広告
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/11/22 01:08 UTC 版)
広告論と広告学科
広告を学問として研究し教育している「広告学」や「広告論」があり、欧米やアジア諸国では大学に「広告学部」や「広告学科」が、また、大学院に「広告研究科」が置かれ、広告論やマーケティング・コミュニケーション論、広告媒体論、広告クリエイティブ論、広告心理学、広告調査論(効果測定)などを体系的に研究・教育を行っている。
アメリカでは1901年にノースウェスタン大学でW.D.スコット博士が「広告心理学」の講座を開講し、その後「広告学科」が設置され、今日15以上の大学に広告学科があり、10以上の大学に広告専攻の大学院博士課程がある。中国では1983年に最初の広告学科がアモイ大学に置かれ、1993年に大学院に広告専攻が出来、今日北京大学をはじめ200以上の大学に広告学部や広告学科があり、広告の研究が盛んである。台湾では7以上の大学に広告関連学科があり、2以上の大学院に広告専攻が置かれている。韓国では30以上の大学に置かれている。ヨーロッパではドイツのベルリン大学に1921年に広告学科が出来、多くの大学に広告学科が置かれている。日本では1921年(大正10年)に明治大学で広告論の講座が開設され、今日2,100以上の広告関連講座数があるが、広告学部や広告学科はない。
広告研究者
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日本
- 小林太三郎(早稲田大学商学部名誉教授)
- 小島外弘(同志社大学名誉教授 元愛知学院大学教授)
- 室井鐵衛(元宣伝会議会長、元東京国際大学教授)
- 石川弘義(元成城大学名誉教授)
- 大石準一(関西大学名誉教授)
- 山中正剛(元成城大学名誉教授)
- 須藤春夫(法政大学名誉教授)
- 清水公一(元城西大学経営学部教授。商学修士(早稲田大学)。専攻は広告論。「共生マーケティング」「7Cs COMPASS MODEL」等の独自の理論を提唱)
- 亀井昭宏(早稲田大学名誉教授、専攻:広告論、マーケティング・コミュニケーション論)
- 石崎徹専修大学教授
- 川上宏(成城大学教授)
- 木地節郎(元同志社大学教授)
- 小林保彦(青山学院大学経営学部名誉教授)
- 田内幸一(一橋大学名誉教授)
- 清水猛(慶応義塾大学名誉教授)
- 菅原正博(国際ファッション専門職大学教授)
- 村田昭治(慶応義塾大学名誉教授)
- 堀田一善(慶応義塾大学名誉教授)
- 梶山皓(獨協大学元学長)
- 疋田聰(東洋大学経営学部名誉教授、広告論、コトラー研究)
- 大友純(明治大学商学部教授)
- 真鍋一史(関西学院大学社会学部名誉教授)
- 岸志津江(東京経済大学経営学部教授)
- 岡本慶一(元東京富士大学経営学部教授)
- 田中洋(中央大学ビジネススクール名誉教授)
- 水野由多加(関西大学社会学部教授)
- 高桑末秀(元協和広告)
- 渋谷重光(元神奈川大学教授)
- 八巻俊雄(東京経済大学名誉教授)
- 山川浩二(元尚美学園短期大学教授)
- 植條則夫(関西大学社会学部名誉教授)
- 嶋村和恵(早稲田大学商学学術院教授)
- 中農晶三(関西大学社会学部名誉教授)
- 中山勝己(松山大学経営学部教授)
- 松井陽通(茨城大学人文学部教授)
- 石崎徹(経営学者)(専修大学経営学部教授)
- 小泉眞人(東海大学文化社会学部教授)
- 妹尾俊之(作家:西秋生、元近畿大学経営学部教授)
- 仁科貞文(青山学院大学名誉教授)
- 佐藤達郎(多摩美術大学教授)
- 中川静(元神戸高等商業学校教授・萬年社取締役)
- 中井幸一(日本大学芸術学部教授)
- 梶祐輔(日本デザインセンター)
- 西尾忠久(コピーライター)
- 新田宇一郎(元よみうりテレビ代表取締役副社長・元日本ABC協会専務理事)
- 佐藤雅彦(東京藝術大学教授)
- 田口敦子(多摩美術大学教授)
- 丸岡吉人(跡見学園女子大学教授)
- 青木貞茂(法政大学社会学部教授)
- 牧野圭子(成城大学文芸学部教授)
- 長尾治助(元立命館大学法学部教授)
- 櫻井圀郎(東京基督教大学教授)
- 梁瀬和男(愛知学泉大学教授)
- 津金沢聡広(関西学院大学名誉教授)
- 山本武利(一橋大学名誉教授、早稲田大学名誉教授、近代日本メディア史、インテリジェンス史、プロパガンダ)
- 難波功士(関西学院大学社会学部教授、メディア社会学、メディア史)
- 佐藤卓己(京都大学大学院教育学研究科教授、歴史社会学、メディア論)
- 高野光平(茨城大学人文社会科学部教授)
- 山本明 (社会学者)(同志社大学元教授)
- 天野祐吉(コラムニスト、著述家、編集者)
日本広告学会
日本広告学会(石崎徹会長・専修大学)は広告やマーケティング・コミュニケーションを研究する学者や実業界の研究者、研究関心のある人の集まりで、1969年に創立し、2019年で50周年となった。本部事務所は現在早稲田大学内にあり、全国大会を年に一度、クリエーティブフォーラムと呼ばれるイベントを同じく年一回、その他地域部会、デジタルシフト研究部会など活発な学会活動を開催している。会員数は620名前後で法人会員が30社前後である。「広告科学」というレフェリー制の学会誌を年2回発行行している。
- ^ Hong Liu, Chinese Business: Landscapes and Strategies (2013), p. 15.
