日本シーカとは? わかりやすく解説

シーカ (企業)

(日本シーカ から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/04/28 21:05 UTC 版)

シーカ
現地語社名
Sika AG
種類
公開会社
市場情報 SIXSIKA
業種 化学
設立 1910年 (115年前) (1910)
本社 Zugerstrasse 50, Baar、
主要人物
ポール・シューラー(CEO
ウェブサイト https://www.sika.com/(英語)

シーカ: Sika AG)は、スイスツーク州Baarに本拠を置き、世界70カ国以上で建設物や工業製品用途の化成品を扱うメーカー。スイス証券取引所上場企業(SIXSIK)。日本法人はシーカ・ジャパン株式会社

沿革

1910年、カスパー・ウィンクラー(Kaspar Winkler)によって設立されたKaspar Winkler & Co.(カスパー・ウィンクラー社)に端を発する[1]。現在の社名は、同社が登記したシーリング材の名称に由来する[2]。建設用化学製品を取り扱い、創業後に第一次世界大戦が勃発し苦境に陥るが1918年ゴッタルド鉄道のトンネル向けのモルタル防水剤で成功を収めた[1]1921年に南ドイツに子会社を設立して以降、イギリスなどヨーロッパ各地へ進出し、1931年にはアジア初の拠点として日本進出を果たした。

第二次世界大戦中にはノルマンディー上陸作戦で使われたコンクリート船などにシーカの技術が使用され、売上を大きく伸ばした[1]。1960年代まで企業規模の拡大が続いたもののその後経営状況が悪化、1968年に新たな看板製品となる1成分形弾性ポリウレタンシーリング材、「シーカフレックス」の生産を開始、同シリーズがベストセラーとなったことにより不況を克服した[1]1974年にスイス証券取引所に上場した。

1980年代にはBMWのシーカフレックス採用を契機に、建設用途以外の工業製品分野にも進出、1990年代以降はアジア諸国やアメリカ合衆国でも売上が増加し、今日シーカの売上の4割以上はヨーロッパ外に拠っている[1]

2021年横浜ゴムのハマタイト事業を買収し[3]、シーカのグループ企業であるシーカ・ハマタイト株式会社が発足した。

日本法人

シーカ・ジャパン株式会社
Sika Japan Ltd.
種類 株式会社
本社所在地 日本
108-6112
東京都港区元赤坂一丁目2番7号 赤坂Kタワー7階
業種 化学
法人番号 2010401098738
事業内容 各種土木・建築・工業用化学製品の製造・販売と研究開発
代表者 代表取締役 アマン・マルコ
資本金 4億9000万円
売上高
  • 552億8,700万円
(2024年12月期)[4]
営業利益
  • 17億3,000万円
(2024年12月期)[4]
経常利益
  • 9億6,100万円
(2024年12月期)[4]
純利益
  • △34億8,400万円
(2024年12月期)[4]
純資産
  • 5億4,900万円
(2024年12月期)[4]
総資産
  • 748億8,000万円
(2024年12月期)[4]
決算期 12月31日
外部リンク https://jpn.sika.com/
テンプレートを表示

1927年、シーカ製品が日本に初輸入、1931年に日本法人(日本シーカ工業社)が大阪で設立された[5]。設立当初から防水工事に参与し、阪急電鉄近畿日本鉄道富士製鐵などで実績をあげたため、1934年に日本シーカ製造株式会社と改称の上、本社を東京に移転し、建築・土木分野で活動を開始した[5]1955年に日本シーカ株式会社(Sika Ltd.)となり、1969年平塚市に工場を新設、当時は本社機能も平塚に置かれた[5]。その後日本でも、建設用化成品からシーリング材や接着剤などの工業用製品に対象を拡大し、アジア地域への製品輸出も行っている[6]。関連会社に株式会社ダイフレックス、林シーカ・オートモーティブ株式会社があったが、法人名は2023年にシーカ・ジャパン株式会社(Sika Japan Ltd.)に統合された[7]

2025年現在、東京(赤坂Kタワー)に本社を置き、平塚、大阪、小野市周南市など各地に拠点を有している。

出典

  1. ^ a b c d e シーカグループ沿革”. 日本シーカ株式会社. 2017年5月21日閲覧。
  2. ^ Sika(シーカ)の由来”. 日本シーカ株式会社. 2017年5月21日閲覧。
  3. ^ 横浜ゴム、ハマタイト事業の譲渡に関するお知らせ” (PDF). 横浜ゴム株式会社 (2021年4月28日). 2021年11月15日閲覧。
  4. ^ a b c d e f シーカ・ジャパン株式会社 第70期決算公告
  5. ^ a b c 年表一覧”. 日本シーカ株式会社. 2017年5月21日閲覧。
  6. ^ 日本シーカ、チャールズ・キッド社長 「日本市場に成長の機会」”. 化学工業日報 (2016年6月6日). 2017年5月21日閲覧。
  7. ^ シーカ・ジャパン株式会社発足のお知らせ”. シーカ・ジャパン株式会社. 2025年4月28日閲覧。

外部リンク


日本シーカ

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/05/19 05:18 UTC 版)

シーカ (企業)」の記事における「日本シーカ」の解説

1927年シーカ製品日本に初輸入1931年日本法人(日本シーカ工業社)が大阪設立された。設立当初から防水工事参与し阪急電鉄近畿日本鉄道富士製鐵などで実績をあげたため、1934年に日本シーカ製造株式会社改称の上本社東京移転し建築・土木分野活動開始した1955年に現名称の日本シーカ株式会社(Sika Ltd.)となり、1969年平塚市工場新設当時本社機能平塚置かれた。その後日本でも建設化成品からシーリング材接着剤などの工業用製品対象拡大しアジア地域への製品輸出行っている。 2021年現在は、東京赤坂Kタワー)に本社を置き、平塚大阪小野市周南市拠点有している。 関連会社株式会社ダイフレックスシーカ・オートモーティブ株式会社がある。

※この「日本シーカ」の解説は、「シーカ (企業)」の解説の一部です。
「日本シーカ」を含む「シーカ (企業)」の記事については、「シーカ (企業)」の概要を参照ください。

ウィキペディア小見出し辞書の「日本シーカ」の項目はプログラムで機械的に意味や本文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。 お問い合わせ


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「日本シーカ」の関連用語

日本シーカのお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



日本シーカのページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアのシーカ (企業) (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
ウィキペディアウィキペディア
Text is available under GNU Free Documentation License (GFDL).
Weblio辞書に掲載されている「ウィキペディア小見出し辞書」の記事は、Wikipediaのシーカ (企業) (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。

©2025 GRAS Group, Inc.RSS