森下グループとは? わかりやすく解説

白鳳ビル

(森下グループ から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/04/14 03:16 UTC 版)

株式会社白鳳ビル
本社
種類 株式会社
設立 1989年9月27日
業種 不動産・アミューズメント事業
法人番号 9011102006611
事業内容 DVD鑑賞(試写)店のチェーン運営等
代表者 中川一博
資本金 1千万円
売上高 143億円
総資産 395億8682万5000円
従業員数 1,300名
関係する人物 森下景一
外部リンク https://hakuhou-b.com/
テンプレートを表示
本社ビル案内板 2023年6月22日撮影

株式会社白鳳ビルとは、1989年創業の東京都新宿区新宿に本社を置くDVDレンタル複合カフェなどを運営する企業である。不動産、飲食ビジネスも営む、俗にいう森下グループの基幹企業[1]

都市部を中心にロードサイドへも出店し九州は熊本県から北は北海道まで全国で展開している。2019年3月18日に有限会社新宿ソフトから商号変更。同日に新宿区新宿5丁目10番6号から新宿区新宿5丁目9番24号に移転。

概要

テレフォンクラブを創業

有限会社新宿ソフト・旧本社ビル
新宿ソフト・高田馬場事務所(リンリンハウス・花太郎・金太郎事業部)
ドラゴンアイス渋谷店(2007年10月閉店)

新宿ソフト社長、森下景一が1980年代の新宿・歌舞伎町でテレクラ・リンリンハウスを創業[2][3]。当時のマスメディアでも大きく紹介された。当時の競合店では1時間3,000円が相場であった利用料金を、リンリンハウスチェーンは1時間800円に値下げして低価格を前面に出した価格政策を打ち出し、利用客を取り込むことに成功した。

このビジネス形式を日本各地のテレクラ店舗を出店に際して応用し、各地の歓楽街にネオンサイン看板を派手に施された店舗の出店を続けた。「入会金無料、1時間800円」のフレーズをエンドレステープで繰り返し店舗入口のスピーカーから大音量で流したり駅前でのポケットティッシュ配布など、独特の宣伝・運営には繁華街の風紀の乱れ、景観を損ねるという声もあった。このビジネス方式は現在同社グループ傘下のインターネットカフェ・マンボーの低価格料金設定・チェーンの運営展開にも応用されている。

多角経営

その後新事業としてダイヤルQ2事業、ビジネスホテル、ラブホテルなどのホテル事業などでグループ規模を拡大。系列グループの統括会社として、1989年に有限会社新宿ソフトを設立。2000年以降からはインターネットカフェチェーン事業の推進、法規制で斜陽事業となったテレクラに代わり、ビデオボックス事業への転換など進める。現在は主にテレクラやホテル・ビデオボックスなどの店舗事業と、2ショットダイヤルや出会い系サイトなどの通信・ネット事業、不動産業等多角的経営を行っている。

DVD鑑賞店(関西ではDVD試写室)を全国に200店舗を展開する。2010年頃までは「ビデオボックス」「DVDボックス」「個室ビデオ」とも呼ばれていたが、事実上店舗でのレンタルはDVD、Blu-ray 等のデジタルソフトのみの取り扱いとなった為、現在では「DVD鑑賞」「DVD試写室」と公共的な報道等では通称となる。

主な関連グループ

池袋グランドホテル/池袋セントラルホテル/池袋パークサイドホテル、その他池袋・新宿・渋谷・錦糸町等繁華街を中心に多数

その他

マドンナの通算11作目のアルバムからのシングルカット曲「ジャンプ」(2006年)のプロモーションビデオクリップ・新宿ロケシーンに新宿ソフトのチェーン店舗が利用された。

脚注・出典

  1. ^ 歌舞伎町の風俗王が開いた「ナチス礼賛」歌謡ショー | Smart FLASH/スマフラ[光文社週刊誌]”. Smart FLASH[光文社週刊誌]スマフラ/スマートフラッシュ (2020年8月19日). 2021年3月20日閲覧。
  2. ^ 安息の地か、魔窟か ネットカフェの危うい最新事情 | 企業戦略”. 東洋経済オンライン (2007年5月30日). 2021年3月20日閲覧。
  3. ^ Robot Restaurant founder hosted Nazi-themed event in '17” (英語). TokyoReporter (2020年8月20日). 2021年3月20日閲覧。

