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広告媒体

「広告媒体」を参照

通常、広告主（アドバタイザー、クライアント）と媒体（メディア）の間に、媒体から権限を委ねられた広告代理業が介在し、広告主は広告代理業に対して料金などの交渉を行うことになる。広告媒体にはマスコミ四媒体と他の媒体がある。

1938年（昭和13年）の雑誌広告

新宿区街頭の広告

すすきののネオンサイン

鉄道車両に施された広告の例

駅のホームの広告

JR北海道釧路支社の広告ラッピングバス（くしろバス）

GLAYのラッピングが施されたボーイング747（日本航空）

プラハマラソンのコースにて

ユニフォーム広告（エレオノーラ・ロビアンコ）

バレーボールの試合のフロア広告

放送局名ロゴ付きのマイク

マスコミ四媒体

五大テレビ局が大手のラジオ・新聞・出版社も経営するといったクロスオーナーシップについて大きな規制は行われていない。国際連合は2017年に法学者ディビッド・ケイを指名して特別調査を行い、そのことが情報市場への参加者数を制限していることを指摘した（『言論及び表現の自由の権利の促進・保護」に関する特別報告者訪日報告書』^[15]。

新聞広告（効果指標：日本ABC協会公査による発行部数、注目率）
雑誌広告（発行部数）、思想誌、論文誌・会誌等広告（顧客属性）
ラジオ広告（聴取率）
テレビ広告（効果指標：セッツ・イン・ユース、視聴率、GRP）

他の媒体

テレビ受像機と外部接続を行う、ホームターミナルあるいはセットトップボックス（STB）はブロードバンドサービスとの接続で、広告を含めたコンテンツを展開していた。その後サブスクリプション（定額支払い・見放題）サービス、クラウド、オンデマンド視聴などが可能となり、動画配信サービスが世界的に一般化し、それらの中にも広告が表示され、動画広告も配信されている。

屋外広告

屋外広告は常時または一定期間、屋外で公衆に表示される看板類をいう。屋外広告物法、建築基準法、道路交通法や条例などにより制限がある。交通広告やバスシェルター (Street Furniture)、POP広告などを含めた媒体をOOH media (w:Out-of-home advertising)という。屋外広告の効果測定指標として、「DEC (Daily Effective Circulation) =1日の有効通行量」やVAI（Visibility Adjusted Indices）、EOI（Eyes On Impressions）といった「視認者推定モデル」があり^[16]、イギリスでは業界団体の「POSTAR」、アメリカではTAB (Traffic Audit Bureau) が策定、管理している。その他に「ショーイング」という媒体購入指標がある。これは、アメリカのように同時に何十基、何百基ものポスターボードをネットワーク掲出している場合の広告取引指標で、居住者1ヶ月の接触率であり、居住者全員への接触を狙えば100ショウーイング、半分を狙えば50ショーイングという^[17]^[要出典]。日本のポスターボードは単体で取引される場合が殆どである^[17]。

屋外広告の種類

大型映像ボード : 電光掲示板とも呼ばれ、その多くはLEDによる大画面ビジョンである。
デジタルサイネージ : デジタル映像パネルで、駅構内やショッピングモールなどに設置されている。
電柱広告 : コミュニティの情報源になる。特に住所を知るのに便利。
消火栓広告:公道上に掲出できる数少ない広告。消火栓標識の下が広告スペースとなっており、防災活動への協賛で地元へのイメージアップにつながる。
リトファスゾイレ：広告掲出専用の柱を街中に建てる。
ネオンサイン (Spectaculars) : 繁華街のビルの屋上や壁面などに設置されている。
ビルボード (billboard) : 都市部のビルやマンションなどの屋上や壁面に設置された大型の看板をいう。近年のデジタル技術の利用によって、複数のボードを組み合わせてシンクロ、連動させるもの、3D（立体映像）を生成させるもの、カメラでリアルタイムに歩道上の人を写してそれを映すもの、など多様な使われ方の事例がある。
ポスターボード (Poster Panels) : 主に街路に設ける看板のこと。アメリカでは1本のポールで支える30シートポスターと8シートポスター、大型のペイントブレティンなどがある。野立て看板は鉄道や幹線道路沿線の田畑に設置されるもの、駅構内に設置されているものは交通広告に入る。
野球場、サッカー場などの施設広告はOOHになる。

