ポーラロン理論とは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > ウィキペディア小見出し辞書 > ポーラロン理論の意味・解説 

ポーラロン理論

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/11/19 01:15 UTC 版)

ポーラロン」の記事における「ポーラロン理論」の解説

剛体的な結晶格子周期ポテンシャル中を運動する電子は、許容と禁制帯からなるエネルギースペクトル(ブロッホスペクトル)を持つ。エネルギーの値から許容帯に属す電子は、真空中電子質量とは異な有効質量を持つものの、自由電子同じよう運動することができる。しかしながら現実結晶格子剛体はないため、原子イオン)は平衡位置からずれることがある。この変位フォノンとして扱われる電子原子変位との間に電子-フォノン結合呼ばれる相互作用を持つ。1933年ランダウ名高い論文の中で相互作用一つシナリオ提案した運動する電子によってF-中心のような格子欠陥作られ、その欠陥電子捕獲するというものである。これに対し、ペカール(英語版)が想定した別のシナリオでは、電子はその周囲格子ひずみ(仮想粒子であるフォノン)を引き起こす電子はひずみを引きずりながら結晶中を自由に運動することができるが、有効質量大きくなる。ペカールはこの電荷担体ポーラロン名付けた。 ポーラロン理論の基礎築いたのはランダウおよびペカールである。分極媒質中に置かれ電荷遮蔽される。誘電体理論では、この現象電荷担体周り誘電分極生じるためだと説明される電荷担体媒質中運動すると、それにつれて分極一緒に運動する電荷誘電分極まとめて一つ実体みなしてポーラロンと呼ぶ(図1)。 表1: フレーリッヒ結合定数α物質α物質αInSb 0.023 KI 2.5 InAs 0.052 TlBr 2.55 GaAs 0.068 KBr 3.05 GaP 0.20 RbI 3.16 CdTe 0.29 Bi12SiO20 3.18 ZnSe 0.43 CdF2 3.2 CdS 0.53 KCl 3.44 AgBr 1.53 CsI 3.67 AgCl 1.84 SrTiO3 3.77 α-Al2O3 2.40 RbCl 3.81 イオン結晶もしくは極性半導体中の伝導電子ポーラロンという概念原型といえるフレーリッヒはこの種のポーラロンダイナミクス量子力学的取り扱うためのモデルハミルトニアン(フレーリッヒ・ハミルトニアン)を提案した。このモデル連続体近似に基づくもので、電子波関数多数イオンわたって広がっており、それらのイオン多かれ少なかれ平衡位置からずれている。電子-フォノン相互作用強さフレーリッヒ導入した無次元結合定数 α で表され、その値によって系の振る舞い特徴づけられる。いくつかの固体物質についてフレーリッヒ結合定数表1に示す。結晶中の電子一つについてのフレーリッヒ・ハミルトニアンは、第二量子化表示で以下のようになるH = H e + H p h + H e − p h {\displaystyle H=H_{e}+H_{ph}+H_{e-ph}} H e = ∑ k , s ξ ( k , s ) c k , s † c k , s {\displaystyle H_{e}=\sum _{k,s}\xi (k,s)c_{k,s}^{\dagger }c_{k,s}} H p h = ∑ q , v ω q , v a q , v † a q , v {\displaystyle H_{ph}=\sum _{q,v}\omega _{q,v}a_{q,v}^{\dagger }a_{q,v}} H e − p h = 1 2 N ∑ k , s , q , v γ ( α , q , k , v ) ω q v ( c k , s † c k − q , s a q , v + c k − q , s † c k , s a q , v † ) {\displaystyle H_{e-ph}={\frac {1}{\sqrt {2N}}}\sum _{k,s,q,v}\gamma (\alpha ,q,k,v)\omega _{qv}(c_{k,s}^{\dagger }c_{k-q,s}a_{q,v}+c_{k-q,s}^{\dagger }c_{k,s}a_{q,v}^{\dagger })} He 、 HphHe-phそれぞれ電子フォノン電子フォノン相互作用ハミルトニアン表している。 γ の厳密な表式物質フォノン種類によって決まる。DevreeseとAlexandrovはフレーリッヒ・ハミルトニアンのバリエーションについて詳細にわたる論考行っている。フレーリッヒ・ハミルトニアンは連続体近似長距離力クーロン力)を前提にしているため、「ラージポーラロン」という用語がフレーリッヒ・ポーラロンと同義用いられることがある。