関連項目

外部リンク


森下グループ

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/11/29 02:18 UTC 版)

BIZEN中南米美術館」の記事における「森下グループ」の解説

1904年明治37年10月森下精一岡山県和気郡日生村(現・備前市日生町)に生まれた父親雑貨販売漁網製造行っており、精一高等小学校卒業すると、父親とともに関西九州でも漁網売り込み手伝っている。25歳だった1929年昭和4年)に父親の跡を継いで独立東洋麻糸紡績(のちの東洋繊維現在のトスコ)の漁網ラミー特約販売店となると西日本から朝鮮半島にまで販路拡大し漁網ラミーではシェア80%を占めた太平洋戦争中には大砲戦車を覆う擬装網なども手掛け戦後には動力編網機を導入して製造能力拡大した1947年昭和22年)に有限会社森下製網所を設立1948年昭和23年)に香川経済専門学校(現・香川大学経済学部)を卒業した長男森下一之介が入社すると、東洋レーヨン(現・東レ)が開発した合成繊維ナイロン製造開始ナイロン製の漁網従来漁網十数倍の耐久力があり、日本国外漁網市場席巻した。1956年昭和31年)には有限会社から株式会社変更している。1957年昭和32年)にはラミネート輸送袋などを製造する森下化学工業設立しその他にさまざまな分野20社以上の企業設立してレジャー用品、ゴルフ練習場フェリー運航ガソリンスタンド経営などに手を広げた1960年昭和35年)頃の売上高国外6割・国内4割の比率であり、「漁網森下」と呼ばれていた。精一は森下グループの総帥として各企業統括し和気郡日生町町議会議員十数年間)、日生信用金庫理事長浄土真宗西念寺総代長も務めた精一社員にも得意先にも謙虚であり続け毎朝一番に出社して社員挨拶交わした1978年昭和53年)には森下精一長男である一之介が森下魚網製造製造)と森下製網所(販売)の社長に次男である行雄が森下化学工業社長に就任精一同年亡くなった。一之介は森下グループの総帥務め傍らで、岡山県教育委員1984年-1998年)、岡山県教育委員長1998年-)、日生信用金庫理事長などを務めた漁網需要落ち込んだため、ゴルフ練習場ネットなど漁網以外の品目シフトした。 1996年平成8年)には森下一之介の次男である矢須之が森下グループ総帥就任この頃森下製網所は売上高50億円・社員80人であり、森下グループ全体では売上高130億円・社員1250人だった。グループ18企業・1財団法人からなりタイインドネシア中国現地法人持っていた。しかし、ゴルフ練習場への過大投資などが理由経営が行詰まり2004年平成16年)にはグループ全体売上高113億円まで落ち込んだゴルフ関連事業不動産事業から撤退、森下グループ14社を森下製網所と森下化学工業の2社に集約し社長森下家以外の人間交代した。森下グループ発祥の地である本社工場売却し拠点岡山県瀬戸内市長船町磯上に移す。また、日生小豆島を結ぶ瀬戸内観光汽船両備グループ売却した2014年森下株式会社森下化学工業株式会社レンゴー子会社のマルソルホールディングス株式会社吸収合併され、法人格としては解散した。ただしマンソルホールディングスが同日に「森下株式会社」と改称し、「森下」のブランド存続した。2015年上記森下株式会社」は、同じくレンゴー子会社日本マタイ株式会社吸収合併され、日本マタイ岡山事業所岡山工場岡山県瀬戸内市長船町磯上)となった

※この「森下グループ」の解説は、「BIZEN中南米美術館」の解説の一部です。
「森下グループ」を含む「BIZEN中南米美術館」の記事については、「BIZEN中南米美術館」の概要を参照ください。

ウィキペディア小見出し辞書の「森下グループ」の項目はプログラムで機械的に意味や本文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。 お問い合わせ


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「森下グループ」の関連用語

森下グループのお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



森下グループのページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの白鳳ビル (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
ウィキペディアウィキペディア
Text is available under GNU Free Documentation License (GFDL).
Weblio辞書に掲載されている「ウィキペディア小見出し辞書」の記事は、WikipediaのBIZEN中南米美術館 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。

©2025 GRAS Group, Inc.RSS