交通広告

交通広告 (Transit Advertising) とは列車・バスの車内外、航空機・船舶など公共交通機関に掲出される広告を言う。日本では駅・空港・バス停など公共交通機関の付帯施設に掲出されるものも含めて交通広告という場合が多い^[18]。日本やスイスのように鉄道網が発達している国ではこの比率が高い。

鉄道駅、空港、桟橋など交通施設、敷地での掲示
車両内中吊（吊り広告）、広告枠への掲示（鉄道車両、バス、タクシー）。
広告貸切列車：ADトレイン、GreenBox、TOQ-BOXなど。
電車車内の液晶ディスプレーで映される広告。
ラッピング広告（ラッピング車両）：バスや電車の車体、飛行機の機体外部の全てまたは一部を利用した広告。
トラック広告：トラックの荷台部分に看板を載せ、宣伝内容や音楽を流しながら人の集まる場所で宣伝活動をする媒体。
静止ホイール
乗車券、搭乗券への広告
沿線誌、機内誌
駅（停留所）の案内放送
駅周辺案内図への広告：駅構内等に設置されている周辺案内図への広告。集合広告。ナビタなど。

動く媒体

チンドン屋、人間広告塔（サンドイッチマンなど）
聖火ランナーオリンピック大会への多くの人の関心を喚起し、気分を盛り上げる事前告知（ティーザー）的な広告である。
ヘリ・飛行船広告
スカイバナー広告：ヘリコプターから旗状の広告をつり下げて飛行するもの。1994年にニュージーランドのスカイバナーズ社が開発。日本においては2001年夏期にコニカが神奈川県の横浜港で実施。軽飛行機の後部に吊り下げ、飛行中は水平に表示されるものもある。
スカイライティング (skywriting)：飛行機雲を利用してメッセージを空に描く。日本においては1989年と2005年の夏期に大塚製薬がポカリスエットの広告を実施。
自動車や小型飛行機から拡声器を使った連呼。
アドボード・カー、アドボード・バイク：トラックやオートバイを改造して、荷台の部分に大型の広告スペースを設置した車両（宣伝カー）を、人通りの多い繁華街に走らせる。
アドバルーン
ドローン精密なドローン位置のコントロールにより、数百の光源の付いたドローンを夜間、空中に飛ばしてカタチを生成する。東京2020オリンピックの開閉会イベント時に使用された。

その他のSP関連媒体

POP広告：主に小売業の店頭プロモーションとして使用される販促ツール。
ダイレクトメール：直接広告チラシを郵送したもの。
新聞折込広告：直接広告チラシを新聞に折り込んで配達するもの。
ポスティング：直接広告チラシを郵便受けへの投入するもの。
チラシラック：鉄道駅やファミリーレストランなどのに設置し、直接広告チラシを入れておくもの。
フリーペーパー：駅や美容院等で無料配布する新聞や雑誌。
その他の直接広告：チラシやポケットティッシュなどを街頭配布するもの。
電話帳広告
特殊広告 (Specialty advertising)：粗品やノベルティグッズの配布
映画館・スライド広告：映画館や博覧会・展示会場などで上映する映画やスライドによる広告。
エコーはがき：広告入り官製はがき
公衆電話・携帯電話などで音声による広告聴取により無料通話させるもの
ゲーム内広告家庭用TVゲームやPCゲームの作品に広告を出すもの。例としてSEGAの『クレイジータクシー』にはタワーレコードやケンタッキーなどといった企業広告がゲーム内に登場していた。
ペイパーコール
アドバゲーム：ゲーム内広告
ブログパーツ
紙袋：もともとは百貨店が先駆けであるが、高級ファッションブランドや有名小売店の場合、１つ数百円ともいわれる何度も使え、大きくロゴマークの入った丈夫な紙袋が、購入客には基本的に無料で渡される。
レジ袋：どこで購入したのかわかるようになっている。
傘：初期の三井越後屋や大丸などの百貨店では傘のレンタルが行われており、それらに店の広告が書かれていた。貸した客の住所姓名などを書いて管理する店もあった。
引き札：江戸時代から大正時代にかけて配られた現代でいうチラシである。