- ^ 第2版,世界大百科事典内言及, 日本大百科全書(ニッポニカ),百科事典マイペディア,ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典,マーケティング用語集,精選版 日本国語大辞典,デジタル大辞泉,ブランド用語集,世界大百科事典. “広告とは”. コトバンク. 2022年6月3日閲覧。
- ^ a b 小林太三郎著「現代広告入門」第2版、ダイヤモンド社、昭和58年、10-12ページ
- ^ a b 後藤将之『マス・メディア論』<有斐閣コンパクト> 有斐閣 1999年 ISBN 4641076219 pp.196-199.
- ^ 水野, 由多加「[研究ノート 近現代文芸の中の広告(1) : 明治期以降の文学作品中の言説渉猟]」『関西大学社会学部紀要』第46巻第1号、2014年10月31日、27–55頁。
- ^ 水野, 由多加「[研究ノート 近現代文芸の中の広告(2) : 明治期以降の文学作品中の言説渉猟]」『関西大学社会学部紀要』第47巻第1号、2015年10月31日、53–83頁。
- ^ 水野, 由多加「[研究ノート 近現代文芸の中の広告(3) : 明治期以降の文学作品中の言説渉猟]」『関西大学社会学部紀要』第48巻第1号、2016年11月15日、113–138頁。
- ^ 清水公一 (2018). 『広告の理論と戦略』第18版、第2刷. 創成社、39ページ
- ^ Behal, Vikas; Sareen, Sania (2014). "GUERILLA MARKETING: A LOW COST MARKETING STRATEGY". International Journal of Management Research and Business Strategy. 3 – via Google Scholar.
- ^ 『インフラ広報の世界 INFRA.PR BRAND BOOK』株式会社Kプロビジョン、2023年04月14日、20頁。
- ^ 『大藏省令第149号廣告税法施行規則ニ依リ結社指定』、官報。1942年。
- ^ 東洋経済オンライン 広告市場は09年度も大幅減少に! メディアは火だるま(1)
- ^ 国際連合. “ディビッド・ケイ「表現の自由」国連特別報告者 訪日報告書』(A/HRC/35/22/Add.1)”. 外務省. 2018年7月27日閲覧。 “日本の5大民放組織が,それぞれ主流全国日刊紙と繋がっている。これは,情報市場への参加者数を制限している。”
- ^ 清水公一、木村有宏、新川三郎(2014)「屋外広告指標推定システムの構築」『日経広告研究所報』276号、日経広告研究所、38-45ページ。
- ^ a b 清水公一(2018)『広告の理論と戦略』第18版、第2刷、創成社、187-190ページ。
- ^ a b 電通広告事典プロジェクトチーム「電通広告事典」2008 電通
- ^ https://ci.nii.ac.jp/naid/120006368708/ 水野由多加(2017)「ネーミングライツ(命名権)についての断章」『関西大学社会学部紀要』49(1), 205-217. https://ci.nii.ac.jp/naid/120006624697 同(2018)「ネーミングライツ(命名権)についての断章(続)」『関西大学社会学部紀要』50(1), 61-74.
- ^ 水野由多加「ネーミングは広告である : ネーミングライツの意義と公共性」『都市問題』第114巻第1号、2023年1月1日、54–63頁、doi:10.32286/00027809。
- ^ [1]
- ^ 水野由多加「〈論文〉商業現象に見出される「広告とは言及されない広告」―現象理解のタテ糸あるいは補助線としての広告研究―」『商経学叢 = Shokei-gakuso: Journal of Business Studies』第64巻第2号、2017年12月31日、45–85頁。
- ^ 産経新聞の例・産経新聞媒体資料インターネット版より
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