グローバリズム
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/06/08 03:43 UTC 版)
グローバリズム（英: globalism）とは、地球全体を一つの共同体と見なして、世界の一体化（グローバリゼーション）を進める思想である[1][2]。字義通り訳すと全球主義であるが、通例では、多国籍企業が国境を越えて地球規模で経済活動を展開する行為や、自由貿易および市場主義経済を全地球上に拡大させる思想などを表す。
- ^ 『知恵蔵2007』朝日新聞出版
- ^ 『広辞苑第六版』岩波書店
- ^ 中国企業が日本企業を続々買収 1000人規模の中堅企業は注意 NEWSポストセブン (2011年2月15日)
- ^ 『目覚める日本―泰平の世は終わった』 〜 第6章 「改革」は誰の為のものだったのか-グローバリズムというプロパガンダの欺瞞- 別冊正論（2007年7月発売号）
- ^ 【藤井厳喜のアメリカ・ウォッチング】【オバマ米国の大豹変！】反グローバリズム連合誕生 企業と大衆の利益が対立藤井げんきオフィシャルサイト 夕刊フジ (2011年2月14日)
- ^ 中韓経済共通の闇 搾取と競争強いられ、外国逃亡する国民 三橋貴明氏[リンク切れ] ZAKZAK (2014年5月7日)
- ^ 小林よしのり氏 安倍参拝で天皇の靖国ご親拝遠のくと問題視 NEWS ポストセブン (2014年2月4日)
- ^ 伊藤元重 『はじめての経済学〈上〉』 日本経済新聞出版社〈日経文庫〉、2004年、頁。
- ^ 野口旭 『グローバル経済を学ぶ』 筑摩書房〈ちくま新書〉、2007年、44頁。
- ^ 野口旭 『ゼロからわかる経済の基礎』 講談社〈講談社現代新書〉、2002年、204頁。
- ^ 日本経済新聞社編 『経済学の巨人 危機と闘う-達人が読み解く先人の知恵』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2012年、66頁。
- ^ 米国民、国際問題で米国の役割縮小求める=WSJ/NBC調査 ウォール・ストリート・ジャーナル[リンク切れ](2014年4月30日)
- ^ 安倍内閣総理大臣記者会見(2006年9月26日)
- ^ アベノミクス第三の矢「成長戦略」、どうして中身が見えにくい？[リンク切れ] THE PAGE (2014年5月2日配信)
- ^ グローバル化へ5原則 諮問会議の民間議員が提言 日経新聞 (2013年5月15日)
- 1 グローバリズムとは
- 2 グローバリズムの概要
- 3 解説
- 4 アメリカ
グローバリズム
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/12 13:56 UTC 版)
詳細は「グローバリズム」を参照 1989年、国際通貨基金は経済危機への対応としてワシントン・コンセンサスなどの見解を支持し、発展途上国における国際企業のリスクを減らす活動を行った。 これらを批判する立場からは、これらの政策は「新自由主義」や「新植民地主義」と呼ばれている。その主張では、国際的な金融やビジネスでは、低開発国では現実には制度や権利のレベルも低い事が大きなリスクとなり、発展途上国は通常は先進国と比較して国際市場へアクセスできる特権が少なく、国際金融は地元の企業よりも国内の多国籍企業など海外企業に投資し易いため、国際企業は競争上の不公正な優位を得ている。また投機的な資本の流入は景気の過熱や後退に応じて経済の不安定化や経済危機を発生させる。 デヴィッド・ハーヴェイは2001年のアルゼンチンの例を挙げて、地域の指導者は彼らの利益のために貧困者の負担で新自由主義的な改革を実行する一方で、他方では「邪悪な帝国主義者」を批判している、と述べた。
※この「グローバリズム」の解説は、「新自由主義」の解説の一部です。
「グローバリズム」を含む「新自由主義」の記事については、「新自由主義」の概要を参照ください。
「グローバリズム」の例文・使い方・用例・文例
グローバリズムと同じ種類の言葉
固有名詞の分類
- グローバリズムのページへのリンク
