困難となっていく炭鉱経営

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困難となっていく炭鉱経営

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/07 03:11 UTC 版)

「大嶺炭田」の記事における「困難となっていく炭鉱経営」の解説

1966年（昭和41年）以降、山陽無煙炭鉱は次第に困難な状況に追いやられていく。まず、採炭が困難になっていった。月産7万トン体制の大黒柱であった第6斜坑は、急速に採掘が進められていったため資源が枯渇し、1967年（昭和42年）には深部の採掘を終えた。そこで第6斜坑から南北へ採鉱範囲を広げようと計画したものの、炭層の変異が激しく安定性に欠ける上に、採掘を進めていくには保安上の問題も大きく、結局第6斜坑による深部開発は断念せざるを得なくなった。第6斜坑に替わって採鉱の柱として期待された鉱区の南北方面についても、坑道は鉱区の境界線付近まで延伸したものの、炭層が不安定で質も不良であり採炭可能な場所は少なかった。結局鉱区の南部と北部に採炭の中心を置くことは出来なかった。 そこでこれまで採掘が行われてきた地区の残炭や浅部の露頭付近の採掘、そして草井川の他に桃ノ木、奥畑、荒川で露天掘りを行い。猪ノ木層の水力採炭を行っていった。しかし露天掘りは採炭を続けていくうちに稼行部分が深くなって剥土量が増大してきた。また採炭を続けていた地域も、経済的に採炭可能な場所の石炭は次第に掘りつくされていった。そのため産出量も1969年（昭和44年）度には年産約71万トンにまで減少し、月産ベースも6万トンがやっとになっていった。 また、採掘される石炭の品位低下も止まらなかった。採炭場所が深部、そして周辺部へと移行していく中で、品位の低下は顕著になっていき、前述のように品位の低下に対する対策を進めてみたものの、練炭原料としての商品価値の低下という脅威に晒されるようになっていった。その上、昭和40年代に入ると大都市部では練炭消費の減少が顕著になっていた。 山陽無煙炭鉱での生産性の向上も思うように進まなかった。生産性が思うように上がらなかった主な理由は、大嶺炭田の炭層は断層、褶曲が多く、炭層が不安定であるためであった。まずこのような不安定な炭層では採炭の機械化自体に困難が伴った。また不安定な炭層では採炭計画の立案も困難であった。安定した採炭を行っていくためには炭層の状況を事前に把握しておく必要があり、そのための方法としてはまずボーリング調査が考えられるが、ボーリング調査は高価であり、採鉱予定地の炭層の状況を把握するためには多額な費用を要する。そこで主として実際に坑道を掘進して炭層を把握する方法が取られたのだが、この掘進作業自体が硬い岩盤と複雑な地質状況に阻まれ、思うように進まなかった。 また人員の確保も困難になっていた。頽勢が明らかとなってきた山陽無煙炭鉱では多くの職員たちが職場を離れていった。労務関係者は人員の募集に奔走し、宇部興産関連の閉山した宇部炭田の炭鉱からも人員を配転させ、また業務の一部を外部の業者の請負とするなどして人員の確保に努めた。そのような中、戦前期から山陽無煙炭鉱で活躍してきた季節労働者は1967年（昭和42年）頃から減少し、1969年（昭和44年）に来鉱したのを最後に終了した。この頃には実際問題としては鉱員の数ばかりではなく質も低下しており、それが炭鉱経営の困難に拍車をかけることになった。 石炭産業の斜陽化の中で、大手の山陽無煙炭鉱以上に中小炭鉱は苦労していた。昭和30年代後半以降、榎山炭鉱ではまさに櫛の歯が抜けるように従業員が辞めていった。炭鉱に残るのは主として年齢の高い職員ばかりで、石炭の生産高も減少していく。炭鉱の経営陣は従業員の引き留めに努力するともに、求人のために山口県内を走り回ることになった。この頃になると就職時に多額の支度金とともに生活費として給与の前貸しは常識となっており、苦労してようやく採用にこぎつけた鉱員も、たちまちのうちに失踪し、前貸しした給与が焦げ付いてしまうといったトラブルも発生した。