飛行場の建設
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沖縄には小禄飛行場(現在の那覇空港)を除いては大規模な飛行場が無かったが、1942(昭和17)年になると、帝国陸軍内で南方への補給航空路の開設に関連して、沖縄への不時着用の飛行場の整備の議論が出るようになった。翌1943(昭和18)年夏、南東太平洋方面の戦況の進展も相まって、航空部隊の戦略機動も含めた南方への補給航空路の確立が急がれた。これによって建設が始まったのが陸軍沖縄北飛行場である。 1943年4月27日、『読谷村史』によれば、この日、日本軍接収された土地を示す「青い竹竿の赤旗」が立った。1週間ほど経って土地に関係する住民らが学校に集められて、「赤旗」が飛行場予定地の境界であること、接収面積は360町歩に及ぶことの説明と共に土地接収を求められた。区域内に暮らしていた65戸が強制立ち退きとなった。地主には補償金が支払われたが、屋敷と農地を失うという生活の急変に住民らは困惑したという。 沖縄北飛行場の建設は陸軍航空本部から国場組が工事を請け負っていたが、1944(昭和19)年4月からは陸軍第19航空地区司令部が工事を指揮した。同年6月になると進捗が遅れていた沖縄南飛行場(現在の浦添市、米軍牧港補給地区)、沖縄東飛行場(現在の西原町、戦後は米軍与那原飛行場)の工事を中止して伊江島、沖縄北、沖縄中(現在の嘉手納町など、米軍嘉手納飛行場)の建設に注力した。 國場組の設営工事管理責任者であった國場幸吉 (国場幸一郎の父) の話では、飛行場の建設予算は2,300万円で、沖縄の歴史上かつてない大工事と言われたが、重機はほとんど無く、建設は1944(昭和19)年夏以降から沖縄に進駐してきた第50飛行場大隊、第3飛行場中隊、要塞建築第6・7・8中隊のほか、県内中から集めた数百台の荷馬車と1日数千人もの沖縄の住民と学徒の動員に頼った。
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飛行場の建設
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「沖縄のアメリカ陸軍航空軍」の記事における「飛行場の建設」の解説
沖縄の占領によって、アメリカ軍は1945年11月にも開始されるであろう日本本土への侵攻のための拠点を得た。基地建設計画では、もともと沖縄にあった日本軍の飛行場に代わって沖縄本島に18本、伊江島に3本の滑走路を計画した。沖縄本島では大型爆撃機B-29スーパーフォートレス大型爆撃機の運用のための施設整備が中心に進められ、伊江島はB-29の本土攻撃を援護するための長距離型P-47N戦闘機とP-51H戦闘機の拠点として整備がすすめられた。 上陸後に沖縄に建設された米軍拠点を防衛するため、上陸間もない頃は戦闘機用の飛行場整備が最優先された。4月10日、もともと日本軍の飛行場であった嘉手納飛行場と読谷飛行場の2つの飛行場が再整備された。さらに5月下旬までに、沖縄と伊江島で10の飛行場の建設が進められた。この頃には読谷と嘉手納の滑走路はすでに完成しており、伊江島飛行場も完成間近となっていた。6月17日、中型爆撃機用の7,000ft(2,133m)の滑走路が読谷に完成した。6月末での工事の進捗状況は、嘉手納の長さ7,500ft(2,286m)の長距離機用滑走路は25%、泡瀬飛行場と金武飛行場の長さ5,000ft(1,524m)の海軍戦闘機用滑走路、ボーローポイントの長さ8,000ft(2,590m)の長距離機用滑走路は15%であった。また、長距離機用と中型爆撃機用として普天間飛行場の建設が進められていた。 米軍の沖縄作戦が終わる頃には、将来にわたって続く沖縄の米軍航空作戦拠点か形作られることになる。上陸して2~3か月では飛行場のほとんどは完成しなかったが、すでにいくつかの飛行場からは九州攻撃のために戦闘機が出撃していった。
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