これに対しホルスタイン考案した短距離力に基づくハミルトニアン表されるポーラロンは「スモールポーラロン」とされる。もっともよく知られているフレーリッヒ・ポーラロンは縦光学フォノンLOフォノンlongitudinal optical phonon)と線形な γ のハミルトニアン表されるものだが、数多く試みなされてきたにもかかわらず厳密解得られていないポーラロン振る舞いについていくつかのことが近似的に求められている。ポーラロン性質単なるバンド担体とは異なっており、自己エネルギー ΔE を持つことや、有効質量 m* の値、および外部電磁場対す応答(たとえば直流移動度および吸光係数)で特徴づけられる。 電子-フォノン結合が弱い( α が小さい)場合ポーラロン自己エネルギー近似的に以下で与えられる。 Δ E ℏ ω ≈ − α − 0.015919622 α 2 {\displaystyle {\frac {\Delta E}{\hbar \omega }}\approx -\alpha -0.015919622\alpha ^{2}} ( 1 ) {\displaystyle (1)\,} ポーラロン有効質量 m* は以下の近似式表され自己誘起分極持たない電荷担体バンド質量 m よりも大きくなる後述するように、ポーラロン質量 m* はサイクロトロン共鳴によって測定することができる。 m ∗ m ≈ 1 + α 6 + 0.0236 α 2 {\displaystyle {\frac {m^{*}}{m}}\approx 1+{\frac {\alpha }{6}}+0.0236\alpha ^{2}} ( 2 ) {\displaystyle (2)\,} ランダウとペカールは変分法用いたアプローチにより、電子-フォノン結合が強い( α が大きい)場合について自己エネルギーが α2 でスケールし、ポーラロン質量が α4 でスケールすることを示したランダウ=ペカールの変分計算によればポーラロン自己エネルギーにはいかなる α についても ΔE < −CPLα2 の上界が存在する。ここで CPL積分微分方程式解いて得られる定数である。 α が発散する場合にもこの上界が漸近的に成立するかという問題長年未解決だったが、最終的にDonskerとVaradhanが α が大き場合でも成立することを示した。彼らの手法は、自己エネルギーに関するファインマンの経路積分大偏差理論英語版)を適用するというものだった。後にLiebとThomas従来の方法簡潔な証明与えとともにランダウ=ペカール式への低次補正項の下界明らかにした。 ファインマン一種変分理論である経路積分法を用いてポーラロン研究したファインマン電子分極モードの間の相互作用電子仮想粒子の間の調和相互作用としてモデル化した。厳密に解くことができる(「対称性を持つ」)1次元ポーラロンモデルの解析や、モンテカルロ法などによる数値計算が行われた結果ポーラロン基底エネルギー対すファインマンアプローチ際立って正確であることが明らかになった。その後移動度光吸収など、基底エネルギー異なり実験的に測定可能な特性についての研究が行われてきた。 強い結合極限( α ≫ 1 {\displaystyle \alpha \gg 1} )では、ポーラロン励起状態スペクトル下端ポーラロン-フォノン束縛状態であり、そのエネルギーは ℏ ω 0 {\displaystyle \hbar \omega _{0}} よりも小さくなる。ここで ω 0 {\displaystyle \omega _{0}} は光学フォノン角振動数である。

※この「ポーラロン理論」の解説は、「ポーラロン」の解説の一部です。
「ポーラロン理論」を含む「ポーラロン」の記事については、「ポーラロン」の概要を参照ください。

ウィキペディア小見出し辞書の「ポーラロン理論」の項目はプログラムで機械的に意味や本文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。 お問い合わせ



英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「ポーラロン理論」の関連用語

ポーラロン理論のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



ポーラロン理論のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
Text is available under GNU Free Documentation License (GFDL).
Weblio辞書に掲載されている「ウィキペディア小見出し辞書」の記事は、Wikipediaのポーラロン (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。

©2025 GRAS Group, Inc.RSS