC Watch、2014年10月27日
- ^ 社長交代に関するお知らせ https://www.lenovo.com/news/jp/ja/2015/03/0302.shtml
- ^ レノボ・エンタープライズ・ソリューションズ新人事についてのお知らせ https://www.lenovo.com/news/jp/ja/2015/09/0901.shtml
- ^ a b 持分法適用関連会社株式の一部譲渡に伴う譲渡益の計上に関するお知らせ - NECプレスリリース(2016年7月1日)
- ^ a b “NEC、レノボにパソコン合弁株を一部売却 インフラ事業強化”. 日本経済新聞. (2016年7月1日) 2016年7月5日閲覧。
- ^ “富士通、レノボ・政投銀とパソコン事業を合弁に”. 日本経済新聞. (2017年11月2日) 2017年11月3日閲覧。
- ^ “レノボ傘下にはなるけれど、富士通がAIパソコン来年投入”. 日刊工業新聞. (2017年12月1日) 2017年12月15日閲覧。
- ^ “どうなる富士通の法人向けPC――、“競合”NECと同じLenovo傘下での差別化ポイントは?”. クラウド Watch. (2017年11月7日) 2017年12月15日閲覧。
- ^ “NEC PCとレノボ、社長交代--新社長にAMD出身のデビット・ベネット氏、留目氏は退任”. CNET Japan. (2018年5月7日) 2018年12月14日閲覧。
- ^ “レノボ・ジャパン新社長デビット・ベネット氏が会見。2020年までにレノボ製品の95%を1日で修理と宣言”. PC Watch(Impress). (2018年7月20日) 2018年12月14日閲覧。
- ^ レノボ・ジャパン、みなとみらい21地区に 研究開発拠点「大和事業所」を移転
- ^ ASCII. “NECPCの米沢事業所で、スムーズすぎるパソコン生産現場を見てきた!” (日本語). ASCII.jp 2018年5月24日閲覧。
- ^ 「「オートメーション化は不可能」――NEC米沢事業場のものづくりを支える職人の手 (1/2)」『ITmedia PC USER』。2018年5月24日閲覧。
- ^ “NECパーソナルコンピュータ群馬事業場 | 特集”. Business with Lenovo. 2020年3月1日閲覧。
- ^ ビジネスノートPC市場に、コストパフォーマンスに優れた新ブランドが誕生 テレワーク利用にも最適な「ThinkBook 13s」発表 - レノボジャパン 2019年5月29日(2019年6月19日閲覧)
- ^ 「楽OS」搭載の「楽phone」を買ってしまった! - ITmedia 2011年9月8日
- ^ インド [2]、ロシア [3]などにモデルを投入している。
- ^ 【CES 2012レポート】【Intel基調講演】Lenovoが世界初のIA+Androidスマートフォンを発売~MotorolaもIAベースのスマートフォンを長期に渡り開発/出荷 - PC Watch 2012年1月11日(インプレス)
- 聯想集団のページへのリンク