ニューメディア

広告関連の統計では地上波テレビから区分され、「ニューメディア」という項目になっている。1999年に媒体別広告費でインターネット広告に抜かれた^[要出典]。

インターネット広告あるいはウェブ広告

詳細は「インターネット広告」を参照

インターネットも英語では（広告の）ニューメディアであるが、カタカナ日本語ではそうではないのでインターネット広告は分けて以下に掲げる。

ウェブサイトのディスプレイ広告：成功報酬型広告、クリック報酬型広告など
検索エンジンによる検索連動型広告
メール広告、メーリングリスト広告
ブログパーツによる広告
SNS内のインフィード広告
送り手自身のオウンドメディア内の記事、コンテンツ
各種のアドテクノロジーを使ったターゲティング広告
SNS内やニュースサイト内の口コミ広告、あるいはユーチューバー、インスタグラマーやティックトッカーなどのインフルエンサー（ペイドメディア）
リツイートやシェア^{[要曖昧さ回避]}などのバイラル広告

ダイレクト・メール広告

詳細は「ダイレクトマーケティング」および「メール広告」を参照

DM広告、あて名広告等ともいわれる。郵便、メール便、電子メール、FAX等を通じて直接個人宛に広告が送信される。地域・性別・年齢・職業・趣味などの特性に従って特定個人に広告訴求でき、テレビ・ラジオなどの放送日、新聞・雑誌の発行日などに左右されず広告主の都合により広告が実施できるという特徴がある。ダイレクト・メール広告の送信にあたっては効果的に行うため広告訴求対象リストが作成されている^[18]。20世紀に確立したメールとそのマネジメントの仕組みを「ダイレクトマーケティング」と呼ぶが、その骨子は一対一（英語ではワン・トゥ・ワン）のコミュニケーションによる行動誘発の統計的・通時的なマネジメントである。インターネットの一般化により、ターゲットの購買行動をオンラインで即時に促す（俗に言う「刈り取り型」、CTA広告：コール・トゥ・アクション、行動誘発型広告）広告が盛んになり、21世紀のB2Cの隆盛につながったが、これは「ダイレクトマーケティング」のネット適用である。

ネーミングとロゴマーク

マーケティング研究や経営学、また会計学ではブランド論が1990年代以降大きく発展したが、その基底には、そもそもどのような言葉を企業や商品に名付けるのか、という1980年代以前からの「ネーミング」という実践領域があった。加えて、コーポレートアイデンティティが実践領域となるとそのデザインも含めて、従来からのロゴマークと呼ばれた作業領域も拡大した。いずれもその意図、効果から見て広義には広告である。

ネーミングライツ（命名権）

21世紀になって、官公庁所有施設・鉄道（駅名）・競技場など、多くの人に知られたり利用される施設の命名権を販売・取得する行為が一般に観察されるようになった。これらの行為は、その意図・行動・効果などの面からまさしく広告と言える^[19]^[20]。

スポンサーシップ

ネーミングライツは、1950年代以降の民放テレビ放送の「番組スポンサー」の拡大版と解される。むろん、権力者や富裕層の文化支援（パトロン、メセナ）は、洋の東西を問わず歴史的に存在する。日本における皇室の伝統工芸作家への発注も文化支援であるし、文化・スポーツに対するスポンサードやサポートはその現代版と言える。ただ、広告から見れば、冠イベントの類、プロスポーツのユニフォーム、ゴルフの大会などのスポンサーシップは、民放ビジネス、あるいは「特番セールス」という広告（発想と取引）の拡大であり派生である。

