広告 広告媒体

広告

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/07/04 20:09 UTC 版)

広告媒体

通常、広告主(アドバタイザー、クライアント)と媒体(メディア)の間に、媒体から権限を委ねられた広告代理業が介在し、広告主は広告代理業に対して料金などの交渉を行うことになる。広告媒体にはマスコミ四媒体と他の媒体がある。

1938年(昭和13年)の雑誌広告
新宿区街頭の広告
すすきののネオンサイン
鉄道車両に施された広告の例
駅のホームの広告
JR北海道釧路支社の広告ラッピングバス(くしろバス
GLAYのラッピングが施されたボーイング747日本航空
プラハマラソンのコースにて
バレーボールの試合のフロア広告
放送局名ロゴ付きのマイク

マスコミ四媒体

五大テレビ局が大手のラジオ・新聞・出版社も経営するといったクロスオーナーシップについて大きな規制は行われていない。国際連合は2017年に法学者ディビッド・ケイを指名して特別調査を行い、そのことが情報市場への参加者数を制限していることを指摘した(『言論及び表現の自由の権利の促進・保護」に関する特別報告者訪日報告書』[9]

他の媒体

テレビ受像機と外部接続を行う、ホームターミナルあるいはセットトップボックス(STB)はブロードバンドサービスとの接続で、広告を含めたコンテンツを展開している。

屋外広告

屋外広告は常時または一定期間、屋外で公衆に表示される看板類をいう。屋外広告物法建築基準法道路交通法や条例などにより制限がある。交通広告やバスシェルター (Street Furniture)、POP広告などを含めた媒体をOOH media (w:Out-of-home advertising)という。屋外広告の効果測定指標として、「DEC (Daily Effective Circulation) =1日の有効通行量」やVAI(Visibility Adjusted Indices)、EOI(Eyes On Impressions)といった「視認者推定モデル」があり[10]イギリスでは業界団体の「POSTAR」、アメリカではTAB (Traffic Audit Bureau) が策定、管理している。その他に「ショーイング」という媒体購入指標がある。これは、アメリカのように同時に何十基、何百基ものポスターボードをネットワーク掲出している場合の広告取引指標で、居住者1ヶ月の接触率であり、居住者全員への接触を狙えば100ショウーイング、半分を狙えば50ショーイングという[11][要出典]。日本のポスターボードは単体で取引される場合が殆どである[12]

屋外広告の種類
  • 大型映像ボード : 電光掲示板とも呼ばれ、その多くはLEDによる大画面ビジョンである。
  • デジタルサイネージ : デジタル映像パネルで、駅構内やショッピングモールなどに設置されている。
  • 電柱広告 : コミュニティの情報源になる。特に住所を知るのに便利。
  • 消火栓広告:公道上に掲出できる数少ない広告。消火栓標識の下が広告スペースとなっており、防災活動への協賛で地元へのイメージアップにつながる。
  • リトファスゾイレ : 広告掲出専用の柱を街中に建てる。
  • ネオンサイン (Spectaculars) : 繁華街のビルの屋上や壁面などに設置されている。
  • ビルボード (billboard) : 都市部のビルやマンションなどの屋上に設置された大型の看板をいう。
  • ポスターボード (Poster Panels) : 主に街路に設ける看板のこと。アメリカでは1本のポールで支える30シートポスターと8シートポスター、大型のペイントブレティンなどがある。野立て看板は鉄道や幹線道路沿線の田畑に設置されるもの、駅構内に設置されているものは交通広告に入る。
  • 野球場サッカー場などの施設広告はOOHになる。

交通広告

交通広告 (Transit Advertising) とは列車・バスの車内外、航空機・船舶など公共交通機関に掲出される広告を言う。日本では駅・空港・バス停など公共交通機関の付帯施設に掲出されるものも含めて交通広告という場合が多い[13]。日本やスイスのように鉄道網が発達している国ではこの比率が高い。

動く媒体

その他のSP関連媒体

ニューメディア

広告関連の統計では地上波テレビから区分され、「ニューメディア」という項目になっている。1999年に媒体別広告費でインターネット広告に抜かれた[要出典]

