比較優位
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比較優位（ひかくゆうい、英: comparative advantage）とは、経済学者であったデヴィッド・リカードが提唱した概念で、比較生産費説やリカード理論と呼ばれる学説・理論の柱となる、貿易理論における最も基本的な概念である。アダム・スミスが提唱した絶対優位（absolute advantage）の概念を柱とする学説・理論を修正する形で提唱された。
これは、自由貿易において各経済主体が（複数あり得る自身の優位分野の中から）自身の最も優位な分野（より機会費用の少ない、自身の利益・収益性を最大化できる財の生産）に特化・集中することで、それぞれの労働生産性が増大され、互いにより高品質の財やサービスと高い利益・収益を享受・獲得できるようになることを説明する概念である。
アダム・スミスの絶対優位は、各分野における経済主体間の単純な優劣を表現するに留まるため、自由貿易と分業の利点や実態が限定的にしか表現できていないのに対し、リカードの比較優位は、各経済主体内において複数あり得る優位分野間の時間的な収益性・効率性の比較とその選択・集中にまで踏み込むため、より精度の高い自由貿易・分業の説明・擁護に成功している。
- 比較優位における労働生産性とは一人当たりの実質付加価値高を意味する。
- 比較優位の解説に際しては、国家による統制を核としている重商主義に対する批判から始まった歴史的な経緯もあって、国家間の貿易がよく引き合いにされるが、地方公共団体及び企業や個人などのあらゆる経済主体においても同様である。
概念
18世紀、アダム・スミスはトーマス・マンが提唱した重商主義を批判した。重商主義に基づき貨幣などの金融資産の蓄積を目的として、保護貿易や貿易相手からの搾取を行っても、植民地維持の費用増大を招き、自国内で権力者のみが富むだけで、その経済主体全体の生活水準の向上には結びつかないからである。
そして、アダム・スミスは1776年に自由貿易の重要性と社会的分業による労働生産性の向上を説いた。これは絶対優位にもとづいていたが、これでは交換の利益を説明しきれていなかった。なぜならば、絶対優位においては労働量と資本力を重視し他の経済主体よりも得意な分野に特化するので、絶対優位にある経済主体と絶対劣位にあるそれとでは、前者が一方的に利益を得て後者が一方的に損害をこうむる。しかし、これは貿易による現実とは相容れない。
デヴィッド・リカードは1817年に彼の理論を拡張して比較優位の概念を発表した。ここでいう比較とは、労働生産性の各経済主体間の比較ではなく、ある経済主体内での各産業間での比較を意味する[1]。その各産業間での生産性格差[注釈 1]を他の経済主体のそれと比較すること、つまり、経済主体内での相対的有利さを経済主体ごとに比較したときにどちらが優位であるかという二重の相対比較が比較優位である。絶対優位であっても、両方に比較優位はあり得ない。
さらに、労働力なども含めた資源は有限であり、あらゆる産業において絶対劣位にある経済主体でも比較優位な産業は存在する。仮に資源が無限にあれば、絶対優位のある経済主体のみで生産を行うことが最適となるが、現実には資源は有限であるためにある財の生産を行う場合には他の財の生産を諦めるという機会費用が発生する。直接的な費用だけではなく、この機会費用まで含めて考えれば、絶対優位にあるからといってその財を生産することが最適とは限らなくなる。
| 視点 | 絶対優位 | 比較優位 |
|---|---|---|
| 提唱者 | アダム・スミス | デヴィッド・リカード |
| 生産要素 | 労働量・資本力 | 労働生産性 |
| 生産要素を誰と比較するか | 他者 | 他者 |
| 他の経済主体と何を比較するか | 労働生産性（最大化） | [生産性⇔機会費用] |
| 何に特化するか | 他の経済主体より得意な分野 | 機会費用の低いもの（生産性の高い方） |
単純化された例
ポール・サミュエルソンは、比較優位を「弁護士と秘書」の例で以下のように説明している[2]。
有能な弁護士Aは、弁護士の仕事だけでなく、タイプを打つ仕事も得意だったとする。秘書は、弁護士・タイプの仕事において、弁護士Aより不得意である。更に、秘書はタイプはそこそこできるが弁護士の仕事はほとんどできない。しかし相対的な比較として各自の弁護士の仕事の能力を基準にすれば、秘書のタイピング能力は弁護士Aより優位であると見ることができる。このような場合、弁護士Aは弁護士の仕事に特化し、秘書にタイプの仕事を任せる。それが、弁護士・タイプの仕事が最も効率よくできるからである。
弁護士がタイプを打つと、弁護士報酬という機会費用を捨てることになる。弁護士がタイプを打つのは、恐ろしい機会費用がかかっていることになる。秘書がタイプを打っても、機会費用は低い。無駄な事をしない＝何がトクかを常に考える(時間でも費用でも)ことが、｢比較優位」を実践していることになる。
具体例
比較優位の提唱者であるデヴィッド・リカードのメシュエン条約の引用例に従って、グレートブリテン王国（以降「イギリス」）とポルトガル王国（以降「ポルトガル」）の2国及び毛織物とワインの2財をモデルにする。
今、イギリスの全労働者が1単位時間分だけ働いた場合の生産量を、毛織物なら
単行本
- David Ricardo (1821) (英語), On the Principles of Political Economy and Taxation, John Murray
- 羽鳥卓也・吉澤芳樹 訳『経済学および課税の原理(上)』岩波書店、1987年5月18日。ISBN 978-4-00341-091-2。
- 羽鳥卓也・吉澤芳樹 訳『経済学および課税の原理(下)』岩波書店、1987年6月16日。 ISBN 978-4-00341-092-9。
- デヴィッド・リカード; 小笠原誠治. “ricardo1.pdf” (PDF). 2014年10月1日閲覧。
- デヴィッド・リカード; 吉田秀夫. “経済学及び課税の諸原理”. 青空文庫. 2014年10月1日閲覧。
- カーユー・ウォン 著、下村耕嗣, 太田博史, 大川昌幸, 小田正雄 訳『現代国際貿易論IⅡ』多賀出版、1999年。（原書 ）
- H.G. Grubel; P.J. Lloyd (1975) (英語), Intra-Industry Trade, the Theory and Measurement of International Trade in Differentiated Products, MacMillan.