脚注

^ Hong Liu, Chinese Business: Landscapes and Strategies (2013), p. 15.
^ 第２版,世界大百科事典内言及, 日本大百科全書(ニッポニカ),百科事典マイペディア,ブリタニカ国際大百科事典小項目事典,マーケティング用語集,精選版日本国語大辞典,デジタル大辞泉,ブランド用語集,世界大百科事典. “広告とは”. コトバンク. 2022年6月3日閲覧。
^ ^a ^b 小林太三郎著「現代広告入門」第2版、ダイヤモンド社、昭和58年、10-12ページ
^ ^a ^b 後藤将之『マス・メディア論』<有斐閣コンパクト> 有斐閣 1999年 ISBN 4641076219 pp.196-199.
^ 水野, 由多加「[研究ノート近現代文芸の中の広告(1) : 明治期以降の文学作品中の言説渉猟]」『関西大学社会学部紀要』第46巻第1号、2014年10月31日、27–55頁。
^ 水野, 由多加「[研究ノート近現代文芸の中の広告(2) : 明治期以降の文学作品中の言説渉猟]」『関西大学社会学部紀要』第47巻第1号、2015年10月31日、53–83頁。
^ 水野, 由多加「[研究ノート近現代文芸の中の広告(3) : 明治期以降の文学作品中の言説渉猟]」『関西大学社会学部紀要』第48巻第1号、2016年11月15日、113–138頁。
^ 清水公一 (2018). 『広告の理論と戦略』第18版、第2刷. 創成社、39ページ
^ Behal, Vikas; Sareen, Sania (2014). "GUERILLA MARKETING: A LOW COST MARKETING STRATEGY". International Journal of Management Research and Business Strategy. 3 – via Google Scholar.
^ 『インフラ広報の世界 INFRA.PR BRAND BOOK』株式会社Kプロビジョン、2023年04月14日、20頁。
^ 『大藏省令第149号廣告税法施行規則ニ依リ結社指定』、官報。1942年。
^ 東洋経済オンライン広告市場は09年度も大幅減少に！メディアは火だるま(1)
^ ““推し活”が駅周辺広告の「空き枠」を埋める市場規模どんどん拡大、業界の救世主に”. 日刊ゲンダイDIGITAL (2024年5月22日). 2024年5月22日閲覧。
^ 村松魁成 (2024年5月22日). “ファンが駅にアイドルの「応援広告」、新たな「推し活」のカタチ…「推し電車」を走らせることも”. 読売新聞. 2024年5月22日閲覧。
^ 国際連合. “ディビッド・ケイ「表現の自由」国連特別報告者訪日報告書』(A/HRC/35/22/Add.1)”. 外務省. 2018年7月27日閲覧。 “日本の５大民放組織が，それぞれ主流全国日刊紙と繋がっている。これは，情報市場への参加者数を制限している。”
^ 清水公一、木村有宏、新川三郎(2014)「屋外広告指標推定システムの構築」『日経広告研究所報』276号、日経広告研究所、38-45ページ。
^ ^a ^b 清水公一(2018)『広告の理論と戦略』第18版、第2刷、創成社、187-190ページ。
^ ^a ^b 電通広告事典プロジェクトチーム「電通広告事典」2008 電通
^ https://ci.nii.ac.jp/naid/120006368708/ 水野由多加(2017)「ネーミングライツ(命名権)についての断章」『関西大学社会学部紀要』49(1), 205-217. https://ci.nii.ac.jp/naid/120006624697 同(2018)「ネーミングライツ(命名権)についての断章(続)」『関西大学社会学部紀要』50(1), 61-74.
^ 水野由多加「ネーミングは広告である : ネーミングライツの意義と公共性」『都市問題』第114巻第1号、2023年1月1日、54–63頁、doi:10.32286/00027809。
^ [1]
^ 水野由多加「〈論文〉商業現象に見出される「広告とは言及されない広告」―現象理解のタテ糸あるいは補助線としての広告研究―」『商経学叢 = Shokei-gakuso: Journal of Business Studies』第64巻第2号、2017年12月31日、45–85頁。
^ 産経新聞の例・産経新聞媒体資料インターネット版より

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