インターネット広告あるいはウェブ広告

インターネットも英語では(広告の)ニューメディアであるが、カタカナ日本語ではそうではないのでインターネット広告は分けて以下に掲げる。

ダイレクト・メール広告

DM広告、あて名広告等ともいわれる。郵便、メール便、電子メール、FAX等を通じて直接個人宛に広告が送信される。地域・性別・年齢・職業・趣味などの特性に従って特定個人に広告訴求でき、テレビ・ラジオなどの放送日、新聞・雑誌の発行日などに左右されず広告主の都合により広告が実施できるという特徴がある。ダイレクト・メール広告の送信にあたっては効果的に行うため広告訴求対象リストが作成されている[13]。20世紀に確立したメールとそのマネジメントの仕組みを「ダイレクトマーケティング」と呼ぶが、その骨子は一対一(英語ではワン・トゥ・ワン)のコミュニケーションによる行動誘発の統計的・通時的なマネジメントである。インターネットの一般化により、ターゲットの購買行動をオンラインで即時に促す(俗に言う「刈り取り型」、CTA広告:コール・トゥ・アクション、行動誘発型広告)広告が盛んになり、21世紀のB2Cの隆盛につながったが、これは「ダイレクトマーケティング」のネット適用である。

ネーミングとロゴマーク

マーケティング研究や経営学、また会計学ではブランド論が1990年代以降大きく発展したが、その基底には、そもそもどのような言葉を企業や商品に名付けるのか、という1980年代以前からの「ネーミング」という実践領域があった。加えて、コーポレートアイデンティティが実践領域となるとそのデザインも含めて、従来からのロゴマークと呼ばれた作業領域も拡大した。いずれもその意図、効果から見て広義には広告である。

ネーミングライツ(命名権)

21世紀になって、官公庁・鉄道(駅名)・競技場など、多くの人に知られたり利用される施設の命名権を販売・取得する行為が一般に観察されるようになった。これらの行為は、その意図・行動・効果などの面からまさしく広告と言える[14]


  1. ^ Hong Liu, Chinese Business: Landscapes and Strategies (2013), p. 15.
  2. ^ 小林太三郎著「現代広告入門」第2版、ダイヤモンド社、昭和58年、10-12ページ
  3. ^ 小林太三郎著「現代広告入門」第2版、ダイヤモンド社、昭和58年、10-12ページ
  4. ^ a b 後藤将之『マス・メディア論』<有斐閣コンパクト> 有斐閣 1999年 ISBN 4641076219 pp.196-199.
  5. ^ 清水公一 (2018). 『広告の理論と戦略』第18版、第2刷. 創成社、39ページ 
  6. ^ Behal, Vikas; Sareen, Sania (2014). "GUERILLA MARKETING: A LOW COST MARKETING STRATEGY". International Journal of Management Research and Business Strategy. 3 – via Google Scholar.
  7. ^ 『大藏省令第149号廣告税法施行規則ニ依リ結社指定』、官報。1942年。
  8. ^ 東洋経済オンライン 広告市場は09年度も大幅減少に! メディアは火だるま(1)
  9. ^ 国際連合. “ディビッド・ケイ「表現の自由」国連特別報告者 訪日報告書』(A/HRC/35/22/Add.1)”. 外務省. 2018年7月27日閲覧。 “日本の5大民放組織が,それぞれ主流全国日刊紙と繋がっている。これは,情報市場への参加者数を制限している。”
  10. ^ 清水公一、木村有宏、新川三郎(2014)「屋外広告指標推定システムの構築」『日経広告研究所報』276号、日経広告研究所、38-45ページ。
  11. ^ 清水公一(2018)『広告の理論と戦略』第18版、第2刷、創成社、187-190ページ。
  12. ^ 清水公一(2018)『広告の理論と戦略』第18版、第2刷、創成社、187-190ページ。
  13. ^ a b 電通広告事典プロジェクトチーム「電通広告事典」2008 電通
  14. ^ https://ci.nii.ac.jp/naid/120006368708/ 水野由多加(2017)「ネーミングライツ(命名権)についての断章」『関西大学社会学部紀要』49(1), 205-217. https://ci.nii.ac.jp/naid/120006624697  同(2018)「ネーミングライツ(命名権)についての断章(続)」『関西大学社会学部紀要』50(1), 61-74.
  15. ^ [1]
  16. ^ 産経新聞の例産経新聞媒体資料インターネット版より
  17. ^ 電通、セプテーニ・ホールディングスと資本業務提携”. CNET Japan (2018年10月30日). 2019年1月25日閲覧。






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