- R.W. Jones (2000) (英語), Globalization and the theory of input trade, MIT Press
- Paul Krugman (1993) (英語), Geography and Trade, MIT Press
- ポール・クルーグマン; モーリス・オブストフェルド; マーク・J・メリッツ 著、山形浩生, 守岡桜 訳『クルーグマン国際経済学 理論と政策 上:貿易編 〔原書第10版〕』丸善出版、2017年。（原書 Paul Krugman; Maurice Obstfeld; Marc Melitz (2015), International economics : Theory and policy, Pearson Education Limited）
- ポール・クルーグマン; モーリス・オブストフェルド; マーク・J・メリッツ 著、山形浩生, 守岡桜 訳『クルーグマン国際経済学 理論と政策 下:金融編 〔原書第10版〕』丸善出版、2017年。（原書 Paul Krugman; Maurice Obstfeld; Marc Melitz (2015), International economics : Theory and policy, Pearson Education Limited）
- Paul A. Samuelson; William D. Nordhaus (1989) (英語), Economics. 13th ed., McGraw-Hill
- 『高校生からわかるマクロ・ミクロ経済学』河出書房新社、2013年9月10日。 ISBN 978-4-309-24628-4。 全国学校図書館協議会選定図書
- 『使えるマクロ経済学』中経出版〈図解2〉、2014年10月。 ISBN 978-4-04-600591-5。
- 塩沢由典『リカード貿易問題の最終解決 - 国際価値論の復権』岩波書店、2014年。 ISBN 978-4-00-025569-1。
論文・記事
- M. A. Andresen (2003). “Empirical Intra-Industry Trade: What we know and what we need to know”. Institute for Canadian Urban Research Studies: 1–60.
- R. Baldwin (jan 2012). “Global Supply Chains: Why they Emerged, Why they Mater, and Whre are They Going”. FUNG Global Institute WORKING PAPER.
- Andrew J. Cassey (2011-11-22). “An Application of the Ricardian Trade Model with Trade Costs”. Applied Economics Letters (Taylor & Francis) 19 (13): 1227–1230. doi:10.1080/13504851.2011.617871 2020年7月22日閲覧。.
- Rudiger Dornbusch（ルディガー・ドーンブッシュ）; Stanley Fischer（スタンレー・フィッシャー）Paul Anthony Samuelson（ポール・サミュエルソン） (1977-11). “Comparative Advantage, Trade, and Payments in a Ricardian Model with a Continuum of Goods” (PDF). American Economic Review (American Economic Association) 67 (5): 823-839 2020年7月22日閲覧。.
- 池間誠「国際生産特化パターンの確定:多数国多数財のケース」『一橋論叢』第110巻第6号、日本評論社、1993年12月、873-894頁、2020年7月22日閲覧。
- 岡田靖. “円高イコール交易条件改善は事実でない、輸出産業の受けた被害”. COLUMN-〔インサイト〕. トムソン・ロイター. 2009年2月10日閲覧。
- Béla Balassa (Feb 1986). “Intra-industry specialization: a cross-country analysis”. European Economic Review 30 (1): 27–42.
- Alan V. Deardorff (2005-11). “How Robust is Comparative Advantage?” (PDF). Review of International Economics (John Wiley & Sons) 13 (5): 1004–1016. doi:10.1111/j.1467-9396.2005.00552.x. ISSN 0953-8259 2020年7月16日閲覧。.
- R. Jones (jun 1961). “Comparative Advantage and the Theory of Tariffs: A Multi-Country, Multi-Commodity Model”. Review of Economic Studies (Oxford University Press) 28: 161-175.
- P. Krugman (jun 1979). “Increasing returns, monopolistic competition, and international trade”. Journal of International Economics 9 (4): 469–479.
- Lionel W. McKenzie (1954). “On Equilibrium in Graham’s Model of World Trade and Other Competitive Systems”. Econometrica (Econometric Society) 22 (2): 147-161.
- Lionel W. McKenzie (1956). “Specialization in Production and the Production Possibility Locus”. Review of Economic Studies 23 (3): 56-64.
- P. Samuelson (1954). “The Transfer Problems and the Transport Cost, II: Analysis of Effectss of Trade Impediments”. Review of Economic Studies 64: 264-289.
- Yoshinori Shiozawa (2007-3). “A New Construction of Ricardian Trade Theory / a many-country, many-commodity case with intermediate goods and choice of production techniques” (PDF). Evolutionary and Institutional Economics Review, 3 (2): 141–187 2020年7月22日閲覧。.
関連項目
| 典拠管理データベース: 国立図書館 |
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比較優位
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従来のアイデアや技術と比較した優位性。まったく新しい技術の場合でも、同じ役目を担っていた代替案との比較になる。例えば、Eメールは郵便や電話という通信手段と比較して速度やコストが優位といえる。
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